Komori
タカノ(7885)・目標前進

構造改革・プロセス改革による稼ぐ力の回復

FY2016に初出。37回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。

37記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化2016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
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横断的な事業構造改革による収益安定化126社が書いているテーマ・逆風2社・追い風126社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている126社のうち14社を表示しています。上の文は126社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-31前進決算

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は5,921百万円で、前年同四半期比605百万円、11.4%の増収となりました。利益面につきましては、増収にともなう粗利益額の増加等により、営業利益165百万円(前年同四半期は営業損失49百万円)、経常利益214百万円(前年同四半期は経常損失2百万円)となりました。これに法人税等を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は127百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失10百万円)と黒字転換しました。」

    前年同四半期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益へ転換した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、主に住生活関連機器事業および検査計測機器事業の販売の増加により、当連結会計年度の売上高は24,802百万円で、前連結会計年度比833百万円、3.5%の増収となりました。利益面につきましては、増収にともなう粗利益額の増加等により、営業利益841百万円(前連結会計年度比390百万円、86.5%の増益)」

    全社売上高が3.5%増加し、営業利益が86.5%増加した。構造改革・プロセス改革による収益改善について、測定可能な前進が示された。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の経営成績は、主に検査計測機器事業および住生活関連機器事業の販売の増加により、当中間連結会計期間の売上高は10,713百万円で、前年同期比1,052百万円、10.9%の増収となりました。利益面につきましては、増収にともなう粗利益額の増加等により、営業利益92百万円(前年同期は営業損失398百万円)、経常利益173百万円(前年同期は経常損失381百万円)となりました。これに法人税等を計上した結果、親会社株主に帰属する中間純利益は124百万円(前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失106百万円)となりました。」

    増収に伴う粗利益額の増加等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期の損失から利益へ転換し、全社的な収益改善が進んだ。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の経営成績は、主に検査計測機器事業および産業機器事業の販売の減少により、当中間連結会計期間の売上高は9,661百万円で、前年同期比1,906百万円、16.5%の減収となりました。利益面につきましては、減収にともなう粗利益額の減少等により、営業損失398百万円(前年同期は営業利益75百万円)、経常損失381百万円(前年同期は経常利益172百万円)となりました。」

    検査計測機器事業・産業機器事業の販売減少により、売上高が16.5%減少し、営業利益・経常利益は前年同期の黒字から損失へ転じた。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「社会が、そしてタカノがサステナブルであるために、構造改革とプロセス改革を進め、高付加価値事業へのシフトとSDGsに向けた動きを加速させ、成長を確実なものにする」

    構造改革・プロセス改革、高付加価値事業へのシフトという従来の基本路線を維持し、SDGsへの動きを含めて加速する方針を再確認した。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、原材料価格の上昇による利益率の悪化および販売強化や生産体制強化にともなう固定費等が増加したものの、販売増加にともなう粗利益額の増加により、営業利益201百万円(前年同四半期比77百万円、62.3%の増益)、経常利益313百万円(前年同四半期比117百万円、59.9%の増益)となりました。」

    原材料価格上昇や固定費増加の影響がある中、販売増加に伴う粗利益額の増加により、営業利益・経常利益が前年同期を上回った。
  7. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、原材料価格の上昇等による製造コストの増嵩により粗利率が悪化していること、また販売強化や生産体制強化に伴う固定費の増加もあり、営業利益69百万円(前年同四半期比131百万円、65.5%の減益)、経常利益166百万円(前年同四半期比112百万円、40.4%の減益)となりました。」

    売上高は13.2%増加した一方、原材料価格上昇による粗利率悪化と販売・生産体制強化に伴う固定費増加により、営業利益・経常利益が大幅に減少した。
  8. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、増収にともない粗利益額が増加したものの、内部統制強化や新規事業参入準備にともなう間接部門人員の人件費などの固定費増加の影響等により、営業損失62百万円(前年同四半期は営業損失14百万円)、経常利益12百万円(前年同四半期比22百万円、64.6%の減益)となりました。これに法人税等を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損失20百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益11百万円)となりました。」

