印刷設備の安定稼働と内製率・収益力の向上
FY2016に初出。32回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2026前進有価証券報告書
「一方、売上原価率は増収効果により前年同期比1.3ポイント減の62.6％となりました。」
M&Aやシステムのバージョンアップ費用等で売上原価は増加した一方、増収効果により売上原価率は1.3ポイント改善した。 - FY2026-H1システム更新・人件費増による原価率上昇有価証券報告書
「売上原価は開示書類作成支援システムのバージョンアップに係る費用の増加等により前年同期比387百万円増（同3.7％増）の10,952百万円となり、売上原価率は前年同期比0.4ポイント増の59.5％となりました。」
システムのバージョンアップ費用等により売上原価と原価率が上昇した。 - FY2025受注拡大・人財投資による原価率上昇有価証券報告書
「売上原価は株主総会招集通知電子化の進展による印刷コスト減少の一方、非印刷製品を中心とした受注拡大による外注費の増加、制作体制強化のための人財投資により前年同期比740百万円増（同3.9％増）の19,814百万円となりました。また、招集通知電子化に対応する初期コストは解消されたものの、前述のコスト増により売上原価率は前年同期比0.6ポイント増の63.9％となりました。」
電子化対応の初期コストは解消した一方、非印刷製品の受注拡大に伴う外注費と人財投資により売上原価率が63.9％へ上昇した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上原価は株主総会招集通知の電子提供制度の進展により用紙代が減少したものの用紙代を含めた資材コスト等の単価上昇が続いていること、受注拡大により労務費が増加したことで前年同期比37百万円増（同0.4％増）の10,565百万円となりました。一方、売上原価率は前述の電子提供制度に対応するための初期コストの解消や、業務効率化に努めたことで前年同期比0.3ポイント減の59.1％となりました。」
資材単価上昇や労務費増加がある一方、電子提供制度対応の初期コスト解消と業務効率化により売上原価率が0.3ポイント改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「招集通知電子化対応サービス」の導入等による作業工程の見直しや、各制作・製造工程におけるデジタル化や帳票類の電子化を促進。・印刷用紙代等のコスト上昇に応じた適正価格での受注を推進。」
招集通知電子化対応サービスの導入、制作・製造工程のデジタル化・帳票電子化、適正価格受注を具体的な施策として示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上原価は、株主総会招集通知の電子提供制度の導入による作業工程の変更や工数増加、新サービス開始により労務費を中心に初期コストが発生したこと等により、385百万円増加いたしました。売上原価率については、増収効果により前年同期比0.5ポイント減の54.2％となりました。」
電子提供制度対応や新サービス開始による初期コストが発生する一方、増収効果により売上原価率は前年同期比0.5ポイント低下した。 - FY2023原価率上昇・営業減益継続有価証券報告書
「売上原価は、受注増に対応するため労務費や外注費が増加したほか、開示書類作成支援システムのバージョンアップ費用や資源価格の高騰に伴う印刷用紙代の値上げ等により、1,057百万円増加しました。これにより売上原価率は、前年同期比2.4ポイント増の63.8％となりました。」
受注対応の労務費・外注費、システム更新費用、印刷用紙代の値上げ等により、売上原価率の上昇が年度でも継続した。 - FY2023-Q3原価率上昇継続有価証券報告書
「売上原価は、受注増に対応するため労務費や外注費が増加したほか、開示書類作成支援システムのバージョンアップ費用や資源価格の高騰に伴う印刷用紙代の値上げ等により、888百万円増加いたしました。これにより売上原価率は、前年同期比2.8ポイント増の62.2％となりました。」
受注対応費用、システムのバージョンアップ費用、印刷用紙代の値上げ等により、売上原価率が前年同期比2.8ポイント上昇し62.2％となった。 - FY2023-Q2原価率上昇継続有価証券報告書
「売上原価は、受注増に対応するため労務費や外注費が増加したほか、開示書類作成支援システムのバージョンアップ費用や資源価格の高騰に伴う印刷用紙代の値上げ等により、724百万円増加いたしました。これにより売上原価率は、前年同期比2.3ポイント増の59.6％となりました。」
受注対応費用、システムのバージョンアップ費用、印刷用紙代の値上げ等により、売上原価率が前年同期比2.3ポイント上昇した。 - FY2023-Q1原価率上昇・用紙代値上げ有価証券報告書
「売上原価は、受注増に対応するため労務費や外注費が増加したほか、開示書類作成支援システムのバージョンアップ費用や資源価格の高騰に伴う印刷用紙代の値上げ等により、503百万円増加いたしました。これにより、売上原価率は前年同期比2.0ポイント増の54.7％となりました。」
受注対応費用、システムのバージョンアップ費用、印刷用紙代の値上げ等により、売上原価率が前年同期比2.0ポイント上昇した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社ではこうした受注量の変動に対して、自社製造ラインの生産効率を高めて内製率を向上させるとともに、最繁忙期に有力な業務委託先を活用することで、キャパシティの確保とコスト低減のバランスをとった生産体制を構築しています。」
自社製造ラインの効率化・内製率向上と繁忙期の外部委託を組み合わせる生産体制を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「各工程の業務プロセスを見直し、帳票類を電子化するとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
