タッチパネル・フラットパネル向け製品への注力
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-05-22。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-05-22前進決算説明資料
「2028年3月期の売上・営業利益目標の達成に向け、製造業DX、建設DX、半導体・電子部品、フィルム太陽電池、車載用フィルム、耐候性製品を重点領域として、成長戦略を推進」
高機能材料事業では、異種基材とエコ製品が予算を上回り、医療・半導体分野も予算を上回る実績となっている一方、高機能液やエネルギー分野では未達となっている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「長年培ってきた技術を活かし、従来のフィルムの枠を超える高付加価値ビジネスへのシフトを加速してまいります。異種基材製品、高機能性液製品及び環境配慮型製品などの高付加価値製品の開発及び供給を推進してまいります。また、通信、輸送及び産業分野を中心とした既存市場への対応を強化するとともに、医療、半導体及びエネルギー関連分野など成長市場への展開を進めてまいります。」
従来のフィルム・タッチパネル中心の注力から、異種基材、高機能性液、環境配慮型製品を含む高付加価値ビジネスへ軸足を広げ、医療・半導体・エネルギーなど成長市場への展開を明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「新しい業界向けの一つとして自動車で使用される付加価値の高い製品が堅調に推移。」
従来のIoT・電子機器関連に加え、自動車向けの高付加価値製品が堅調に推移し、新しい業界への用途展開が進んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「高付加価値製品の販売強化、低収益品の統合及び生産業務効率化による製造原価低減に努め、高収益製品の販売が前期比で増加し、増益。 ↑ 資材やエネルギーのコスト上昇分を補うため、販売価格へ反映。」
高付加価値・高収益製品の販売が前期比で増加し、生産効率化と価格反映を含む施策が増益として現れている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面は、IoT関連製品向け高付加価値製品の受注が想定以上に増加したこと及び資材価格やエネルギーコスト上昇分を販売価格に反映できたことにより期首の業績予想に比べて大きく改善いたしました。」
IoT関連製品向け高付加価値製品について、受注が想定以上に増加したと記載しており、従来の注力方針に具体的な受注面の進展が現れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「今後の見通しとして、2024年３月期後半に向けスマートフォンを含む電子機器の需要に大幅な伸びは期待できませんが、車載関連製品や５Ｇ携帯端末に使用される電子部品工程用製品などが回復基調であり、東アジアをはじめとし市場が徐々に平常に戻ると予測しており、当社の業績もそれに伴い安定する見込みです。」
スマートフォンを含む電子機器需要の大幅な伸びは見込まない一方、車載関連製品や5G携帯端末向け電子部品工程用製品の回復を見込み、従来の高付加価値製品への注力方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「IoT関連ビジネスへの進化を目指し、主として電子・工業材料分野に継続的に供給されており、引き続き、拡大が期待される東アジア市場に向け事業を展開してまいります。更にグローバルな営業体制が整備されたことから、米国及び欧州市場への展開強化を進めてまいります。」
IoT関連ビジネスへの進化、東アジア市場および米国・欧州市場への展開強化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは、フィルム中心の物質的製造とデジタルツイン中心の非物質的製造の融合により、地球環境と技術にこだわる総合製造サービス業を目指し、2023年３月期より３ヶ年（2023年３月期～2025年３月期）の第５次中期経営計画を策定しました。」
フィルムによる物質的製造とデジタルツインによる非物質的製造を融合する総合製造サービス業への転換を、第5次中期経営計画の下で継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、フィルム中心の物質的製造とデジタルツイン中心の非物質的製造の融合により、地球環境と技術にこだわる総合製造サービス業を目指し、2023年３月期より３ヶ年（2023年３月期～2025年３月期）の第５次中期経営計画を策定しました。」
従来のフィルム・IoT関連製品への注力を、フィルムによる物質的製造とデジタルツインによる非物質的製造を融合した総合製造サービス業へ再定義し、第5次中期経営計画に組み込んでいる。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「フィルム事業は、IoT関連製品、車載関連製品及びモバイル関係を中心に回復傾向であり順調に推移いたしました。」
IoT関連、車載関連、モバイル向けを中心とするフィルム事業の展開を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「フィルム事業は、今期よりドイツ自動車工業会のプロセス監査規格（ＶＤＡ6.3）に基づくプロセス管理基準の運用を開始し、更に自動車産業の国際的な品質マネジメントシステム（ＩＡＴＦ16949）の認証取得を目指すことにより、なお一層の品質向上に努め、自動車産業及び第５世代移動通信システム（５Ｇ）向けをはじめとした高付加価値製品の販売に注力し、利益向上に努めてまいります。」
IoT・5G関連を含む高付加価値製品への注力を継続している。自動車産業向けの品質管理・認証取得の取組みも加えている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2021年３月期は、米中貿易摩擦が長期化していることに加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による世界的な生産活動や消費活動の落ち込みにより景気の先行きは不透明な状況が続いております。フィルム事業は、第５世代移動通信システム（５Ｇ）の本格展開により急成長が見込まれるIoT市場に向け、独自性のある製品の開発・生産及びサービスの提供を推進しております。」
5Gの本格展開が見込まれるIoT市場に向け、独自性のある製品の開発・生産・サービス提供を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2021年３月期は、米中貿易摩擦が長期化していることに加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による世界的な生産活動や消費活動の落ち込みにより景気の先行きは不透明な状況が続いておりますが、当社では、第５世代移動通信システム（５Ｇ）の本格展開により急成長が見込まれるIoT市場に向け、独自性のある製品の開発・生産及びサービスの提供を推進しております。」
