中期経営計画による成長路線の構築
FY2016に初出。28回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに40社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2024年度（2025年３月期）から2028年度（2029年３月期）までの５年間を対象とした中期経営計画「ONE TAKANO ＆ Growth」を策定し、計画に基づき、経営を進めております。」
「ONE TAKANO ＆ Growth」を継続し、2029年3月期の売上高300億円以上、営業利益30億円以上、営業利益率10％以上、ROE6.0％程度の目標を再掲した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、2024年度（2025年３月期）から2028年度（2029年３月期）までの５年間を対象とした中期経営計画「ONE TAKANO ＆ Growth」をスタートさせました。 2029年３月期目標 売上高 30,000百万円以上 営業利益 3,000百万円以上（売上高営業利益率 10％以上） ＲＯＥ 6.0％程度」
「ONE TAKANO」から「ONE TAKANO ＆ Growth」へ新中期経営計画を開始し、最終年度を2029年3月期に設定した。売上高300億円以上、営業利益30億円以上、営業利益率10％以上、ROE6％程度という新たな目標を掲げた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2023後退有価証券報告書
「2024年３月期目標 連結売上高 26,300百万円 連結営業利益 1,700百万円（売上高営業利益率 6.5％） （※2023年５月12日公表の2024年３月期の業績予想では、さまざまな事業環境の変化を受け、連結売上高25,900百万円、連結営業利益1,250百万円としております）」
ONE TAKANOの2024年3月期目標は維持している一方、事業環境の変化を受けた業績予想を売上高259億円、営業利益12.5億円へ引き下げ、目標との乖離を明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、中期経営計画「ONE TAKANO」に定める基本方針「構造改革とプロセス改革により、高付加価値事業へシフトし、新たな成長路線を構築する」の実現を図るべく、重点施策「M&A・コラボレーション等の推進」の具体化に努めております。」
中期経営計画「ONE TAKANO」の基本方針と重点施策を維持し、M&A・コラボレーションの具体化を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況において、前年度下期より中計の内容見直しを進め、新たに2024年３月期を最終年度とする中期経営計画「ONE TAKANO」として2021年５月に公表いたしました。全社的な新型コロナウイルス感染予防対策を徹底した上で業務を継続しつつ、当社グループ一丸となって計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革により、高付加価値事業へシフトし、新たな成長路線を構築する」の実現を図るべく、取り組みを進めております。」
「ONE TAKANO」を2024年3月期最終年度として継続し、基本方針の実現に向けた取り組みを進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前年度下期より中計の内容見直しを進め、新たに2024年３月期を最終年度とする中期経営計画「ONE TAKANO」として2021年５月に公表いたしました。」
中期経営計画「ONE TAKANO」を2024年3月期最終年度として継続し、基本方針の実現を進めている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「中期経営計画「Next Innovation 71」（2021年３月期～2024年３月期）を策定し、計画の推進を行っておりましたが、今般の新型コロナウイルス感染症の世界規模の感染拡大により、経営環境が大幅に変動し、「世の中の意識・マーケットの大きな変化」「足元業績と目標との大幅な乖離」等、計画の前提条件に大きな変化が生じたため、中期経営計画の見直しを行い、新たに、中期経営計画「ONE TAKANO」（2022年３月期～2024年３月期）を策定いたしました。」
「Next Innovation 71」から「ONE TAKANO」へ計画を見直した。最終目標年度は2024年3月期で維持した一方、売上高目標を26,300百万円、営業利益目標を1,700百万円、営業利益率を6.5％に変更した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2017年３月期から2021年３月期までの５年間の中期経営計画「Innovation 68」を策定し、計画に基づき、経営を進めておりましたが、足元における業績および施策の進捗状況等を鑑み、施策内容等の再度見直しを行い、「Innovation 68」の目標とする経営成績目標を2023年３月期に達成するべく、2019年11月に新たな経営計画「Next Innovation 71」を策定いたしました。」
「Next Innovation 71」を引き続き推進し、2024年3月期の売上高300億円、営業利益30億円、営業利益率10.0％の目標を再掲した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2024年３月期を最終目標年度とする中期経営計画「Next Innovation 71」（2021年３月期～2024年３月期）を策定し、計画の推進を行っております。」
「Next Innovation 71」を引き続き推進し、2024年3月期の売上高300億円、営業利益30億円、営業利益率10.0％という目標を維持した。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「従前の中期経営計画「Innovation 68」では、足元の経営環境の変化および全社的な施策の実行面・具体化面での進捗の遅れから、当初目指した目標とのかい離が生じていたところであります。そこで、それらの反省を踏まえ、あらためて、新たな価値の創造と当社グループの次の成長基盤の構築を果たすべく、今般の中期経営計画では、取り組み施策の重点化と具体化を行い、新たに設定する目標の達成を目指すものであります。」
Innovation 68の目標達成期を2023年3月期から2024年3月期へさらに1年繰り延べ、新中期経営計画「Next Innovation 71」として施策の重点化・具体化を進める計画に改めた。2024年3月期に売上高30,000百万円、営業利益3,000百万円、営業利益率10.0％を目標とした。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境において、当社は中期的な経営目標の達成に向け、「構造改革とプロセス改革」を進めるべく、各種の中期的な施策に取り組んでまいりました。」
