タカノ（7885）・リスク対処
研究開発体制拡充に伴う先行投資負担
FY2020-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発費増加による販管費増加と営業減益5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
タカノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は562百万円であり」
研究開発費は前年度の642,973千円から562,814千円へ減少し、研究開発体制拡充に伴う先行投資負担を示す費用は縮小した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、積極的なコスト削減等に努めたものの、販売の減少による影響および研究開発体制拡充のための先行投資に係る影響等により、営業損失97百万円（前連結会計年度は営業利益754百万円）となりました。」
研究開発体制拡充の先行投資が、販売減少とともに通期の営業損失要因として現れた。研究開発費は896百万円で、前期の854百万円から増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、積極的なコスト削減等に努めたものの、販売の減少および研究開発体制拡充のための先行投資にかかる影響等により、営業損失829百万円（前年同四半期は営業利益210百万円）となりました。」
研究開発体制拡充のための先行投資が、販売減少とともに営業損失の要因として引き続き現れた。研究開発費は累計640百万円で、前年同期の591百万円を上回った。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に行った事業の譲受にともなう従業員の増加等の要因により給料及び手当が増加したことおよび新規研究開発分野にかかる先行投資の増加等により、前連結会計年度と比較して8.9％、372百万円増加し、4,564百万円となっております。」
事業譲受後の従業員増加と新規研究開発分野への先行投資により、販管費が372百万円増加し、利益を圧迫する負担が継続した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では設計の標準化等コストダウン活動を積極的に推し進めたものの、研究開発にかかる先行投資の影響等により、セグメント利益は169百万円、33.9％の減益となりました。」
研究開発の先行投資が検査計測機器事業の利益を押し下げる影響として継続して現れた。研究開発費は591百万円だった。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「利益面につきましては、積極的なコスト削減等に努めたものの、販売の減少による影響および研究開発体制の拡充にかかる先行投資にかかる影響により、営業利益172百万円（前年同四半期比79百万円、31.4％の減益）」
研究開発体制の拡充に伴う先行投資が、販売減少とともに営業利益を押し下げる要因として初めて明示された。