国内工場の高付加価値化・生産性向上
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「スポーツ用品事業においては、主にテニスラケット新工場の建設や各種製造製品の生産合理化及び品質向上等を目的として 9,750 百万円の設備投資を実施いたしました。」
テニスラケット新工場、生産合理化、品質向上に9,750百万円を投資し、国内生産基盤の強化を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「スポーツ用品事業においては、主に新研究開発施設及びテニスラケット新工場の建設や各種製造製品の生産合理化及び品質向上等を目的として 5,841 百万円の設備投資を実施いたしました。」
新研究開発施設・テニスラケット新工場、生産合理化・品質向上に5,841百万円を投資し、国内生産基盤の強化を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「スポーツ用品事業においては、主に新研究開発施設及びテニスラケット新工場の建設や各種製造製品の生産合理化及び品質向上等を目的として7,435百万円の設備投資を実施いたしました。」
国内の研究開発施設・テニスラケット新工場の建設、生産合理化・品質向上に7,435百万円を投資した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面については、増収による売上総利益の増加に加え、工場の稼働回復及び向上により売上総利益率が大きく改善し、前年と比べ大幅な増益となりました。」
工場の稼働回復・向上が売上総利益率の大幅改善と増益に結び付いた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、増収による売上総利益の増加に加え、工場の稼働回復及び向上により売上総利益率が大きく改善し、前年と比べ大幅な増益となりました。」
国内工場の稼働が回復・向上し、売上総利益率の大幅改善と増益に結び付いた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、増収による売上総利益の増加に加え、工場の稼働回復に伴う売上総利益率の改善により、増益となりました。」
国内工場の稼働回復が売上総利益率の改善と増益に結び付いたという具体的な進展を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「徐々に需要が回復し、国内海外ともにテニスラケットが好調であること等から、第４四半期に入り自社工場は前年の水準を超える稼働となりました。」
需要回復とテニスラケットの好調を受け、国内自社工場の稼働が第4四半期に前年水準を超えた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「各国の販売減少に伴い、第１四半期は仕入れの抑制や国内自社工場における生産調整を行いましたが、国内海外ともにテニスラケットが好調であること等から、第３四半期に入り自社工場の稼働はほぼ前年並みの水準まで回復となりました。」
第1四半期に実施した生産調整後、テニスラケット等の需要を背景に国内自社工場の稼働がほぼ前年並みまで回復した。 - FY2020前進有価証券報告書
「スポーツ用品事業においては、主にバドミントン、テニス関連製品の生産合理化及び品質向上等を目的として1,574百万円の設備投資を実施いたしました。」
生産合理化・品質向上を目的とする設備投資を実施し、国内生産設備の改善を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益については円高による仕入れコスト低減の一方で、国内工場の生産効率は改善傾向ながら第１四半期における低下の影響が大きく、第３四半期累計では売上総利益率は前年並みとなりました。」
国内工場の生産効率は改善傾向にあるものの、第1四半期の低下影響が残り、累計の売上総利益率は前年並みと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面については第１四半期に比べ改善した生産性や円高による売上総利益の増加が、選手契約等の広告宣伝費、人件費の増加等による販管費の増加を上回りました。」
日本事業では、第1四半期と比べ生産性が改善し、販管費増加を上回る売上総利益の増加につながった。 - FY2019前進有価証券報告書
「生産性改善による製造コストの低減により売上総利益率は改善傾向にあります。今後は工場の稼働率向上を図り、取り組みを進めている自動化・効率化の推進、Ai・IoT等の先端技術の導入により、コストの低減及び品質の向上に努めてまいります。」
生産性改善と製造コスト低減により粗利率が改善傾向となり、自動化・効率化、AI・IoT導入を継続する段階に進んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については製造コストの低減等による売上総利益率の改善に加え、販管費の減少により増益となりました。」
製造コスト低減による売上総利益率の改善が続いていると記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「製造コストの低減等により売上総利益率は回復傾向にあるものの、減収により売上総利益が減少した結果、営業利益は17億28百万円（前年同四半期比7.6％減）となりました。」
製造コストの低減による粗利率回復傾向を再確認している一方、減収により営業利益は前年同期比7.6％減となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面については製造コストの低減、前年同四半期に比べ為替が円高に推移したことによる原材料及び日本国内向け商品輸入コストの低下等により売上総利益率は改善したものの、売上減少により売上総利益が減少した結果、営業利益は５億79百万円（前年同四半期比28.4％減）となりました。」
製造コストの低減と原材料・輸入コストの低下により、売上総利益率が回復傾向にあるという進展を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「工場の稼働率向上を図り、徹底した自動化・効率化の推進、IoT・Ai等の先端技術の導入により、コストの低減及び品質の向上に努めてまいります。」
稼働率向上、自動化・効率化、IoT・AI導入による国内新工場のコスト低減・品質向上策を具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は14億59百万円（前年同四半期比47.1％減）、経常利益は15億70百万円（前年同四半期比38.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億51百万円（前年同四半期比39.0％減）となりました。」
国内新工場の稼働は継続しているが、製造コスト増が売上総利益率と利益に引き続き影響している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益については、相対的に利益率の低い商品の売上増に伴う販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は18億71百万円（前年同四半期比30.6％減）となりました。」
国内新工場が稼働段階に入り、その製造コストが利益面に影響したことが具体的に記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ゴルフでは、低迷する市場環境の中、自社工場での国内生産を行う特徴を生かした細やかな対応力と品質を柱に、着実な指名買いの増大を図っております。」
自社工場による国内生産、対応力、品質を柱とするゴルフ事業の方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ゴルフでは、低迷する市場環境の中、当社は自社工場での国内生産を行う特徴を生かした細やかな対応力と品質を柱に、着実な指名買いの増大を図っております。」
自社工場による国内生産、細やかな対応力、品質を柱に、ゴルフ用品の指名買い増大を図る方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ゴルフでは、低迷する市場環境の中、当社は自社工場での国内生産を行う特徴を生かした細やかな対応力と品質を柱に、着実な指名買いの増大を図っております。」
自社工場による国内生産、細やかな対応力、品質を柱に、ゴルフ用品の指名買い増大を図る方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ゴルフでは、低迷する市場環境の中、当社は自社工場での国内生産を行う特徴を生かした細やかな対応力と品質を柱に、着実な指名買いの増大を図っております。」
自社工場による国内生産、細やかな対応力、品質を国内事業の軸としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内生産は自社工場を持つ強みと利点を最大限に活用し、高付加価値・高品質商品の生産及びリードタイムの短縮化を目指す一方、生産性を向上する設備投資や生産の平準化等により、価格低下が進む市場環境に柔軟に対応した工場改革を進めてまいります。」
自社工場を活用し、高付加価値・高品質化、リードタイム短縮、生産性向上、生産平準化を進めるとしている。