低利益率商品の販売構成比上昇による粗利率低下
FY2018-Q2に初出。18回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025。
ヨネックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025地域別に販売構成の影響が分化有価証券報告書
「利益については、人件費等の販管費は増加したものの、増収及びセールスミックスの変化に伴う売上総利益率の改善による売上総利益の増加が上回り増益となりました。」
北米ではセールスミックスが粗利率改善要因となった一方、地域によって販売構成の影響は異なっており、粗利率への影響が一方向ではないことを示している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益については、人件費等の販管費は増加したものの、セールスミックスの変化による売上総利益率の改善や増収に伴う売上総利益の増加が上回り増益となりました。」
北米ではセールスミックスの変化が売上総利益率の改善要因となり、販売構成による粗利率下押しの影響が一部緩和した。 - FY2024地域別に販売構成の影響が分化有価証券報告書
「中国販売子会社において競技層の拡大に伴い幅広い価格帯の製品の販売が増加し売上総利益率が前期を下回る水準で推移したものの、第４四半期は大幅増収により売上総利益が増加しました。」
中国では幅広い価格帯製品の販売増が粗利率を押し下げた一方、日本ではセールスミックスや販売価格見直し、欧州ではセールスミックス改善が粗利率改善に寄与した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益については、中国販売子会社において競技者層の拡大とともに幅広い価格帯の製品の販売が増加していることにより、売上総利益率が前年同期を下回る水準で推移したことに加え、マーケティング活動強化や国際大会開催による広告宣伝費の増加、体制強化に伴う人件費の増加により販管費が増加し、減益となりました。」
中国販売子会社では競技者層の拡大に伴い幅広い価格帯の製品販売が増加し、売上総利益率が前年同期を下回る水準で推移した。販売構成による粗利率低下が減益要因として実績に現れている。 - FY2024-Q2価格転嫁遅れ・エネルギーコストを含む地域別粗利率低下有価証券報告書
「利益面については、円安の進行による仕入価格の上昇やエネルギーコストの増加に対し、国内向け販売への価格転嫁が遅れたことによって国内の売上総利益率が低下したものの、増収及びセールスミックスにより売上総利益は増加しました。」
国内では円安による仕入価格上昇・エネルギーコスト増に対する価格転嫁の遅れが粗利率低下要因となった。一方、地域によってセールスミックスの影響は異なっている。 - FY2024-Q1地域別に粗利率影響が分化有価証券報告書
「利益については、セールスミックスによる売上総利益率の低下に加え、主に中国販売子会社におけるマーケティング投資による広告宣伝費の増加、体制強化に伴う人件費の増加により販管費が増加し、減益となりました。」
アジアではセールスミックスによる粗利率低下とマーケティング・人員投資が減益要因となった。一方、欧州ではセールスミックス改善が粗利率改善要因となっており、影響が地域別に分化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、セールスミックスによる売上総利益率の低下に加え、国際大会の開催等による広告宣伝費の増加の影響で減益となりました。」
ヨーロッパではセールスミックスによる粗利率低下が続き、国際大会開催等に伴う広告宣伝費増加も重なって減益となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益については、セールスミックスによる売上総利益率の低下に加え、国際大会の開催等による広告宣伝費の増加の影響で営業損失となりました。この結果、売上高は1,671百万円（前年同四半期比93.3％増）、営業損失は37百万円（前年同四半期は23百万円の営業損失）となりました。」
ヨーロッパでは売上が大幅に増加した一方、セールスミックスによる粗利率低下が続き、国際大会に伴う広告宣伝費増加も重なって営業損失となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「利益面については、主に中国販売子会社の増収及びセールスミックスによる売上総利益率の向上に伴う売上総利益の増加が、広告宣伝費をはじめとする販管費の増加を上回ったことにより、大幅な増益となりました。」
従来のセールスミックスによる粗利率低下とは異なり、中国販売子会社ではセールスミックスが粗利率向上と大幅増益に寄与した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「利益面については、主に中国販売子会社の増収及びセールスミックスによる売上総利益率の向上に伴う売上総利益の増加が、広告宣伝費をはじめとする販管費の増加を上回ったことにより、大幅な増益となりました。」
セールスミックスが売上総利益率の向上要因となり、従来の販売構成による粗利率低下リスクとは異なる方向の影響が記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「利益面については、セールスミックスの変化により売上総利益率が低下し、さらに人件費等の販管費が増加しました。」
欧州ではセールスミックスの変化による粗利率低下が続いており、販売構成による利益率変動を再確認している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、セールスミックスの変化により売上総利益率が低下し、さらに人件費等の販管費が増加しました。」
欧州でセールスミックスの変化による売上総利益率低下が続き、人件費等の販管費増加も重なった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面については、セールスミックスの変化により売上総利益率が低下し、販管費は前年並みとなりました。」
ヨーロッパ販売子会社では、セールスミックスの変化による売上総利益率低下が実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面についてはセールスミックスの変化と、それにより国内工場の生産効率も影響を受けたことで売上総利益率が低下したことに加え、選手契約等の広告宣伝費、人件費の増加等により販管費が増加しました。」
前期に生産性改善で粗利率が回復傾向とされていたが、当四半期はセールスミックスの変化が国内工場の生産効率と粗利率を押し下げる要因として再び顕在化した。 - FY2019対処有価証券報告書
「生産性改善による製造コストの低減等により売上総利益率は前期比で回復しているものの、減収により売上総利益が減少しました。」
前期に粗利率を押し下げた販売構成比の変化は当期の主要要因として記載されず、生産性改善による粗利率回復が記載された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は29億25百万円（前期比29.5％減）となりました。」
品目別販売構成比の変化が、国内新工場の製造コスト増や円安とともに通期の粗利率低下・営業減益として表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益については、品目別販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は14億59百万円（前年同四半期比47.1％減）、経常利益は15億70百万円（前年同四半期比38.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億51百万円（前年同四半期比39.0％減）となりました。」
品目別販売構成比の変化が売上総利益率の低下と営業利益47.1％減の一因として、引き続き実際の業績に表れている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「相対的に利益率の低い商品の売上増に伴う販売構成比の変化、国内新工場の稼働に伴う製造コスト増及び前年同四半期に比べて円安に推移した為替変動に伴う輸入原材料や商品の調達コスト増等による売上総利益率の低下が影響し、営業利益は18億71百万円（前年同四半期比30.6％減）となりました。」
低利益率商品の売上増による販売構成比の変化が、売上総利益率低下と営業利益30.6％減の一因として初めて明示されている。