    売上高は前年同期比20.9%増加した一方、固定費増加等により営業損失が14百万円から62百万円へ拡大し、親会社株主に帰属する四半期純利益は11百万円の利益から20百万円の損失へ転じた。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、原材料・エネルギー価格の上昇による利益率の悪化および販売力強化にともなう人件費や広告宣伝費など固定費の増加により、営業利益999百万円(前連結会計年度比143百万円、12.6%の減益)、経常利益1,103百万円(前連結会計年度比134百万円、10.8%の減益)となりました。」

    売上高は1.3%増加したが、原材料・エネルギー価格上昇と固定費増加により営業利益は12.6%減少し、収益改善の状態は悪化した。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「一方、利益面につきましては、販売増加にともない粗利益額は増加したものの、原材料価格の上昇による利益率の悪化および新型コロナの行動制限緩和にともなう営業活動費用の増加等により、営業利益124百万円(前年同四半期比76百万円、38.2%の減益)」

    売上高は3.0%増加した一方、原材料価格上昇による利益率悪化や営業活動費用増加により、営業利益は38.2%減少した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、販売増加にともなう粗利益増加に加えて合理化推進を継続的に実施した結果、営業利益201百万円(前年同四半期比28百万円、16.4%の増益)、経常利益278百万円(前年同四半期比66百万円、31.1%の増益)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は180百万円(前年同四半期比43百万円、31.4%の増益)となりました。」

    販売増加と合理化推進により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益改善が進んだ。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の経営成績は、主に住生活関連機器事業および検査計測機器事業の販売の減少により、当第1四半期連結累計期間の売上高は4,582百万円で、前年同四半期比186百万円、3.9%の減収となりました。利益面につきましては、減収にともなう粗利益額の減少に加え、生産および販売体制拡充にともなう人件費などの固定費増加の影響等により、営業損失14百万円(前年同四半期は営業利益86百万円)」

    販売減少と固定費増加等により、営業利益は前年同期の86百万円の利益から14百万円の損失へ転じ、全社的な収益改善の進捗は悪化した。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、販売増加にともなう粗利益増加に加えて合理化推進を継続的に実施した結果、営業利益201百万円(前年同四半期は営業損失829百万円)、経常利益258百万円(前年同四半期は経常損失651百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は、167百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失458百万円)となりました。」

    販売増加、粗利益増加、合理化推進により、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転換した。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループ一丸となって計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革により、高付加価値事業へシフトし、新たな成長路線を構築する」の実現を図るべく、取り組みを進めております。」

    高付加価値事業へのシフトと新たな成長路線の構築という基本方針を再確認した。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、販売の増加にともなう粗利益増加に加え、徹底した原価低減活動に努めたこと等により、営業利益86百万円(前年同四半期は営業損失579百万円)、経常利益114百万円(前年同四半期は経常損失513百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は62百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失393百万円)となりました。」

    販売増加、粗利益増加、原価低減により、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転換した。
  16. FY2021悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、全事業分野にわたる販売の減少により、当連結会計年度の売上高は20,050百万円で、前連結会計年度比2,296百万円、10.3%の減収となりました。利益面につきましては、積極的なコスト削減等に努めたものの、販売の減少による影響および研究開発体制拡充のための先行投資に係る影響等により、営業損失97百万円(前連結会計年度は営業利益754百万円)」

    全社的なコスト削減を進めたものの、販売減少と研究開発体制拡充の先行投資により、通期で営業損失97百万円となった。
  17. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の経営成績は、主に住生活関連機器事業、検査計測機器事業および産業機器事業の販売の減少により、当第3四半期連結累計期間の売上高は12,399百万円で、前年同四半期比3,268百万円、20.9%の減収となりました。利益面につきましては、積極的なコスト削減等に努めたものの、販売の減少および研究開発体制拡充のための先行投資にかかる影響等により、営業損失829百万円(前年同四半期は営業利益210百万円)、経常損失651百万円(前年同四半期は経常利益265百万円)となりました。」

    FY2021-Q3累計では売上高が20.9%減少し、営業利益・経常利益は前年同期の黒字からそれぞれ829百万円、651百万円の損失へ転じた。コスト削減を進めたものの、販売減少と研究開発体制拡充の先行投資の影響が記載された。
  18. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の経営成績は、主に住生活関連機器事業、検査計測機器事業および産業機器事業の販売の大幅な減少により、当第2四半期連結累計期間の売上高は7,695百万円で、前年同四半期比2,609百万円(25.3%)の大幅な減収となりました。利益面につきましては、抜本的な経費削減等全社的な収益改善施策に取り組んだものの、販売の大幅な減少による影響により、営業損失634百万円(前年同四半期は営業利益170百万円)」

