磐石な収益基盤の構築
FY2016に初出。38回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面では、売上総利益は製造コストの上昇に対して生産性の向上に取り組み123億74百万円（前期比3.2％増）となりました。営業利益は人件費やデジタル関連費用が増加したものの、売上総利益の増加によりこれを吸収し、17億33百万円（前期比11.8％増）の増益となりました。経常利益は、為替差益等の計上もあり21億48百万円（同14.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益等の計上により16億80百万円（同14.6％増）となりました。」
生産性向上等により、売上高は1.6％増、営業利益は11.8％増、経常利益は14.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益は14.6％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は195億14百万円と、前年同期に比べ0.5％の減収となったものの、売上原価を抑えて売上総利益59億17百万円と前年同期比１億63百万円（同2.8％増）の増益となりました。販管費ではデジタル関連費用などの増加はありましたが、全体としては微増にとどめて営業利益７億19百万円（前年同期比13.3％増）、経常利益８億79百万円（同25.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益６億２百万円（同27.6％増）となりました。」
当中間期は売上高が0.5％減となった一方、原価抑制により売上総利益が2.8％増、営業利益が13.3％増、経常利益が25.5％増、親会社株主に帰属する中間純利益が27.6％増となった。 - FY2025-H1中間期の減益有価証券報告書
「以上により、当中間連結会計期間の売上高は196億12百万円と、前年同期に比べ0.2％の増収となりました。利益面につきましては、棚卸資産評価に係る見積りの変更により、棚卸資産評価減を１億47百万円計上し売上原価が増加した影響で、営業利益６億35百万円（前年同期比17.6％減）、経常利益７億円（同29.8％減）、親会社株主に帰属する中間純利益４億72百万円（同30.9％減）となりました。」
売上高は前年同期比0.2％増となった一方、棚卸資産評価減1億47百万円の計上等により営業利益、経常利益、中間純利益が前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面につきましては、収益性改善に向けた取り組みによる売上高総利益率改善と、経費抑制から、営業利益17億53百万円（前期比12.8％増）、経常利益21億17百万円（同11.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益17億４百万円（同15.0％増）となりました。」
収益基盤強化について、収益性改善と経費抑制により、営業利益・経常利益・当期純利益が前期を上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上により、当第３四半期連結累計期間の売上高は302億99百万円と、前年同期に比べ1.5％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益14億90百万円（前年同期比21.1％増）、経常利益17億56百万円（同16.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益14億23百万円（同30.0％増）となりました。」
第3四半期累計で売上高が前年同期比1.5％増、営業利益が21.1％増、経常利益が16.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が30.0％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上により、当第１四半期連結累計期間の売上高は98億52百万円と、前年同期に比べ6.1％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益３億50百万円（前年同期比254.7％増）、経常利益５億27百万円（同100.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億78百万円（同36.9％増）となりました。」
収益基盤について、当第1四半期は売上高が前年同期比6.1％増、営業利益が254.7％増、経常利益が100.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が36.9％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「以上により、当連結会計年度の売上高は、395億67百万円と、前期に比べ7.7％の増収となりました。利益面につきましては、収益性改善に向けた取り組みによる売上高総利益率改善と、経費抑制から、営業利益15億54百万円（前期比22.4％増）、経常利益19億2百万円（同17.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益14億82百万円（同30.4％増）となりました。」
収益基盤強化について、収益性改善と経費抑制を通じた通期の増収増益実績を記載。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「原材料の高騰が続きましたが、価格改定への取り組みや販管費の抑制に取り組むことで、利益の確保に努めました。以上により、当第３四半期連結累計期間の売上高は298億50百万円と、前年同期に比べ9.0％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益12億30百万円（前年同期比26.5％増）、経常利益15億11百万円（同23.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益10億95百万円（同32.7％増）となりました。」
原材料高騰下で価格改定と販管費抑制に取り組み、売上高が前年同期比9.0％増、営業利益が26.5％増、経常利益が23.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が32.7％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期同様に原材料高騰という逆風はあったものの、採算を意識した活動を全社横断で取り組んだ結果、当第２四半期の収益性は第１四半期比改善し、併せて販売費及び一般管理費を売上比抑えることにより、計画した営業利益を確保することができました。」
収益構造改革について、全社横断の採算重視活動と販管費抑制により、第2四半期の収益性が第1四半期比で改善し、計画営業利益を確保したと記載。 - FY2023-Q1営業利益の減益有価証券報告書