5Gの本格展開が見込まれるIoT市場に向け、独自性のある製品・サービスの開発、生産、提供を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2020年３月期は、世界中で飛躍的にデジタル化が進む市場に向け、革新的な技術変化に対応した独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
デジタル化が進む市場に向けた高付加価値製品・サービスの開発、生産、提供を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、IoT関連ビジネスへの進化を目指し、主として電子・工業材料分野に継続的に供給されており、引き続き、拡大が期待される東アジア市場に向け事業を展開してまいります。更にグローバルな営業体制が整備されたことから、米国及び欧州市場への展開強化を進めてまいります。」
IoT関連ビジネスへの進化を継続し、東アジアに加えて米国・欧州市場への展開強化を進める方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成31年３月期は、第四次中期経営計画“FPD to IoT”の３年目として、世界のIoT市場に向け、独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
FPDからIoTへの事業進化と、IoT市場向けの高付加価値製品・サービスの開発、生産、提供を計画3年目として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成31年３月期は、第四次中期経営計画“FPD to IoT”の３年目として、世界のIoT市場に向け、独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
FPDからIoTへの事業進化と、IoT市場向けの高付加価値製品・サービスの開発、生産、提供を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成31年３月期は、第四次中期経営計画“FPD to IoT”の３年目として、世界のIoT市場に向け、独自性のある高付加価値製品の開発・生産及びサービスの提供を推進してまいります。」
FPDからIoTへの事業進化と、高付加価値製品・サービスの開発、生産、提供を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、IoT関連ビジネスへの進化を目指し、主として電子・工業材料分野に継続的に供給されており、引き続き、拡大が期待される東アジア市場に向け事業を展開してまいります。」
IoT関連ビジネスへの進化、東アジア市場への展開、第四次中期経営計画および3事業再編を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、フラットパネルディスプレイを中心とした事業からIoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画（平成29年３月期～平成31年３月期）を推進しております。フィルム事業、データキッチン事業、コンサルティング事業の３つに事業を再編しました。」
フラットパネルディスプレイ中心からIoT関連企業への進化、第四次中期経営計画、3事業への再編を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、フラットパネルディスプレイを中心とした事業からIoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画（平成29年３月期～平成31年３月期）を推進しております。フィルム事業、データキッチン事業、コンサルティング事業の３つに事業を再編し、付加価値及び収益力の向上を目指します。」
フラットパネルディスプレイ中心からIoT関連企業への進化、第四次中期経営計画、3事業再編による付加価値・収益力向上の方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、フラットパネルディスプレイを中心とした事業から、IoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画を３ヶ年（平成29年３月期～平成31年３月期）で推進してまいります。フィルム事業、データキッチン事業、コンサルティング事業の３つに事業を再編し、高付加価値品の開発及び販売と収益性の向上を目指します。」
フラットパネルディスプレイ中心からIoT関連企業への進化と、3事業再編による高付加価値品・収益性重視の方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く環境に柔軟に対応してまいりました。ますます変化する環境において安定的、継続的な100年継続企業へ成長していくために、フラットパネルディスプレイを中心とした事業から、IoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画を３ヶ年（平成29年３月期～平成31年３月期）で推進してまいります。」
フラットパネルディスプレイ中心からIoT関連企業へのビジネス進化を、第四次中期経営計画の下で引き続き推進している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、安定的、継続的な100年継続企業へ成長していくために、フラットパネルディスプレイを中心とした事業から、IoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画を３ヶ年（平成29年３月期～平成31年３月期）で推進してまいります。」
フラットパネルディスプレイ中心からIoT関連企業への進化を、3年間の第四次中期経営計画の下で引き続き推進している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイを中心とした事業から、IoT関連企業へのビジネス進化を目指し、平成29年３月期より第四次中期経営計画を３ヶ年（平成29年３月期～平成31年３月期）で推進してまいります。」
従来のフラットパネルディスプレイ中心の事業方針を、IoT関連企業へのビジネス進化という表現へ転換している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、タッチパネル用ハードコートフィルムを中心としたフラットパネルディスプレイ向け製品を戦略製品と位置付け、その開発と販売に注力してまいりました。」
フラットパネルディスプレイ向け製品を戦略製品と明示し、開発・販売を重点化している。