新規事業分野・基礎研究への投資
FY2016に初出。29回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、473百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間期の研究開発費473百万円を開示。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、834百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費834百万円を記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、276百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費276百万円を記載。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、既存事業分野で急務となっている研究課題はもとより、中期経営計画に基づく新規事業分野への進出、さらには長期的成長の基盤となる基礎研究にも努めております。…当連結会計年度の研究開発費用として1,152百万円投入しました。」
既存課題・新規事業・基礎研究の三層の研究開発方針を継続し、研究開発費が947百万円から1,152百万円へ増加。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、795百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費795百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、520百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費520百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、255百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費255百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費用として947百万円投入しました。」
研究開発投資額が前年度の764百万円から947百万円へ増加し、既存課題・新規事業・基礎研究への投資を継続したと記載。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、667百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費667百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、422百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費422百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認。 - FY2021研究開発費の減少・新商品開発継続有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費用として764百万円投入しました。」
研究開発方針は継続しているが、研究開発費は前年度の1,044百万円から764百万円へ減少。新技術・新製品開発の具体的成果は別途記載。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、572百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費572百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、395百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費395百万円を記載。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、199百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費199百万円を記載。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費用として1,044百万円投入しました。」
研究開発費が前年度の954百万円から1,044百万円に増加し、既存課題、新規事業、基礎研究への投資を継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、826百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費826百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、233百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費233百万円を記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、758百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費758百万円を記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、472百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費472百万円を記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、234百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期の研究開発費234百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更がないと再確認。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費用として９億54百万円投入しました。」
研究開発費を954百万円投入し、既存課題、新規事業分野、基礎研究に加え、リフォーム・非住宅・組織需要家向けの具体的な研究開発成果を記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、704百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費704百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、455百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費455百万円を記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、222百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費222百万円を記載。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、既存事業分野で急務となっている研究課題はもとより、中期経営戦略に基づく新規事業分野への進出、更には長期的成長の基盤となる基礎研究にも努めております。」
既存課題・新規事業・基礎研究という三層の研究開発方針を再掲し、研究開発費914百万円を記載。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、661百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費661百万円を記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、470百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費470百万円を記載しつつ、研究開発活動に重要な変更はないと説明。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、209百万円です。研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費209百万円を記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、既存事業分野で急務となっている研究課題はもとより、中期経営戦略に基づく新規事業分野への進出、更には長期的成長の基盤となる基礎研究にも努めております。」
既存課題、新規事業、長期的基礎研究の三層を研究開発対象として記載。研究開発費は９億30百万円。