「しかしながら、原材料高騰による原価高は避けられず、売上総利益率低下の要因となりました。加えて人件費や将来に向けた販促費などの増加が重なり、当期における営業利益は減益を余儀なくされることとなりました。第２四半期以降は、価格改定の取組みが順次寄与すると想定しておりますが、加えて経費削減や業務効率化に引き続き取り組んでいくことで、利益の底上げを図ってまいります。以上により、当第１四半期連結累計期間の売上高は92億90百万円と、前年同期に比べ7.3％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益99百万円（前年同期比56.5％減）、経常利益２億63百万円（同15.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億76百万円（同27.0％増）となりました。」
売上高は前年同期比7.3％増となった一方、原材料高、人件費、販促費の増加により営業利益は前年同期比56.5％減となった。価格改定、経費削減、業務効率化による利益底上げを第2四半期以降の取組みとして記載。 - FY2022前進有価証券報告書
「原材料による原価高騰を、原価低減活動や、付加価値の高い品目の売上増強等によって吸収することで、売上高総利益率の改善につなげることができました。経費についても抑制に努めた結果、営業利益12億70百万円（前期比53.5％増）、経常利益16億26百万円（同17.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益11億36百万円（同24.2％増）となりました。」
原価低減・高付加価値品の売上増強・経費抑制により、通期の営業利益等が前期を上回った実績を記載。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、原材料の高騰が続くなか、一層の経費削減や業務効率化を進めるとともに、一部で価格改定を実施しております。以上により、当第３四半期連結累計期間の売上高は27,375百万円と、前年同期に比べ3.1％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益972百万円（前年同期比78.4％増）、経常利益1,219百万円（同26.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益825百万円（同27.7％増）となりました。」
経費削減・業務効率化・一部価格改定を進めた結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「事業ポートフォリオの再構築を重要課題として位置付け、組織横断型で取り組むことで、持続性や成長性、収益性などを見据えた事業戦略を進めています。原価低減、不採算取引の見直し等に取り組んだ結果、売上高総利益率で前年同期比2.0ポイント、同営業利益率で2.2ポイントと各々改善につなげることができました。」
事業ポートフォリオ再構築、原価低減、不採算取引の見直しを進め、売上高総利益率を前年同期比2.0ポイント、営業利益率を2.2ポイント改善したと記載。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上により、当第１四半期連結累計期間の売上高は8,655百万円と前年同期に比べ3.8％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益227百万円、経常利益313百万円（同298.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益217百万円（同231.8％増）となりました。」
前年同期の営業損失から営業利益に転じ、売上高も3.8％増、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も大幅に増加した。 - FY2021営業利益の減少継続・粗利率改善有価証券報告書
「国内外で付加価値の高い品目の売上比率が改善し、加えて原価低減も図れたことから粗利率改善につながりました。経費についても、旅費交通費はじめ、その他支出を抑制するとともに役員報酬等の削減を実施し、加えて営業外収益では雇用調整助成金の受給もあり、営業利益８億27百万円（前期比29.2％減）、経常利益13億86百万円（同0.8％減）、親会社株主に帰属する当期純利益９億15百万円（同3.2％減）となりました。」
高付加価値品の比率改善、原価低減、経費削減により粗利率は改善した一方、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも前期を下回った。 - FY2021-Q3利益実績の悪化継続有価証券報告書
「これらの活動により、売上の維持、利益の創出に一定の効果を上げているものの、コロナ禍による消費低迷や移動自粛等から、当第３四半期連結累計期間の売上高は26,555百万円と、前年同期に比べ15.0％の減収となりました。利益面につきましては、Web会議システムの積極的活用等による旅費交通費やその他の支出を抑制するとともに、役員報酬の減額等の経費削減を実施し、加えて営業外収益では雇用調整助成金の受給もあり、営業利益545百万円（前年同期比42.4％減）、経常利益966百万円（同18.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益646百万円（同18.8％減）となりました。」
経費削減や雇用調整助成金の受給を実施したものの、コロナ禍・移動自粛等により売上高は前年同期比15.0％減、営業利益は42.4％減、経常利益は18.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は18.8％減となった。 - FY2021-Q2利益実績の悪化継続有価証券報告書
「これらの活動により、売上の維持、利益の創出に一定の効果を上げているものの、コロナ禍による消費低迷や移動自粛等から、当初の計画には届かず、当第２四半期連結累計期間の売上高は16,873百万円と、前年同期に比べ18.3％の減収となりました。利益面につきましては、Web会議システムの積極的活用等による旅費交通費やその他の支出を抑制するとともに、役員報酬の減額等の経費削減を実施し、加えて営業外収益では雇用調整助成金の受給もあり、営業利益94百万円（前年同期比83.7％減）、経常利益408百万円（同40.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益260百万円（同44.5％減）となりました。」
経費削減や雇用調整助成金の受給を実施したものの、コロナ禍の影響により売上・利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2021-Q1利益実績の悪化継続有価証券報告書