    全社的な経費削減・収益改善施策を継続したものの、販売減少の影響により半期累計で営業損失634百万円となり、前年同期の営業利益から赤字に転じた。
  19. FY2021-Q1全社的な収益改善施策下で営業赤字化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の経営成績は、主に住生活関連機器事業および検査計測機器事業の販売の大幅な減少により、当第1四半期連結累計期間の売上高は2,942百万円で、前年同四半期比2,257百万円、43.4%の減収となりました。利益面につきましては、抜本的な経費削減等全社的な収益改善施策に取り組んだものの、販売の大幅な減少による影響により、営業損失579百万円(前年同四半期は営業利益172百万円)、経常損失513百万円(前年同四半期は経常利益184百万円)となりました。」

    抜本的な経費削減等に取り組んだものの、販売の大幅な減少により、売上高が43.4%減少し、営業利益・経常利益は損失に転じた。
  20. FY2020再掲有価証券報告書

    「構造改革とプロセス改革により、高付加価値事業へシフトし、新たな成長路線を構築する」

    高付加価値事業へのシフトを含む構造改革・プロセス改革の基本方針を継続した。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「「構造改革とプロセス改革により、高付加価値事業へシフトし、新たな成長路線を構築する」」

    高付加価値事業へのシフトを含む基本方針を再掲した。
  22. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「「構造改革とプロセス改革により、高付加価値事業へシフトし、新たな成長路線を構築する」」

    従来の「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」から、高付加価値事業へのシフトを明示する基本方針へ改めた。
  23. FY2020-Q1全社利益の前年同期比減少有価証券報告書

    「利益面につきましては、積極的なコスト削減等に努めたものの、販売の減少による影響および研究開発体制の拡充にかかる先行投資にかかる影響により、営業利益172百万円(前年同四半期比79百万円、31.4%の減益)、経常利益184百万円(前年同四半期比125百万円、40.6%の減益)となりました。」

    積極的なコスト削減を進めたものの、販売減少と研究開発体制拡充に伴う先行投資の影響により、営業利益・経常利益は前年同期比で減少した。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、材料価格高騰の影響はあったものの、販売の拡大による粗利益額の増加により、営業利益1,136百万円(前連結会計年度比25百万円、2.3%の増益)、経常利益1,291百万円(前連結会計年度比82百万円、6.8%の増益)となりました。」

    販売拡大と粗利益額の増加により、営業利益・経常利益が前連結会計年度を上回った。なお、計画目標年度自体は2023年3月期へ見直された。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、材料価格高騰の影響はあったものの、販売の拡大による粗利益額の増加により、営業利益402百万円(前年同四半期比132百万円、49.3%の増益)、経常利益510百万円(前年同四半期比151百万円、42.2%の増益)となりました。」

    材料価格高騰の影響がある中、販売拡大による粗利益額の増加により、営業利益・経常利益が前年同期を上回った。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、材料価格高騰の影響はあったものの、販売の拡大による粗利益額の増加により、営業利益359百万円(前年同四半期比58百万円、19.5%の増益)、経常利益445百万円(前年同四半期比94百万円、26.9%の増益)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に投資有価証券売却益86百万円を計上したこと等により、389百万円(前年同四半期比142百万円、57.6%の増益)となりました。」

    販売拡大と粗利益額の増加により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、材料価格高騰の影響はあったものの、販売の拡大による粗利益額の増加により、営業利益251百万円(前年同四半期比130百万円、108.4%の増益)、経常利益309百万円(前年同四半期比155百万円、100.4%の増益)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益に投資有価証券売却益86百万円を計上したこと等により、267百万円(前年同四半期比179百万円、205.2%の増益)となりました。」

