Komori
ノダ(7879)・施策再掲直近の業績予想の修正(2026-10-14)では「後退」

生産性と収益力の向上

FY2016-Q2に初出。40回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。

40記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化2016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 62026
同じテーマの他社
製造・物流一体化による原価低減37社が書いているテーマ・逆風0社・追い風38社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。

直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「加えて、原材料や製造工程の見直し、配送効率の向上、固定費のコントロールなどを継続的に推進し、生産性の向上やコストアップの抑制に取り組みました。しかしながら、長引く住宅需要の低迷により販売数量が伸び悩むなか、収益性は著しく低下いたしました。」

    原材料・製造工程の見直し、配送効率向上、固定費管理による生産性向上・コスト抑制を継続した一方、住宅需要低迷により収益性が著しく低下したと記載している。
  2. 2026-04-10再掲決算

    「さらに、原材料や製造工程の見直し、配送効率の向上、固定費のコントロールなどを通じて生産性向上やコスト削減の徹底に努めました。」

    原材料・製造工程の見直し、配送効率向上、固定費管理による生産性向上・コスト削減を継続している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額3,395百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を当連結会計年度に3,395百万円実施した。木質建材事業2,234百万円、合板事業1,093百万円の内訳も示している。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「投資活動におけるキャッシュ・フローは、設備投資などの有形固定資産の取得による3,365百万円の減少などの要因から、3,468百万円の支出(前年同期は1,466百万円の支出)となりました。」

    当中間連結会計期間に有形固定資産の取得による3,365百万円の支出を実施し、前年同期より設備投資関連の支出が増加した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額4,485百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を通期で4,485百万円実施し、住宅建材事業ではアドン㈱移転に伴う1,943百万円の投資も行った。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「このような厳しい事業環境において当社グループは、収益確保のため、労働生産性の向上や固定費のコントロール、原材料の見直し、配送効率の向上など各種コストダウンの徹底に取り組みました。」

    労働生産性向上、固定費管理、原材料見直し、配送効率向上によるコストダウンを継続している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような厳しい事業環境において当社グループは、収益確保のため、労働生産性の向上や固定費のコントロール、原材料の見直し、配送効率の向上など各種コストダウンの徹底に取り組みました。」

    労働生産性向上、固定費管理、原材料見直し、配送効率向上によるコストダウンを継続している。新たな達成値は示されていない。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額3,316百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を通期で3,316百万円実施した。加えて、労働生産性向上、原材料見直し、配送効率向上による物流費抑制を施策として記載している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような厳しい事業環境において当社グループは、収益確保のため、固定費のコントロールや生産性の向上、原材料の見直しなど各種コストダウンの徹底に取り組みました。」

    固定費のコントロール、生産性向上、原材料の見直しによるコストダウンを継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような厳しい事業環境において当社グループは、収益確保のため、固定費のコントロールや生産性の向上、原材料の見直しなど各種コストダウンの徹底に取り組みました。」

    固定費の管理、生産性向上、原材料の見直しによるコストダウンを引き続き実施している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような厳しい事業環境において当社グループは、収益確保のため、固定費のコントロールや生産性の向上、原材料の見直しなど各種コストダウンの徹底に取り組みました。」

    固定費の管理、生産性向上、原材料の見直しによるコストダウンを継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境において当社グループは、引き続き原材料の確保や製品の安定供給に努め、コストダウンや生産性向上に取り組むとともに、原材料等の急激なコストアップへの対応として建材製品の販売価格改定を行い収益の確保に努めました。」

    原材料確保、安定供給、コストダウン、生産性向上、建材製品の価格改定による収益確保を継続している。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「なお、原材料・副資材コストや物流コストが急激に上昇する厳しい事業環境が続くなか、前期の後半に実施した合板基材フロアやラスカット(外装内装下地材)の販売価格改定に引き続き、昨年12月に国産針葉樹合板とMDFの複合基材フロアやMDF単層基材フロア、HBW、本年3月には建具やフロア、HBWなど建材・MDF製品全般の販売価格改定を行い、収益の確保に努めました。」

    従来の価格改定に加え、2022年3月に建具、フロア、HBWなど建材・MDF製品全般へ価格改定の対象を広げたという具体的な対応を記載している。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「このような事業環境において当社グループは、引き続き原材料の確保や製品の安定供給に努め、コストダウンや生産性向上に取り組むとともに、原材料等の急激なコストアップへの対応として建材製品の販売価格改定を行い収益の確保に努めました。」

