投資有価証券の価格下落・評価損リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-07-31。
タカノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- 2026-07-31対処決算
「保有する有価証券の時価評価額の上昇により、投資有価証券が332百万円増加したこと等によるものであります。」
保有有価証券の時価評価額上昇により投資有価証券が増加した。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 該当事項はありません。」
当連結会計年度には投資有価証券の評価損を計上しなかった。一方、その他有価証券評価差額金は198,853千円増加した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「保有する有価証券の時価評価額の上昇により、投資有価証券が717百万円増加したこと等によるものです。」
保有有価証券の時価評価額上昇により投資有価証券が717百万円増加し、価格下落による影響が緩和された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 7,999」
投資有価証券について7,999千円の評価損を計上し、価格下落・評価減の影響が実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度における親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が327百万円、保有する有価証券の時価評価額の上昇により、その他有価証券評価差額金が441百万円増加したこと等によるものです。」
保有有価証券の時価評価額上昇により、その他有価証券評価差額金が441百万円増加し、価格下落影響が緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「保有する有価証券の時価評価額の上昇により、その他有価証券評価差額金が246百万円」
保有有価証券の時価評価額上昇により、その他有価証券評価差額金が246百万円増加し、価格下落による影響が緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「保有する有価証券の時価評価額の上昇により、その他有価証券評価差額金が272百万円増加したこと等によるものです。」
保有有価証券の時価評価額上昇により、その他有価証券評価差額金が272百万円増加し、価格下落影響が緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「保有する有価証券の時価評価額の上昇により、投資有価証券が113百万円増加した」
保有有価証券の時価評価額上昇により、投資有価証券が113百万円、その他有価証券評価差額金が81百万円増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度における親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が585百万円、保有する有価証券の時価評価額の上昇等により、その他有価証券評価差額金が140百万円増加したこと等によるものです。」
保有有価証券の時価評価額上昇により、その他有価証券評価差額金が140百万円増加し、価格下落影響は緩和された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券が保有する有価証券の時価評価額の上昇等により101百万円増加した一方」
保有有価証券の時価評価額上昇により投資有価証券が101百万円増加し、価格下落影響が緩和された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「保有する有価証券の時価評価額の上昇により、その他有価証券評価差額金が48百万円増加したこと等によるものであります。」
保有有価証券の時価評価額上昇により、その他有価証券評価差額金が48百万円増加し、価格下落影響が緩和された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が65百万円増加した一方」
保有有価証券の時価評価額上昇により、その他有価証券評価差額金は65百万円増加し、前期からの価格下落影響が緩和された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 80,830 △ 8,408」
その他有価証券評価差額金が8,408千円減少し、保有有価証券の価格変動影響が当四半期累計期間にも発生した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 32,520 4,560」
その他有価証券評価差額金は前年同期の32,520千円減少から、当四半期は4,560千円増加となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について93,165千円（その他有価証券の上場株式93,165千円）減損処理を行っております。」
上場株式の価格下落等に伴い、投資有価証券について93,165千円の減損処理を実施した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「保有する有価証券の評価額の下落等により投資有価証券が131百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
保有有価証券の評価額下落等により投資有価証券が131百万円減少し、投資有価証券の価格変動影響が続いた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「保有する有価証券の評価額の下落等により投資有価証券が46百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
保有有価証券の評価額下落により投資有価証券が46百万円減少し、その他有価証券評価差額金も32百万円減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「株式相場の下落等によりその他有価証券評価差額金が93百万円減少した」
株式相場の下落等により、その他有価証券評価差額金が93百万円減少し、投資有価証券の価格変動影響が実際に発生した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「これは主に、株式相場の改善等によりその他有価証券評価差額金が37百万円増加した一方、親会社の配当金の支払い等により利益剰余金が124百万円減少したこと等によるものであります。」
株式相場の改善等により、その他有価証券評価差額金が37百万円増加した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「保有する有価証券の評価減少等によりその他有価証券評価差額金が59百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
保有する有価証券の評価減少等により、その他有価証券評価差額金が59百万円減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「保有する株式の株価低下等によりその他有価証券評価差額金が60百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
保有株式の株価低下等により、その他有価証券評価差額金が60百万円減少した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 40,943 △ 84,901」
その他有価証券評価差額金が当期発生額ベースで84,901千円減少し、株価等の変動による評価差額への影響が数値化された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主に、株式相場の下落によりその他有価証券評価差額金が94百万円減少した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上等により利益剰余金が191百万円増加したこと等によるものであります。」
株式相場の下落により、その他有価証券評価差額金が94百万円減少した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「株式相場等の改善によりその他有価証券評価差額金が72百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
株式相場等の改善により、その他有価証券評価差額金が72百万円増加した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「軟調な株式相場によりその他有価証券評価差額金が33百万円、親会社による配当金の支払いにより利益剰余金が212百万円それぞれ減少した一方」
軟調な株式相場により、その他有価証券評価差額金が33百万円減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格下落・評価損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格下落・評価損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格下落・評価損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格下落・評価損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格下落・評価損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格下落・評価損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「株価の著しい下落および投資先企業の業績が著しく低迷した場合、投資有価証券評価損が発生し、当社グループの経営成績、財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
政策保有株式等を含む投資有価証券の価格変動をリスクとして示した。