コクヨへの販売依存リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
タカノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。67社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの住生活関連機器事業は、2026年３月期において当社グループの売上高の54.0％を占めており、特にオフィス用椅子等を販売しているコクヨ株式会社への2026年３月期における当社グループ売上高比率は43.3％となっております。」
コクヨへの売上高比率が前回通期開示の38.0％から43.3％へ上昇し、住生活関連機器事業の売上高比率も54.0％となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの住生活関連機器事業は、2024年３月期において当社グループの売上高の47.6％を占めており、特にオフィス用椅子等を販売しているコクヨ株式会社への2024年３月期における当社グループ販売高比率は38.0％となっております。」
コクヨへの販売高比率は前回通期開示の38.9％から38.0％へ低下した。一方、住生活関連機器事業の売上高比率は47.6％で、依存状況は引き続き開示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの住生活関連機器事業は、2023年３月期において当社グループの売上高の48.7％を占めており、特にオフィス用椅子等を販売しているコクヨ株式会社への2023年３月期における当社グループ販売高比率は38.9％となっております。」
コクヨへの販売高比率は前回通期開示の36.8％から38.9％へ上昇し、住生活関連機器事業の売上高比率も48.7％となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの住生活関連機器事業は、2021年３月期において当社グループの売上高の46.3％を占めており、特にオフィス用椅子等を販売しているコクヨ株式会社への2021年３月期における当社グループ販売高比率は36.8％となっております。」
コクヨへの販売高比率は前期の36.4％から36.8％へ上昇し、主要顧客への依存度が高まった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの住生活関連機器事業は、2020年３月期において当社グループの売上高の46.0％を占めており、特にオフィス用椅子を販売しているコクヨ株式会社への2020年３月期における当社グループ販売高比率は36.4％となっております。」
コクヨへの販売高比率が前期の35.7％から36.4％へ上昇し、主要顧客への依存度が高まった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの住生活関連機器事業は、2019年３月期において当社グループの売上高の44.7％を占めており、特にオフィス用椅子を販売しているコクヨ株式会社への2019年３月期における当社グループ販売高比率は35.7％となっております。」
コクヨへの販売高比率は37.1％から35.7％へ低下した。一方、住生活関連機器事業の売上高比率は44.7％であり、顧客・事業への依存は引き続き開示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2018住生活関連機器事業の売上比率上昇（顧客比率は横ばい）有価証券報告書
「当社グループの住生活関連機器事業は、平成30年３月期において当社グループの売上高の47.1％を占めており、特にオフィス用椅子を販売しているコクヨ株式会社への平成30年３月期における当社グループ販売高比率は37.1％となっております。」
住生活関連機器事業の売上高比率は47.1％となり、コクヨへの販売高比率は37.1％と記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
コクヨへの販売依存リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「住生活関連機器事業は、平成28年３月期において当社グループの売上高の46.1％を占めており、特にオフィス用椅子を販売しているコクヨ株式会社への平成28年３月期における当社グループ販売高比率は37.1％となっております。」
主要顧客の契約打ち切り、調達方針変更、値下げ要求を重大な影響要因として挙げた。