業務プロセスの見直し、帳票類の電子化、用紙代等のコスト抑制を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「各工程の業務プロセスを見直し、帳票類を電子化するとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
各工程のプロセス見直しと帳票類の電子化を新たに具体化し、用紙代等のコスト抑制を進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「各工程の業務プロセスを見直し、帳票類を電子化するとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
制作・製造工程の見直し、帳票類の電子化、用紙代等のコスト抑制を具体的な施策として記載している。 - FY2021原価率悪化継続有価証券報告書
「売上原価は、制作体制の強化及びサービスの向上に伴う労務費の増加を主因として、前年同期比568百万円増（同3.8％増）となりました。これにより売上原価率は前年同期比1.0ポイント増の、61.7％となりました。」
制作体制強化・サービス向上に伴う労務費増加により、売上原価率が1.0ポイント上昇し61.7％となった。 - FY2021-Q3原価率悪化継続有価証券報告書
「・最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。売上原価は、制作体制の強化及びサービスの向上に伴う労務費の増加を主因として、430百万円増加いたしました。これにより売上原価率は前年同期比0.8ポイント増の59.6％となりました。」
設備安定稼働とコスト抑制を継続する一方、労務費増加を主因に売上原価率が0.8ポイント上昇し、59.6％となった。 - FY2021-Q2原価率悪化有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
設備の安定稼働とコスト抑制を継続する一方、売上原価率は前年同期比0.7ポイント増の57.3％となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
印刷設備の安定稼働、生産性向上、コスト抑制を再掲している。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上原価は、制作体制の強化及びサービスの向上による労務費の増加の一方、外注費及び社内製造コストの抑制により、前年同期比693百万円増加に留まりました。これにより売上原価率は前年同期比で0.4ポイント減少し、60.7％となりました。」
労務費が増加する一方、外注費・社内製造コストを抑制し、売上原価率を0.4ポイント低下させた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
印刷設備の安定稼働、生産性向上、コスト抑制を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
印刷設備の安定稼働、生産性向上、用紙代等のコスト抑制を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト抑制を推進。」
印刷設備の安定稼働による生産性向上とコスト抑制を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「⑩ 印刷設備の安定稼働による生産性のさらなる向上と収益力の向上」
印刷設備の安定稼働、生産性向上、収益力向上を課題として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト削減を推進。」
印刷設備の安定稼働による生産性向上とコスト削減を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働により生産性を向上させるとともに、用紙代等のコスト削減を推進。」
印刷設備の安定稼働とコスト削減を継続しているが、新たな設備導入等の到達点は示していない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「・最新のカラー印刷機を追加導入・安定稼働させ、内製率を向上。 ・用紙代等のコスト削減を推進。 売上原価率は前年同期比で0.2ポイント改善し、57.5％となりました。」
カラー印刷機の追加導入・安定稼働とコスト削減を継続し、売上原価率0.2ポイント改善という結果を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「最新のカラー印刷機を追加導入・安定稼働させ、内製率を向上。 ・用紙代等のコスト削減を推進。 売上原価率は前年同期比で0.5ポイント改善し、55.4％となりました。」
カラー印刷機の追加導入・安定稼働とコスト削減を継続し、売上原価率0.5ポイント改善という結果を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「・最新のカラー印刷機を追加導入・安定稼働させ、内製率を向上。 ・用紙代等のコスト削減を推進。」
従来の安定稼働・内製率向上に加え、カラー印刷機の追加導入を具体的に記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「・最新のカラー印刷機の安定稼働や各生産工程における業務改善を継続し、内製率を向上。 ・用紙代等のコスト削減を推進。」
従来の設備安定稼働・内製率向上に加え、用紙代等のコスト削減を具体的な施策として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働や各生産工程における業務改善を継続し、内製率を向上。」
カラー印刷機の安定稼働、生産工程改善、内製率向上を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「最新のカラー印刷機の安定稼働や各生産工程における業務改善により、内製率を向上。」
カラー印刷機の安定稼働と工程改善を通じて、内製率の向上を記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「印刷設備の安定稼働による内製率のさらなる向上と収益力の向上」
印刷設備の稼働安定化を通じて内製率と収益性を高める施策。