為替変動による利益率・価格競争力への影響
FY2016に初出。32回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-10。
ヨネックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-10再掲業績予想の修正
「第２四半期以降については、スポーツ市場全体としては引き続き堅調に推移するものと見込んでおりますが、地域による需要動向の差異や為替をはじめとする外部環境の変化については、慎重に見極めてまいります。また、こうした状況を踏まえ、想定為替レートを一部円安方向に見直しております。」
為替を含む外部環境の不確実性を引き続き示し、人民元の想定為替レートを22.5円から23.0円へ見直している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差損の発生等により経常利益は16,316百万円（前期比16.8％増）となりました。」
為替差損140百万円が発生し、為替変動の影響が実績に現れた。一方、経常利益は増益となった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「海外子会社では為替が円高に推移したことによる下押し影響があったものの、連結売上高は中間連結会計期間として過去最高値を計上しました。為替差損の発生により経常利益は8,199百万円（前年同期比11.6％増）となりました。」
円高による海外子会社業績の換算下押しと為替差損が実際に発生し、為替変動の影響が売上・経常利益の両面に現れた。 - FY2025円安換算効果と為替差損が併存有価証券報告書
「為替差損の発生等により経常利益は13,964百万円（前期比14.5％増）となりました。」
海外売上では円安による円換算上押し効果があった一方、為替差損322百万円が発生し、為替影響が押上げと下押しの両面で現れた。 - FY2025-H1円安換算効果と為替差損が併存有価証券報告書
「海外では円安による業績換算の上押し効果もあり、売上高は中間連結会計期間として過去最高値を計上しました。為替差損の発生により経常利益は7,344百万円（前年同期比18.1％増）となりました。」
円安による海外業績の円換算上押し効果が売上を押し上げる一方、為替差損が経常利益の下押し要因として発生した。 - FY2024円安換算効果と外貨建費用増が併存有価証券報告書
「海外子会社では前期に比べ為替が円安に推移したことで業績の円換算による上押し効果もあり、スポーツ用品事業の各地域セグメントで増収となりました。」
円安が海外子会社業績の円換算売上を押し上げる一方、外貨建て広告宣伝費・人件費等の費用増も生じ、為替影響が複数方向に現れている。 - FY2024-Q3円安換算効果・為替差益と外貨建費用増が併存有価証券報告書
「また海外子会社では前年同期に比べ為替が円安に推移したことで業績の円換算による上押し効果もあり、スポーツ用品事業の各地域セグメントで増収となりました。」
円安により海外子会社業績の円換算が売上を押し上げ、為替差益も発生した一方、外貨建て広告宣伝費等は円安換算で増加しており、為替影響が複数方向に現れている。 - FY2024-Q2円安の換算効果と外貨建費用増が継続有価証券報告書
「海外子会社では前年同期に比べ為替が円安に推移したことで業績の円換算による上押し効果もあり、連結売上高は過去最高値を計上しました。」
円安は海外子会社業績の円換算売上を押し上げた一方、外貨建て広告宣伝費・選手サポート費用等の円換算による費用増も生じ、為替影響が複数方向に現れている。 - FY2024-Q1円安による換算効果と外貨建費用増が併存有価証券報告書
「加えて、前年同期に比べ為替が円安に推移したことで海外業績の換算による上押し効果もあり、売上は過去最高値を計上しました。」
円安が海外業績の円換算売上を押し上げた一方、外貨建て費用の円換算による費用増も生じており、為替影響が複数方向に現れている。 - FY2023-Q3円安換算効果と円高方向による為替差損が併存有価証券報告書
「海外子会社において一部を除き現地通貨ベースで増収増益となったことに加え、大幅な円安により海外業績の換算による上押し効果がありました。為替が第３四半期末にかけて円高方向に動いたことによる為替差損の発生により経常利益は9,152百万円（前年同四半期比47.1％増）となりました。」
大幅な円安は海外業績の円換算による押上げ効果をもたらした一方、第3四半期末にかけた円高方向の変動は為替差損として現れた。 - FY2023-Q2円安の影響がコスト増と収益押上げに併存有価証券報告書
「海外子会社において一部を除き現地通貨ベースで増収増益となったことに加え、大幅な円安により海外業績の換算や為替差益の計上による上押し効果がありました。」
大幅な円安は海外業績の円換算と為替差益による押上げ効果をもたらした一方、原材料・輸入品のコスト増も生じており、為替影響が収益面で複数方向に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格上昇や円安に伴うコスト増加の売上総利益への影響はあるものの、増収による売上総利益の増加が大きく、マーケティング活動への注力による広告宣伝費等、販管費の増加を加味しても営業利益は3,422百万円（前年同四半期比160.4％増）と大幅増益となりました。」
原材料価格上昇と円安に伴うコスト増が売上総利益に影響し、為替変動リスクが実績に現れた。一方、増収効果が上回り営業利益は前年同期比160.4％増となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業利益の増益に加え、為替差益の発生等により経常利益は6,223百万円（前年同四半期比832.0％増）となりました。」
前年の為替差損とは異なり、当四半期累計では為替差益が発生し、為替変動による利益面の下押し影響は緩和した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの外貨建取引は為替レートの変動の影響を受けるため、業績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建取引と海外子会社の円換算に伴う為替変動リスクを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「全体では、現地通貨ベースでは前年並みで推移しましたが、為替換算の影響により減収となりました。」
