持続的な利益創出
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は人件費やデジタル関連費用が増加したものの、売上総利益の増加によりこれを吸収し、17億33百万円（前期比11.8％増）の増益となりました。」
持続的な利益創出について、コスト上昇やデジタル費用の増加を吸収し、営業利益が前期比11.8％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上原価を抑えて売上総利益59億17百万円と前年同期比１億63百万円（同2.8％増）の増益となりました。販管費ではデジタル関連費用などの増加はありましたが、全体としては微増にとどめて営業利益７億19百万円（前年同期比13.3％増）、経常利益８億79百万円（同25.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益６億２百万円（同27.6％増）となりました。」
原価抑制と販管費の抑制を通じ、当中間期の利益指標が前年同期を上回った。 - FY2025-H1中間期の利益創出悪化有価証券報告書
「棚卸資産評価に係る見積りの変更により、棚卸資産評価減を１億47百万円計上し売上原価が増加した影響で、営業利益６億35百万円（前年同期比17.6％減）、経常利益７億円（同29.8％減）、親会社株主に帰属する中間純利益４億72百万円（同30.9％減）となりました。」
持続的利益創出について、棚卸資産評価の見積り変更に伴う評価減により、当中間期の各利益指標が減少したと記載。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面につきましては、収益性改善に向けた取り組みによる売上高総利益率改善と、経費抑制から、営業利益17億53百万円（前期比12.8％増）、経常利益21億17百万円（同11.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益17億４百万円（同15.0％増）となりました。」
持続的利益創出について、収益性改善と経費抑制を通じた通期増益実績を記載。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上により、当第３四半期連結累計期間の売上高は302億99百万円と、前年同期に比べ1.5％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益14億90百万円（前年同期比21.1％増）、経常利益17億56百万円（同16.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益14億23百万円（同30.0％増）となりました。」
持続的な利益創出について、第3四半期累計で売上高および各利益指標が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上により、当第１四半期連結累計期間の売上高は98億52百万円と、前年同期に比べ6.1％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益３億50百万円（前年同期比254.7％増）、経常利益５億27百万円（同100.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億78百万円（同36.9％増）となりました。」
持続的な利益創出について、当第1四半期は売上高と各利益指標が前年同期を上回り、営業利益は前年同期比254.7％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面につきましては、収益性改善に向けた取り組みによる売上高総利益率改善と、経費抑制から、営業利益15億54百万円（前期比22.4％増）、経常利益19億2百万円（同17.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益14億82百万円（同30.4％増）となりました。」
持続的な利益創出について、収益性改善・経費抑制を通じて営業利益等が前期を上回った通期実績を記載。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「原材料の高騰が続きましたが、価格改定への取り組みや販管費の抑制に取り組むことで、利益の確保に努めました。以上により、当第３四半期連結累計期間の売上高は298億50百万円と、前年同期に比べ9.0％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益12億30百万円（前年同期比26.5％増）、経常利益15億11百万円（同23.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益10億95百万円（同32.7％増）となりました。」
価格改定と販管費抑制を進めた結果、売上高および営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上により、当第２四半期連結累計期間の売上高は193億55百万円と、前年同期に比べ10.0％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益５億８百万円（前年同期比3.1％増）、経常利益７億58百万円（同21.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益５億99百万円（同45.3％増）となりました。」
売上高と各利益指標が前年同期を上回り、持続的利益創出について第2四半期累計で改善実績を記載。 - FY2023-Q1営業利益等の減益有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益99百万円（前年同期比56.5％減）、経常利益２億63百万円（同15.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億76百万円（同27.0％増）となりました。」
当四半期は営業利益・経常利益が前年同期を下回った一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比27.0％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、原材料の高騰が続くなか、一層の経費削減や業務効率化を進めるとともに、一部で価格改定を実施しております。以上により、当第３四半期連結累計期間の売上高は27,375百万円と、前年同期に比べ3.1％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益972百万円（前年同期比78.4％増）、経常利益1,219百万円（同26.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益825百万円（同27.7％増）となりました。」
経費削減・業務効率化・価格改定を進めた四半期に、売上高と各利益指標が前年同期比で改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの活動により、当第２四半期連結累計期間の売上高は17,594百万円(前年同期比4.3%増)となりました。利益面につきましては、原価低減、経費圧縮に努めた結果、売上総利益5,116百万円（前年同期比11.9％増）、営業利益は493百万円（同421.8％増）となりました。営業外収益168百万円があり、経常利益は624百万円（同52.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益413百万円（同59.0％増）となりました。」
原価低減・経費圧縮を進めた結果、売上高、売上総利益、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期から改善したと記載。 - FY2022-Q1四半期利益の回復有価証券報告書
「以上により、当第１四半期連結累計期間の売上高は8,655百万円と前年同期に比べ3.8％の増収となりました。利益面につきましては、営業利益227百万円、経常利益313百万円（同298.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益217百万円（同231.8％増）となりました。」
持続的利益創出という目標に関して、当四半期は前年同期から利益指標が改善した。ただし、持続性や通期計画の達成は記載されていない。 - FY2021利益創出の計画未達継続有価証券報告書
「国内外で付加価値の高い品目の売上比率が改善し、加えて原価低減も図れたことから粗利率改善につながりました。経費についても、旅費交通費はじめ、その他支出を抑制するとともに役員報酬等の削減を実施し、加えて営業外収益では雇用調整助成金の受給もあり、営業利益８億27百万円（前期比29.2％減）、経常利益13億86百万円（同0.8％減）、親会社株主に帰属する当期純利益９億15百万円（同3.2％減）となりました。」
高付加価値品、原価低減、経費削減に一定の効果があったとする一方、営業利益等は前期を下回った。 - FY2021-Q3利益創出の計画未達継続有価証券報告書
「これらの活動により、売上の維持、利益の創出に一定の効果を上げているものの、コロナ禍による消費低迷や移動自粛等から、当第３四半期連結累計期間の売上高は26,555百万円と、前年同期に比べ15.0％の減収となりました。」
売上維持・利益創出に一定の効果があった一方、コロナ禍と移動自粛等により、当四半期累計期間の売上高は前年同期比15.0％減となった。 - FY2021-Q2利益創出の計画未達有価証券報告書
「これらの活動により、売上の維持、利益の創出に一定の効果を上げているものの、コロナ禍による消費低迷や移動自粛等から、当初の計画には届かず」
売上維持・利益創出に一定の効果があった一方、コロナ禍と移動自粛等により当初計画には届かなかったと記載。 - FY2020再掲有価証券報告書
「外部環境の変化にも負けない新たな価値を創造し、持続的な利益創出に努める所存です。」
新たな価値の創造を通じた持続的な利益創出の方針を再確認。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新中期経営計画の基本方針に則り具体的に落とし込んだ実施事項を愚直に取り組むことで新たな強みの創造を目指します。」
中期計画の実行を通じた持続的な企業価値向上・利益創出の姿勢を再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「具体的に落とし込んだ実施事項を愚直に取組み、持続的な利益創出に努める所存です。」
中期経営計画の実行を通じた継続的な利益創出を表明。