顧客の製造設備投資手控えによる需要減少リスク
FY2020-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
タカノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。24社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2026対処有価証券報告書
「また、検査計測機器・産業機器分野での半導体製造業界向けの検査装置および医療分野については、中期的に堅調な需要を予測しており、これに対応すべく事業構造改革を推進してまいります。」
半導体製造業界向け検査装置等について中期的に堅調な需要を見込み、設備投資需要の手控えによるリスクへの緩和要因を示した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「半導体関係の需要が引き続き堅調に推移していることを受け、生産体制の整備・事業構造のシフトに努めるなどの対応を進めてまいりました。」
半導体関連需要が堅調に推移していることを、顧客の設備投資手控えによる需要減少リスクの緩和要因として記載した。 - FY2023対処有価証券報告書
「また検査計測装置業界におきましては、ＦＰＤメーカー各社の設備投資が減少する一方で、半導体製造業界向けの検査装置については旺盛な需要が見られ、これに対応すべく事業構造の変換を進めてまいります。」
FPD設備投資の減少がある一方、半導体製造業界向け検査装置の旺盛な需要が需要減少リスクの緩和要因となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「製造業を中心に企業収益や設備投資に持ち直しの動きが見られる一方」
製造業の企業収益・設備投資に持ち直しの動きが記載され、顧客の設備投資手控えによる需要減少リスクに緩和要因が示された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、製造業の業況の改善および設備投資に持ち直しの動きが見られるものの、３度目の緊急事態宣言が一部地域に発出される等、新型コロナウイルス感染症の影響により厳しい状況が続きました。」
製造業の業況改善と設備投資の持ち直しが記載され、顧客の製造設備投資手控えによる需要減少リスクには一部緩和要因が示された。一方、感染症の影響は継続した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当セグメントにつきましては、顧客である製造業での工場稼働調整の影響および設備投資の手控えを受け、売上高は946百万円で前年同四半期比260百万円、21.6％の減収となりました。」
顧客製造業の工場稼働調整と設備投資の手控えが続き、機械・工具事業の売上高が前年同期比21.6％減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「景気減速にともなう顧客の製造設備投資意欲の減少等の影響により、売上高は1,543百万円で前連結会計年度比87百万円、5.3％の減収となりました。」
顧客の製造設備投資意欲の減少が実際に発生し、機械・工具事業の減収要因となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「顧客の製造設備投資の手控え等により、売上高は1,207百万円で前年同四半期比54百万円、4.3％の減収となりました。」
顧客の製造設備投資の手控えが続き、機械・工具事業の売上高減少要因として実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、顧客の製造設備投資の手控え等により、売上高は738百万円で前年同四半期比145百万円、16.5％の減収となりました。」
顧客の製造設備投資の手控えが実際に発生し、機械・工具事業の売上高減少要因として記載された。