中期的な経営目標に向け、「構造改革とプロセス改革」を進める基本路線を再確認した。 - FY2019後退有価証券報告書
「なお、当社グループでは以上の中期経営計画「Innovation 68」を策定し、計画の推進を行っておりましたが、昨今の経営環境の変化、足元における業績および施策の進捗状況等を鑑み、施策内容等の再度見直しを行い、「Innovation 68」の目標とする経営成績目標を2023年３月期に達成するべく、中期経営計画の見直しを行うことといたしました。現在、中期経営計画の見直し策定作業を行っておりますが、本年９月末を目途に計画をとりまとめ、あらためて当該計画をお知らせさせていただく予定です。」
従来2021年3月期としていたInnovation 68の経営成績目標について、達成時期を2023年3月期へ変更し、計画内容の見直しを9月末を目途に取りまとめる方針を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは中期経営計画「Innovation 68」の達成に向け、計画の３年目にあたる当期は、計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、各施策の確実な実行による事業構造・収益構造の変革への取組みを行ってまいりました。」
「Innovation 68」の3年目として、基本方針を維持し、各施策の確実な実行による事業構造・収益構造の変革を継続した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは中期経営計画「Innovation 68」の達成に向け、計画の３年目にあたる当期は、計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、各施策の確実な実行による事業構造・収益構造の変革への取組みを行ってまいりました。」
「Innovation 68」の3年目として、基本方針と各施策の確実な実行による事業構造・収益構造の変革を引き続き掲げた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは中期経営計画「Innovation 68」の達成に向け、計画の３年目にあたる当期は、計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、各施策の確実な実行による事業構造・収益構造の変革への取組みを行ってまいりました。」
「Innovation 68」の3年目として、基本方針と各施策の確実な実行、事業構造・収益構造の変革への取り組みを再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成33年3月期目標 連結売上高 30,000百万円 連結営業利益 3,000百万円（売上高営業利益率 10.0％） 連結経常利益 3,100百万円（売上高経常利益率 10.3％） 全体効率の視点で生産効率向上策と原価低減を徹底的に進め、競争力を高める。(毎年10％以上の生産性向上)」
「Innovation 68」の計画期間、平成33年3月期の売上高・利益目標および毎年10％以上の生産性向上目標を再掲した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Innovation 68」の達成に向け、計画の２年目にあたる当期は、計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、計画で定める各施策の前倒し実行と一層の具体化に努めてまいりました。」
「Innovation 68」の2年目として、基本方針を維持し、各施策の前倒し実行と具体化を継続した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは中期経営計画「Innovation 68」の達成に向け、計画の２年目にあたる当期は、計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、計画で定める各施策の前倒し実行と一層の具体化に努めてまいりました。」
「Innovation 68」の2年目として、基本方針と各施策の前倒し実行・具体化を継続した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは中期経営計画「Innovation 68」の達成に向け、計画の２年目にあたる当期は、計画の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、各施策の確実な実行と一層の具体化に努めてまいりました。」
「Innovation 68」の2年目として、基本方針と各施策の確実な実行・具体化を引き続き掲げた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは中期経営計画「Innovation 68」の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、計画で定める各施策の前倒し実行と一層の具体化に努めてまいりました。」
「Innovation 68」の基本方針と、施策の前倒し実行・具体化を引き続き掲げた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは新たに策定を行った中期経営計画「Innovation 68」の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、計画で定める各施策の前倒し実行と一層の具体化に努めてまいりました。」
「Innovation 68」の基本方針と、各施策を前倒しで実行・具体化する方針を継続した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社グループは新たに策定を行った中期経営計画「Innovation 68」の基本方針である「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」の実現を図るべく、計画で定める各施策の前倒し実行と一層の具体化に努めてまいりました。」
「Innovation 68」の基本方針を維持し、各施策の前倒し実行と具体化を進める姿勢を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは平成29年３月期から平成33年３月期までの中期経営計画「Innovation 68」を新たに策定いたしました。この新中期経営計画「Innovation 68」は、従来の中期経営計画「Grow up 63」の施策実行状況を踏まえ、新たな取り組みにより新しい価値の創造と次の成長基盤の構築を目指すものであり、基本方針として「構造改革とプロセス改革を進め、稼ぐ力を取り戻し、次の成長路線を構築する」を掲げております。」
従来の「Grow up 63」の最終年度から、新たな5年間の「Innovation 68」へ計画を切り替えた。