成長基盤の確立
FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「建築資材事業では社内独自の環境配慮型認証制度「Fukuvalue」に認定された製品等の拡充と新市場に向けた販売に取り組み、ウェブセミナー、展示会を通じて、新たな顧客の開拓と関係強化に努めました。こうした結果、建築資材事業の売上高は、228億25百万円（前年同期比8.7％増）となりました。」
環境配慮型認証製品の拡充、新市場販売、ウェブセミナー・展示会による顧客開拓を進め、建築資材事業売上が前年同期比8.7％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「主力となる建築資材分野では、戦略的に攻める製品・分野を選定のうえ、顧客に価値を訴求するアプローチを強化した結果、「プラスッド」や「バスパネル」などが好調に推移しました。」
成長分野への展開について、戦略製品を選定し顧客価値を訴求した結果、プラスッドやバスパネルが好調に推移したと記載。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと当社グループでは事業別に重点分野を定めて拡販活動を推進しています。」
事業別に重点分野を定めて拡販する成長基盤づくりの方針を再確認。 - FY2022前進有価証券報告書
「新規事業では、CFRTP（熱可塑性炭素繊維複合材）の製造において、「革新的一貫製造プロセスの開発」が、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「脱炭素社会実現に向けた省エネルギー技術の研究開発・社会実装促進プログラム」実用化開発フェーズに採択され、今後、量産化に向けた試行を展開してまいります。」
成長分野への展開について、CFRTP開発がNEDOの実用化開発フェーズに採択され、量産化に向けた試行段階へ進む計画を記載。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「非住宅分野の市場が弱含む中にあって、物流倉庫等の建築需要を取り込むことで、関連資材が大きく伸長しております。」
非住宅市場が弱含む中、物流倉庫等の建築需要を取り込み、関連資材を伸長させたと記載。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内では、非住宅、リフォーム分野などを成長分野として位置付け、主力となる建築資材分野で、「フェノバボード」「樹脂開口枠」など戦略的に攻める製品・分野を選定のうえ、需要家に価値を訴求するアプローチを深化させた結果、一定の成果が得られました。」
成長分野を非住宅・リフォーム等に定め、フェノバボードや樹脂開口枠を戦略製品として需要家への価値訴求を深化させ、一定の成果を得たと記載。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に断熱材の分野では「住宅の脱炭素化」をテーマとして訴求力を高めるとともに、協働企業とのアライアンス構築やフルプレカット拠点を稼働させるなどして、市場投入に注力してきました。また、海外現地法人では、高付加価値商品への切り替えを加速した結果、グループの収益に大きく貢献する形となりました。ASEANエリアでは、コロナ禍による入出国制限等で遅延を余儀なくされていた、建材ビジネス確立に向けたマーケティング活動が始動しており、また、フクビベトナムにおきましては、営業黒字化を果たしております。」
断熱材の脱炭素化訴求、アライアンス、フルプレカット拠点稼働、高付加価値品への海外切替、ASEANマーケティング始動、ベトナム営業黒字化を記載。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「米国エリアでは新型コロナウイルス感染者数が多く、その影響により一時は大きな落ち込みとなりましたが、住宅着工件数の好転や高付加価値製品の開発受注、生産性の改善から現在回復基調にあります。また、ASEANエリアでの建材ビジネス確立に向けたマーケティング活動の強化を計画しており、移動制限の緩和によって今後スピードを上げて取り組んでまいります。」
米国事業の回復基調を、高付加価値製品の開発受注や生産性改善と関連付けて記載し、ASEANでは移動制限緩和を踏まえマーケティング活動を加速する方針を示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「米国エリアでは新型コロナウイルスの感染拡大の影響が大きく、一時は大きな落ち込みとなりましたが、現地建材ビジネスは現在回復基調にあります。また、建材ビジネスの確立を図るべく、ASEANエリアでのマーケティング活動の強化を計画しておりますが、新型コロナウイルスによる移動制限により進捗に影響が出ております。国内では成長分野と定めた非住宅・リフォームやモビリティ・インフラ等の分野での事業拡大を掲げております。」
成長分野への積極展開について、国内の重点分野をモビリティ・インフラ等へ広げ、米国の回復基調とASEANマーケティング活動の計画を記載。一方、移動制限による進捗影響も示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新規事業、グローバル事業、既存事業における新規分野を成長分野と定め、積極的な新技術領域への挑戦、新分野売上高比率の向上、グローバルビジネスの加速化を行う。」
成長分野への積極展開について、新規事業、グローバル事業、既存事業の新規分野を対象とする方針を再確認。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「消費税率改定に伴う新築戸建ておよびリフォーム分野の駆け込み需要の反動減に備え、従来から推進している非住宅分野に更に注力し、集合住宅や施設向け製品である人工木材・乾式二重床といったシステム建材の販売を進めました。」
新築戸建て・リフォームの反動減に備え、非住宅分野やシステム建材の販売を進める方針を再確認。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「新市場開拓の強化と既存流通ルート変化への対応として、非住宅（非戸建て）・リフォーム分野・組織需要家の三分野に注力しております。」
成長分野として非住宅、リフォーム、組織需要家の三分野に注力する方針を再確認。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「・成長分野への積極展開 非住宅分野やリフォーム分野、車両や精密事業、海外事業など成長分野への経営資源の投入を図り、積極的な営業活動を展開しています。」
成長分野への経営資源投入と営業活動を通じて成長基盤を確立する方針を再確認。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは事業別に重点分野を定めて拡販活動を推進しております。」
事業別に重点分野を定めて拡販する方針を再確認。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「① 成長分野への積極展開」
第5次中期経営計画の基本方針①を再掲。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「① 成長分野への積極展開」
新中期経営計画の基本方針①を再掲。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「① 成長分野への積極展開」
新中期経営計画の基本方針①を再掲。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「① 成長分野への積極展開」
新中期経営計画の基本方針①を再掲。 - FY2017再定義有価証券報告書
「① 成長分野への積極展開 事業・部門の枠を超えて成長分野へ経営資源を積極的に配分するとともに、快適な社会の実現に向けて新規に拘った技術開発・商品開発を行う。」
従来の成長基盤の確立から、成長分野への資源配分と技術・商品開発を軸とする方針へ再構成。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「〔基本戦略③ 成長基盤の確立〕」
基本戦略③を再掲。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「［基本戦略③ 成長基盤の確立］」
中期経営計画の基本戦略③を再掲。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「［基本戦略③ 成長基盤の確立］」
中期経営計画の基本戦略③を再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「［基本戦略③ 成長基盤の確立］」
中期経営計画の基本戦略として初出。