欧州で現地通貨ベースの売上と円換算後の売上が乖離し、為替換算による減収影響を再確認している。 - FY2020-Q3欧州の為替換算影響が減収方向有価証券報告書
「ヨーロッパ販売子会社では、バドミントン用品は減収、テニス用品についてはラケットの売上増により増収となりました。現地通貨ベースでは全体で増収となりましたが、為替換算の影響により減収となりました。」
欧州では現地通貨ベースで増収となった一方、為替換算により円ベースでは減収となり、為替影響の方向が示されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「増収に伴い売上総利益も増加しましたが、将来の成長を見据えた先行投資としての広告宣伝費、人件費の増加等により販管費が増加となり、営業利益は1,711百万円（前年同四半期比1.0％減）、為替差損の発生により経常利益は1,564百万円（前年同四半期比16.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,169百万円（前年同四半期比18.0％減）となりました。」
為替差損が発生し、経常利益は前年同四半期比16.2％減となった。為替変動の影響が実績に顕在化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「現地通貨ベースでは全体で増収となりましたが為替換算の影響により減収となりました。」
欧州では現地通貨ベースで増収となった一方、為替換算により円ベースでは減収となり、為替変動の影響が実績に顕在化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの外貨建取引は為替レートの変動の影響を受けるため、業績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建取引と海外子会社の円換算に伴う為替変動リスクを引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「バドミントン用品については売上減となり、現地通貨ベースでは減収となったものの、現地通貨に対する円安の影響により売上は微増となりました。」
欧州では現地通貨ベースの減収が続く一方、円安により円換算売上が微増となる影響を再確認している。 - FY2019-Q2円安が欧州の円換算売上を押上げ有価証券報告書
「現地通貨ベースでは減収となったものの、現地通貨に対する円安の影響により売上は微増となりました。また、利益については、売上総利益率の改善により増益となりました。」
欧州では現地通貨ベースの減収に対し、円安の影響で円換算売上は前年同期比2.1％増となった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益面については製造コストの低減、前年同四半期に比べ為替が円高に推移したことによる原材料及び日本国内向け商品輸入コストの低下等により売上総利益率は改善したものの、売上減少により売上総利益が減少した結果、営業利益は５億79百万円（前年同四半期比28.4％減）となりました。」
前期に利益を押し下げた円安とは異なり、当四半期は円高による原材料・輸入コスト低下が粗利率改善要因となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は29億25百万円（前期比29.5％減）となりました。」
円安による輸入原材料・商品の調達コスト増が、粗利率低下と営業利益減少の要因として通期でも発生した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は14億59百万円（前年同四半期比47.1％減）、経常利益は15億70百万円（前年同四半期比38.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億51百万円（前年同四半期比39.0％減）となりました。」
円安による輸入原材料・商品の調達コスト増が、売上総利益率低下と減益要因として引き続き発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は18億71百万円（前年同四半期比30.6％減）となりました。」
円安による輸入原材料・商品の調達コスト増が、売上総利益率の低下と営業減益として引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、利益面については前年同四半期に比べ為替が円安に推移したことによる原材料及び日本国内向け商品輸入コストの上昇や、戦略的な選手契約の獲得や大会協賛等による広告宣伝費の増加により減益となりました。」
円安による原材料・輸入コスト上昇が国内事業の減益要因として実際に発生した。欧州ではポンド安・ユーロ安により現地通貨ベースの増収が円換算で減収となった。 - FY2017-Q3影響の強弱が地域別に分化有価証券報告書
「営業利益は27億62百万円（前年同四半期比21.7％増）、営業外損益においては為替の影響が弱まり、経常利益は25億37百万円（前年同四半期比14.0％増）となりました。」
連結ベースでは為替の影響が弱まったと記載する一方、欧州ではポンド・ユーロ安の影響が深刻とされ、為替差損240百万円も発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「営業外損益においては主に円高による為替差損が発生し、経常利益は21億34百万円（前年同四半期比43.2％増）となりました。」
円高による為替差損が引き続き実際に発生し、当第2四半期累計期間では為替差損565百万円と記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外損益においては主に円高による為替差損が発生し、経常利益は８億97百万円（前年同四半期比52.1％増）となりました。」
為替変動リスクが実際の円高による為替差損として発生した。欧州でもポンド安・ユーロ安により売上及び売上総利益率が低下したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売を行う地域の通貨価値の下落は、当該地域の仕入コストを押し上げることとなり、利益率と価格競争力を低下させる恐れがあるため、業績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
販売地域・生産仕入地域の通貨変動と、海外子会社の円換算による業績・財務への影響をリスクとしている。