    販売拡大による粗利益額の増加等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、住生活関連機器事業の販売は増加したものの、検査計測機器事業の販売が低調だったこと等により、当連結会計年度の売上高は前連結会計年度と比較して0.9%減収の21,696百万円となりました。一方、利益面では、合理化等積極的なコストダウン活動の推進に努めた結果、営業利益1,111百万円(前連結会計年度比16百万円、1.5%の増益)、経常利益1,209百万円(前連結会計年度比16百万円、1.4%の増益)、親会社株主に帰属する当期純利益885百万円(前連結会計年度比40百万円、4.8%の増益)となりました。」

    売上高は減少した一方、合理化・コストダウンにより営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前連結会計年度を上回った。
  29. FY2018-Q3全社利益の前年同期比減少有価証券報告書

    「利益面につきましては、合理化等積極的なコストダウン活動の推進に努めたものの、製品競争力向上を目的とした研究開発の強化により、研究開発費が前年同四半期比で198百万円増加したことにより、営業利益269百万円(前年同四半期比199百万円、42.6%の減益)、経常利益359百万円(前年同四半期比234百万円、39.5%の減益)、親会社株主に帰属する四半期純利益238百万円(前年同四半期比151百万円、38.9%の減益)となりました。」

    コストダウンを進めたものの、研究開発費の増加等により営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。
  30. FY2018-Q2全社利益の前年同期比減少有価証券報告書

    「利益面につきましては、合理化等積極的なコストダウン活動の推進に努めたものの、検査計測機器の販売価格の低下等の影響もあり、営業利益301百万円(前年同四半期比140百万円、31.7%の減益)、経常利益351百万円(前年同四半期比62百万円、15.1%の減益)、親会社株主に帰属する四半期純利益247百万円(前年同四半期比32百万円、11.6%の減益)となりました。」

    コストダウンを進めたものの、検査計測機器の販売価格低下等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。
  31. FY2018-Q1全社利益の前年同期比減少有価証券報告書

    「利益面につきましては、合理化等積極的なコストダウン活動の推進に努めたものの、営業利益120百万円(前年同四半期比130百万円、51.9%の減益)、経常利益154百万円(前年同四半期比60百万円、28.2%の減益)、親会社株主に帰属する四半期純利益87百万円(前年同四半期比46百万円、34.9%の減益)となりました。」

    コストダウンを進めたものの、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、積極的なコストダウン活動の推進に加え、販売の拡大による粗利益額の改善等により、営業利益469百万円(前年同四半期比282百万円、151.4%の増益)、経常利益593百万円(前年同四半期比338百万円、133.0%の増益)、親会社株主に帰属する四半期純利益389百万円(前年同四半期比255百万円、189.9%の増益)となりました。」

    コストダウンと販売拡大により、第3四半期累計の営業利益・経常利益・純利益がいずれも前年同期を上回った。
  33. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、合理化等積極的なコストダウン活動の推進による粗利益額の改善等により、営業利益441百万円(前年同四半期比294百万円、200.8%の増益)、経常利益413百万円(前年同四半期比226百万円、121.4%の増益)、親会社株主に帰属する四半期純利益279百万円(前年同四半期比176百万円、170.4%の増益)となりました。」

    コストダウン等により、第2四半期累計期間の営業利益・経常利益・純利益が前年同期を大きく上回り、稼ぐ力の回復が進んだ。
  34. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、合理化等積極的なコストダウン活動の推進に加え、販売の拡大による粗利益額の改善等により、営業利益251百万円(前年同四半期は営業損失280百万円)、経常利益215百万円(前年同四半期は経常損失235百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益134百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失180百万円)となりました。」

    第1四半期に営業利益・経常利益・純利益が前年同期の損失から利益へ転換し、「稼ぐ力」の回復に測定可能な進展が示された。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」

    新中期経営計画の基本方針として明示された。
一緒に動いた変遷

「検査計測機器事業の黒字化と収益改善」は、この変遷が動いた37回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

18161311119★123456
  1. ★この変遷
  2. 1検査計測機器事業の黒字化と収益改善18回
  3. 2住生活関連機器事業の赤字幅縮小16回
  4. 3産業機器事業の生産合理化による収益改善13回
  5. 4強固な財務基盤の維持と成長投資の両立11回
  6. 5投資有価証券の価格下落・評価損リスク11回
  7. 6中国を中心とする海外経済の下振れリスク9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
タカノの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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