塩ビ・オレフィン等の原材料価格変動
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
フクビ化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「ホルムズ海峡の封鎖等に伴う原油・エネルギー価格の急騰や、為替市場における有事のドル買いによる円安の進行など、グローバルなサプライチェーンや調達コストに対して、複合的な影響を及ぼすリスクが顕在化しております。」
原油・エネルギー価格急騰、円安、地政学リスクを背景とする調達コスト・供給制約リスクが顕在化したと記載。 - 2026-05-14悪化決算
「原油・エネルギー価格の急騰や、為替市場における有事のドル買いによる円安の進行など、グローバルなサプライチェーンや調達コストに対して、複合的な影響を及ぼすリスクが顕在化しております。」
中東情勢を背景に、原油・エネルギー価格、為替、原材料調達コストに関するリスクを具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「住宅業界におきましては、材料高騰、建築費の上昇、職人不足などの影響により、令和５年４月～１２月の新設住宅着工は、戸数618千戸（前年同期比6.3％減）、床面積48,333千㎡（同8.5％減）となりました。」
材料高騰が建築費上昇とともに住宅市場の下押し要因として引き続き記載された。自社利益への直接影響はこの記載では明示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの主要製品は、塩ビ・オレフィン等の汎用プラスチック樹脂を主原料としており、これらの原材料価格の変動を、適時に生産技術の向上により吸収できない場合、あるいは製品価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格変動リスクと、生産技術向上・価格転嫁による対応を事業等のリスクとして再確認。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「建築資材事業では、観光庁の支援策「地域一体となった観光地の再生・観光サービスの高付加価値化事業」が、観光・宿泊施設の改修を後押しすることとなり、浴室用パネル『バスパネル』、人工木材『プラスッド』などが大幅に伸長し売上増加に貢献いたしました。原材料の高騰が続きましたが、価格改定への取り組みや販管費の抑制に取り組むことで、利益の確保に努めました。」
原材料高騰が継続している一方、価格改定と販管費抑制による対応を再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期同様に原材料高騰という逆風はあったものの、採算を意識した活動を全社横断で取り組んだ結果、当第２四半期の収益性は第１四半期比改善し」
原材料高騰が引き続き収益上の逆風である一方、全社横断の採算重視活動により第2四半期の収益性が改善したと記載。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料高騰による原価高は避けられず、売上総利益率低下の要因となりました。」
原材料価格高騰が原価高と売上総利益率低下として実績に現れたと記載。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、原材料の高騰が続くなか、一層の経費削減や業務効率化を進めるとともに、一部で価格改定を実施しております。」
原材料価格の高騰が継続していることが記載され、経費削減・業務効率化・一部価格改定による対応が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの主要製品は、塩ビ・オレフィン等の汎用プラスチック樹脂を主原料としており、これらの原材料価格の変動を、適時に生産技術の向上により吸収できない場合、あるいは製品価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格変動リスクと、生産技術向上・価格転嫁による対応を再確認。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、米中貿易摩擦による自動車産業の落ち込みを受けた産業資材事業における車載用製品の減少、および深刻な人手不足に伴う物流費の高騰や原材料価格の上昇等により、営業利益284百万円（前年同期比32.7％減）、経常利益344百万円（同29.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益267百万円（同25.9％減）となりました。」
原材料価格の上昇が物流費高騰や車載用製品減少とともに利益減少要因となったと記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格の上昇から生産の増加ペースが緩やかとなるなど、一部で回復の動きが鈍る展開となりました。」
原材料価格の上昇が生産の増加ペースを鈍らせる要因として記載され、影響範囲が具体化。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては生産性向上に向けた工場の再編・集約に伴う一時費用の増加や原料価格上昇等の圧迫要因もありましたが」
原料価格上昇が工場再編・集約費用とともに通期の利益圧迫要因となったことを記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、生産性向上に向けた工場の再編・集約に伴う費用の増加や原料価格の上昇等により、営業利益987百万円（前年同期比4.9％減）、経常利益1,168百万円（同3.0％減）となりました。」
原料価格の上昇が工場再編・集約費用とともに減益要因となったことを再確認。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、生産性向上に向けた工場の再編・集約に伴う費用の増加や原料価格の上昇等により、営業利益378百万円（前年同期比34.9％減）、経常利益451百万円（同31.5％減）となりました。」
原料価格の上昇が工場再編・集約費用とともに営業利益・経常利益の減少要因となったことを記載。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、工場の増設・再編に伴う費用の増加や、原料価格の上昇等により、営業利益178百万円（前年同期比24.1％減）、経常利益211百万円（同27.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益163百万円（同21.0％減）となりました。」
原料価格の上昇が工場増設・再編費用とともに利益減少の要因として実績に表れたと記載。 - FY2017悪化有価証券報告書
「昨年10月以降緩やかにナフサ価格が上昇傾向を辿っており、原材料の価格高騰が懸念されます。」
ナフサ価格の上昇傾向と原材料価格高騰への懸念を明示し、従来の一般的な価格変動リスクから直近の上昇局面へ具体化。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更がないと総括。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更がないと総括。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更がないと総括。 - FY2016初出有価証券報告書
「主要製品は、塩ビ・オレフィン等の汎用プラスチック樹脂を主原料としており、これらの原材料価格の変動を、適時に生産技術の向上により吸収できない場合、あるいは製品価格に転嫁できない場合には、当社グル－プの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・ナフサ価格および為替による調達コスト変動にも言及。