    コストダウン・生産性向上を継続するなか、原材料等の急激なコストアップへの対応として建材製品の価格改定を実施した。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額1,670百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を1,670百万円実施した。一方、重要な設備の新設計画はないと記載している。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「なお、引き続き生産面における内製化促進など各種コストダウン策に取り組みましたが、原材料・副資材の価格が急激に上昇する厳しい事業環境のなか、今年6月には合板基材フロアの販売価格改定を実施いたしました。」

    内製化・コストダウンを継続するなか、2021年6月に合板基材フロアの販売価格改定を実施したという具体的な進展を記載している。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「このような事業環境において当社グループは、建材製品やMDF(中質繊維板)のシェア拡大や国産針葉樹合板の活用推進、非住宅分野やリフォーム・リノベーション分野の市場開拓、抗ウイルス加工を施した製品の開発・拡販、ITの活用等による生産性向上など様々な施策に取り組み、収益力の向上やコスト競争力の強化に努めました。また、リモートでの営業活動等により、出張旅費や販促費などが減少いたしました。」

    従来の製品拡販、国産針葉樹合板活用、非住宅・リフォーム分野開拓、IT活用に加え、抗ウイルス製品の開発・拡販とリモート営業による出張旅費・販促費の減少を記載している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような事業環境において当社グループは、建材製品やMDF(中質繊維板)のシェア拡大や国産針葉樹合板の活用推進、非住宅分野やリフォーム・リノベーション分野の市場開拓、「新たな生活様式」に対応した製品の開発・提案、ITの活用等による生産性向上など様々な施策に取り組み、収益力の向上やコスト競争力の強化に努めました。」

    製品拡販、国産針葉樹合板の活用、非住宅・リフォーム分野の開拓、IT活用などにより収益力・コスト競争力の向上を続けている。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額1,463百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を当年度に総額1,463百万円実施し、住宅建材事業937百万円、合板事業453百万円の内訳も示している。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、市場環境の変化を注視しながら、建具類の価格改定浸透や内製化促進に取り組んだほか、昨年10月に投入した内装建材シリーズの市場定着、国産針葉樹合板の活用推進、MDF(中質繊維板)の販売強化や非住宅分野の市場開拓など様々な施策に取り組み、収益力の確保やコスト競争力の維持に努めました。」

    価格改定の浸透、建具内製化、内装建材シリーズの市場定着、国産針葉樹合板・MDFの活用、非住宅分野の開拓による収益力・コスト競争力の確保を継続している。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「なお、収益性の改善のため建具類の内製化を一層推し進めるなど各種コストダウン策に引き続き取り組んだほか、本年4月には建具類の一部製品の価格改定を行い一定の効果が見られました」

    建具類の内製化・コストダウンを継続するなか、本年4月に一部製品の価格改定を実施し、一定の効果が見られたという具体的な進展を記載している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、新たに投入した内装建材シリーズの市場定着に取り組んだほか、国産針葉樹合板の活用推進やMDF(中質繊維板)の販売強化や非住宅分野の市場開拓、建具類の内製化促進など様々な施策に取り組み、収益力の向上やコスト競争力の強化に努めましたが、住宅需要の低迷や物流コストの上昇などにより苦しい事業環境が続きました。」

    新製品の市場定着、国産針葉樹合板の活用、MDF販売、非住宅開拓、建具内製化による収益力・コスト競争力向上を継続している。一方、住宅需要低迷と物流コスト上昇が続いている。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額1,806百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を当年度に1,806百万円実施し、住宅建材事業では建材製品生産設備の改造工事1,195百万円も行った。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、国産針葉樹合板の活用推進やMDF(中質繊維板)の販売強化、建具類の内製化促進など様々な施策に取り組み、収益力の向上やコスト競争力の強化に努めましたが、原材料や物流のコストアップが利益の圧迫要因となりました。」

    国産針葉樹合板の活用、MDF販売強化、建具類の内製化による収益力・コスト競争力向上を引き続き記載している。一方、原材料・物流コストの上昇が利益を圧迫している。
  25. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、国産針葉樹合板の活用推進やMDF(中質繊維板)の販売強化、建具類の内製化促進など様々な施策に取り組み、収益力の向上やコスト競争力の強化に努めましたが、原材料や物流のコストアップが損益の圧迫要因となりました。」