「これらの活動により、売上の維持、利益の創出に一定の効果を上げているものの、冒頭でご説明の通り、新型コロナウイルス感染症の影響による消費低迷や移動自粛など、当初の計画を完全に補うには至らず、当第１四半期連結累計期間の売上高は8,339百万円と前年同期に比べ16.6％の減収となり、利益面につきましては、物流費の削減やWebを活用したテレワークの推進等による経費節減に努めましたが、営業損失４百万円、経常利益78百万円（同77.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益66百万円（同75.4％減）となりました。」
経費節減に努めたものの、感染症による消費低迷・移動自粛を補い切れず、売上高は前年同期比16.6％減、経常利益は77.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は75.4％減となった。 - FY2020利益実績の悪化継続有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、車載用製品の売上減少による固定費負担割合増加や、深刻な人手不足に伴う物流費の高騰などにより、営業利益11億68百万円（前期比33.9％減）、経常利益13億97百万円（同29.4％減）、親会社株主に帰属する当期純利益９億46百万円（同29.8％減）となりました。」
収益構造改革を掲げる一方、車載用製品の減少と物流費高騰により営業利益、経常利益、当期純利益が前期比で減少した。 - FY2020-Q3利益実績の悪化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、車載用製品の売上減少による固定費負担割合増加や、深刻な人手不足に伴う物流費の高騰などにより、営業利益946百万円（前年同期比31.2％減）、経常利益1,181百万円（同24.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益795百万円（同26.3％減）となりました。」
車載用製品の売上減少と物流費高騰等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少したと記載。 - FY2020-Q2利益実績の悪化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、米中貿易摩擦による自動車産業の落ち込みを受けた産業資材事業における車載用製品の減少、および深刻な人手不足に伴う物流費の高騰などにより、営業利益579百万円（前年同期比25.9％減）、経常利益682百万円（同22.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益467百万円（同22.4％減）となりました。」
売上高は前年同期比4.0％増となった一方、車載用製品の減少と物流費高騰等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2020-Q1利益実績の悪化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、米中貿易摩擦による自動車産業の落ち込みを受けた産業資材事業における車載用製品の減少、および深刻な人手不足に伴う物流費の高騰や原材料価格の上昇等により、営業利益284百万円（前年同期比32.7％減）、経常利益344百万円（同29.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益267百万円（同25.9％減）となりました。」
利益創出の実績について、外部環境・コスト要因により営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期比で減少したと記載。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、工場再編等の生産体制の効率化を推し進めた効果が寄与し、収益力が向上したことにより、営業利益1,374百万円（前年同期比39.1％増）、経常利益1,563百万円（同33.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,079百万円（同0.8％増）となりました。」
生産体制効率化の効果による収益力向上を、当第3四半期累計期間の営業利益・経常利益・四半期純利益の数値で記載。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「工場再編等の生産体制の効率化を推し進めた効果が寄与し、収益力が向上したことにより、営業利益782百万円（前年同期比106.6％増）、経常利益879百万円（同94.9％増）」
生産性向上による利益創造について、工場再編等の効果と営業利益・経常利益の大幅な増加を具体的に記載。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「工場再編等の生産体制の効率化を推し進めた効果が寄与し、収益力が向上したことにより、営業利益422百万円（前年同期比137.5％増）、経常利益485百万円（同130.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益360百万円（同120.9％増）となりました。」
生産性向上による利益創造について、生産体制効率化の効果と利益指標の改善を具体的に記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「② 生産性向上による利益の創造」
新中期経営計画の基本方針②を再掲。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「② 生産性向上による利益の創造」
新中期経営計画の基本方針②を再掲。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「② 生産性向上による利益の創造」
従来の収益基盤強化を再構成した基本方針②を再掲。 - FY2017再定義有価証券報告書
「② 生産性向上による利益の創造」
従来の「磐石な収益基盤の構築」から、生産性向上を通じた利益創造という新中期計画の表現へ再構成。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「〔基本戦略② 磐石な収益基盤の構築〕」
基本戦略②を再掲。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「［基本戦略② 磐石な収益基盤の構築］」
中期経営計画の基本戦略②を再掲。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「［基本戦略② 磐石な収益基盤の構築］」
中期経営計画の基本戦略②を再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「［基本戦略② 磐石な収益基盤の構築］」
中期経営計画の基本戦略として初出。