働き方改革とワークライフバランスの実現
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、多様な人財がやりがいをもって働き、自己の成長によりパフォーマンスを最大限に発揮することで事業戦略を推進するとともに、パーパス・ビジョン・バリューズ・プロミスの実現に向け、キャリアプラン及び評価・報酬体系の制度改革に取り組み、「タカラトミー流 ジョブ型人事制度」を導入しています。」
働き方改革・ワークライフバランスのテーマを、ジョブ型人事制度、職種別評価、キャリア面談、成果連動報酬等の制度改革へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年７月には以下の４つの制度について拡充を行いました。１）社員の私傷病や育児、介護、不妊治療など、様々な事情をサポートし、だれもが安心して働き続けることができるセーフティネットとして、「ライフサポート休暇制度」を新設。」
働き方改革・両立支援について、2024年7月にライフサポート休暇、短時間勤務拡大、出産育児祝い金、応援手当の4制度を導入・拡充した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは感染拡大の防止を進めるに当たり、従業員の外出や出社の大幅な抑制を図るためテレワークを継続するとともに、外部との会食の禁止、海外・国内出張の原則禁止などの対策を引き続き実施いたしました。」
テレワーク、会食禁止、国内外出張の原則禁止を感染拡大防止策として継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは感染拡大の防止を進めるにあたり、従業員の外出や出社の大幅な抑制を図るためテレワークを推進するとともに、外部との会食の禁止、海外・国内出張の原則禁止などの対策を実施いたしました。」
感染拡大防止と働き方改革に関連して、テレワーク、会食禁止、国内外出張の原則禁止を継続して実施した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは感染拡大の防止を進めるため、従業員の外出や出社の大幅な抑制を図るためテレワークを推進するとともに、外部との会食の禁止、海外・国内出張の原則禁止などの対策を実施いたしました。」
働き方改革の具体策として、感染拡大防止を目的とするテレワーク、会食禁止、国内外出張の原則禁止を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、個人及び組織が最大限の付加価値を生み出すために、テレワークを導入するなど働き方の改革とワークライフバランスの実現に積極的に取り組んでまいります。」
働き方改革について、テレワークの導入を具体的な施策として示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、個人および組織が最大限の付加価値を生み出すために、働き方の改革とワークライフバランスの実現に積極的に取り組んでまいります。」
グローバル人材の採用・育成とは別に、個人・組織の付加価値向上を目的とする働き方改革とワークライフバランスを明示した。