    国産針葉樹合板の活用、MDF販売強化、建具類の内製化による収益力・コスト競争力向上を継続している。一方、原材料・物流コストの上昇が損益を圧迫したと記載している。
  26. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、国産針葉樹合板の活用推進やMDF(中質繊維板)の販売強化、建具類の内製化促進など様々な施策に取り組み、収益力の向上やコスト競争力の強化に努めましたが、原材料や物流のコストアップが損益の圧迫要因となりました。」

    生産性・収益力向上の手段として、国産針葉樹合板の活用、MDF販売強化、建具類の内製化促進を具体的に記載した。一方、原材料・物流コストが損益を圧迫した。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額2,063百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を当年度に総額2,063百万円実施した。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、昨今のトレンド変化に対応した床材や建具など建材製品の拡販や、製造コストの低減、製品短納期化による競争力の強化など種々の改善に取り組みました。」

    建材製品の拡販、製造コスト低減、短納期化による競争力強化を引き続き記載している。新たな達成マイルストーンは示されていない。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、昨今のトレンド変化に対応した床材や建具など建材製品の拡販や、製造コストの低減、製品短納期化による競争力の強化など種々の改善に取り組みました。」

    建材製品の拡販、製造コスト低減、短納期化による競争力強化を継続している。具体的な達成マイルストーンは示されていない。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、昨今のトレンド変化に対応した床材や建具など建材製品の拡販や、製造コストの低減、製品短納期化による競争力の強化など種々の改善に取り組みました。」

    建材製品の拡販、製造コスト低減、短納期化による競争力強化を継続している。具体的な達成マイルストーンは示されていない。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額2,073百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を通期で総額2,073百万円実施した具体的な進捗を示している。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、床材や建具など建材製品の拡販や、製造コストの低減、製品短納期化による競争力の強化など利益率の改善に取り組みました。また、合板類については適切な生産、仕入、販売に努め、収益力の向上をはかりました。」

    建材製品の拡販、製造コスト低減、短納期化、合板類の適切な運営による利益率・収益力改善を引き続き記載している。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、床材や建具など建材製品の拡販や、製造コストの低減、製品短納期化による競争力の強化など利益率の改善に取り組みました。また、合板類については適切な生産、仕入、販売に努め、収益力の向上をはかりました。」

    製造コスト低減、短納期化、建材製品拡販、合板類の適切な運営による利益率・収益力改善を継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。
  34. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、床材や建具など主力の建材製品の拡販や、採算管理の徹底に取り組みました。また、合板類については適切な生産、仕入、販売に努め、収益力の向上をはかりました。さらに、製造コストの低減や製品短納期化による競争力の強化、安全管理の徹底なども推進いたしました。」

    生産性・収益力向上の施策として、採算管理、製造コスト低減、製品短納期化、安全管理を具体的に再掲しているが、新たな達成マイルストーンは示していない。
  35. FY2016前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度における設備投資は、生産設備の合理化による生産性の向上と原価低減及び木質建材の有効活用を図るため、提出会社の清水事業所、富士川事業所及び石巻合板工業㈱を中心に総額1,798百万円実施いたしました。」

    生産性向上・原価低減を目的とする設備投資を当年度に総額1,798百万円実施したという具体的な進捗を示している。
  36. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「こうしたなか当社グループは、一昨年10月に全面的なモデルチェンジを実施した新製品・新シリーズを中心に、床材や建具など建材製品の拡販に努め、生産性の向上をはかりました。また、合板類の適切な生産、仕入、販売に努め、収益力の向上をはかりました。」

    生産性と収益力の向上を継続的な課題として再掲している。
  37. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「生産性の向上をはかりました。また、合板類の適切な生産、仕入、販売に努め、収益力の向上をはかりました。」

    具体的な数値目標や期限は示さず、生産性・収益力の向上を継続的な経営課題として記載している。
一緒に動いた変遷

「建材製品の拡販による住宅建材事業の成長」は、この変遷が動いた39回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

121212885★123456
  1. ★この変遷
  2. 1建材製品の拡販による住宅建材事業の成長12回
  3. 2合板事業の業績改善12回
  4. 3連結業績の大幅改善12回
  5. 4新製品・新シリーズを軸とした建材製品の拡販・シェアアップ8回
  6. 5環境・ユニバーサルデザイン・防災・リフォーム分野の提案型製品開発8回
  7. 6配当支払いと自己株式取得の資本配分5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ノダの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の業績予想の修正で、「後退」でした。
生産性と収益力の向上|ノダ(7879)の変遷 | Komori