原油価格等の原材料価格上昇による収益影響
FY2022-Q3に初出。14回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「欧州では、エネルギーコストの高止まりやインフレの長期化を背景に、製造業を中心とした回復の遅れが見られ、全体として景気回復は緩やかなものとなっています。」
原材料・エネルギーコスト上昇に関するリスクについて、欧州でエネルギーコストの高止まりとインフレ長期化が製造業の回復遅延につながっていると記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「資材やエネルギーのコスト上昇分を補うため、販売価格への反映を実施しています。」
資材・エネルギーコストの上昇が続く中、上昇分を販売価格へ反映する対応を実施しており、コスト上昇による利益影響を抑える取組みを継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「高付加価値製品の販売が前期比で増加し、増益。 ↑ 資材やエネルギーのコスト上昇分を補うため、販売価格へ反映。」
資材・エネルギーコスト上昇は継続しているが、販売価格への反映と高付加価値製品の販売増加により、通期では増益となっている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「資材やエネルギーのコスト上昇分を補うため、販売価格へ反映。」
資材・エネルギーコストの上昇は続いているが、上昇分を販売価格へ反映し、利益面の影響を一部吸収したと記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「今後の見通しとして、車載関連製品や電子部品生産工程用製品などは回復基調にありますが、スマートフォンを含む電子機器の需要は大きな伸びが期待できないことに加えて、中近東地域での新たな国際紛争の影響を受けての原油価格上昇による原材料価格の値上がりなど不透明感が強まっております。」
原材料価格上昇について、中近東地域の新たな国際紛争を背景とする原油価格上昇・原材料価格値上がりが新たな不透明要因として明示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2024年３月期第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症による景気停滞、半導体不足による自動車の生産量減少、そして資材価格等の高騰による世界的な消費低迷の影響から大幅に受注量が減少していた状況から徐々に回復傾向となりました。」
資材価格等の高騰による世界的な消費低迷を引き続き事業環境上の要因として認識しつつ、受注量は徐々に回復傾向となったと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「半導体不足による自動車の生産量減少、ウクライナ紛争に起因する資材価格等の高騰により世界的に消費が低迷したことで」
原材料価格上昇について、ウクライナ紛争に起因する資材価格等の高騰が世界的な消費低迷の要因となり、エネルギー価格上昇も光熱費・運搬費の増加として現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「2023年３月期第３四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症・ゼロコロナ政策による景気停滞に加えて、ウクライナ紛争に起因する資材価格等の高騰により世界的に消費が低迷したことで」
原材料価格上昇について、ウクライナ紛争に起因する資材価格等の高騰が世界的な消費低迷の要因として記載され、さらにエネルギー価格高騰による光熱費・運搬費の増加も記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料費・燃料費の高騰や中国の一部都市でのロックダウンなど、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料費・燃料費の高騰による収益影響への懸念が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料費・燃料費の高騰や中国の一部都市でのロックダウンなど、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原油価格等の原材料価格上昇リスクに、燃料費の高騰も加わり、事業環境上のコスト上昇要因が続いている。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「半導体の不足、原油価格等の原材料価格の上昇、そして中国においては電力の供給制限が生産活動に影響を及ぼしており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原油価格等の原材料価格上昇を、生産活動や利益への影響が懸念される外部リスクとして初めて独立して明示している。