値上げ・高原価商品構成比上昇による利益率圧縮
FY2017-Q2に初出。24回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「以上の結果、営業損失は１億74百万円（前期は50百万円の営業損失）、経常損失は１億75百万円（前期は45百万円の営業損失）」
営業損失は前期の50百万円から174百万円へ、経常損失は45百万円から175百万円へ拡大し、収益性の悪化が通期で進んだ。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間の経営成績は、売上高６億38百万円（前年同期間比11.1％減）、営業損失１億76百万円(前年同期間は１億47百万円の営業損失)、経常損失は１億77百万円（前年同期間は１億44百万円の経常損失）」
粗利益段階以降の費用負担を含む上半期の収益性は、営業損失・経常損失が前年同期より拡大する形で悪化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上高は大幅に減少したものの、既存品の値上げ実施や輸入コストの削減に向けた各施策が次第に功を奏したことで、為替の円安影響を受けながらも、原価率の改善へと進みました。それにより、売上原価率が前期比16.8ポイント減と利益構造改革の成果が表れました。」
既存品の値上げと輸入コスト削減策により、円安下でも売上原価率が前期比16.8ポイント改善したと説明している。ただし先行投資等により営業損失は計上している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上高は大幅減となった一方で、粗利改善は大きな成果が表れ、原価率は前年同期間より18ポイントの改善となったことから、売上総利益段階では前年同期間比50.6％減の３億31百万円となりました。」
売上高は大幅に減少したものの、原価率が前年同期より18ポイント改善した。粗利率の改善は続いているが、先行投資を含む経費が売上総利益を上回り、営業損失となった。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「売上高は大幅減となった一方で、粗利改善は大きな成果が表れ、原価率は前年同期間より21ポイントの改善となったことから、売上総利益段階では前年同期間比34％減の１億86百万円となりました。」
売上高は前年同期比62.4％減となったが、原価率は21ポイント改善し、粗利改善が数値として表れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「結果として47期の業績は、売上高は減少したものの、粗利益率は6.3％改善し、目標指標のROE10％以上の達成を果すことができました。」
売上高が減少する中でも、値上げや付加価値創造、輸入コスト削減等により粗利益率が6.3％改善したと説明している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「これらの活用により、業績としては売上規模が縮小しつつも、円安が進む中、売上総利益は利益率改善が数値的にも表れてまいりました。」
売上規模が縮小し円安が進む環境下でも、値上げ、重点商品のプロモーション、新商品の開発などの活動により、売上総利益率の改善が数値面に表れ始めたと説明している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「このような環境の中、国内販売では市場全体の低迷の影響を受けつつも、第１四半期後半に実施した値上げ措置により僅かながら売上総利益率が改善傾向に向かいつつあります。」
市場低迷が続く中、第1四半期後半に実施した値上げにより、売上総利益率が僅かながら改善傾向に向かっていると記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期累計期間の経営成績は、売上高10億11百万円（前年同期間比28.8％減）、営業利益１百万円（前年同期間比99.2％減）、経常利益は６百万円（前年同期間比95.3％減）、四半期純利益は４百万円（前年同期間比95.5％減）となりました。」
第1四半期は売上高が前年同期比28.8％減、営業利益が99.2％減となり、収益性の悪化が大幅な利益減少として表れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上では大きく前期を上回りましたが、売上構成において利幅の少ない海外販売が全体の６割以上を占めたこと、また、国内販売向けの仕入原価も原材料や製造人件費の値上がり及び輸入時の円安影響を大きく受けたことが要因で売上総利益率が縮小する結果となりました。」
海外販売が全体売上の6割以上を占めたこと、原材料・製造人件費の上昇、円安による輸入原価増により、増収下でも売上総利益率の縮小が通期で確認された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、国内販売向け輸入仕入については円安影響を大きく受け、売上原価の上昇が売上総利益を圧迫しました。海外製造のビジネスモデルを持つ当社にとって、円安の影響は海外販売の為替差益と、国内販売の為替差損を合わせますと、為替差損の方が大きく生じる状況にあります。」
円安による国内販売向け輸入仕入の原価上昇が売上総利益を圧迫し、海外販売の為替差益を考慮しても国内販売の為替差損の方が大きい状況が記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面においては、売上原価については円安による仕入額の増加が当社の利益構造に大きく影響し、国内販売による利益は大幅に減少しました。円安による全体への影響は当第２四半期累計期間では輸出売上と輸入仕入でほぼ拮抗していることから、国内販売利益の減少分を海外販売で補えている状況です。」
急激な円安による仕入額増加が国内販売利益を大幅に減少させ、利益率圧縮が続いた。輸出売上による効果で全体への影響はほぼ相殺されていると説明している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は大幅増収の前年同期間比88.4％増となりながらも、売上原価率の高い海外販売に比重が偏ったことと、急激な円安および原材料高に伴う全体的な売上原価増により、売上総利益は前年同期間比21.7％増にとどまりました。」
大幅増収となった一方、高原価率の海外販売への偏り、急激な円安、原材料高による売上原価増で、売上総利益の伸びが21.7％にとどまり、利益率圧縮が第1四半期に具体化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「製造地での材料や人件費の高騰に伴い仕入コストが上昇した一方、販売先からは値下げ要求が強まる傾向にありました。また海外販売はじめ高原価率のアイテムが売上構成を大きく占めたことで、売上総利益段階では前期比12.6％増に留まりました。」
材料・人件費、販売先からの値下げ要求、高原価率商品の構成比上昇が重なり、売上高が22.4％増加する一方で売上総利益の伸びは12.6％にとどまった。利益率圧縮が通期で具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「売上増とはなったものの、利益面では、利幅の小さい海外販売の全体売上に占める割合が非常に大きかったこと、売上原価の上昇、国内外輸送コスト増、コロナ禍により休止していた店頭サンプルの陳列再開に伴いプロモーション費用を投じたこと、および中期的な新事業研究開発費の経費発生等に伴い売上に対して利益幅が縮小しました。」
増収となったものの、海外販売の構成比上昇、売上原価・輸送コストの上昇、販促費・新事業研究開発費の発生により、売上に対する利益幅が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業利益は４億92百万円の前期比68.0％増、営業利益率は11.0％と当社が目標としている10％以上を達成することができました。」
前期に未達となっていた営業利益率10％目標を、当期は11.0％で達成したと記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「海外向けアイテムについて他社競合品対抗策として、一部の商品の販売価格設定を下げたことで、高原価率品が当期間の売上構成を大きく占めました。」
競合品対抗のため一部海外商品の販売価格を引き下げた結果、高原価率品の売上構成比が高まり、売上総利益が前年同期を下回った。 - FY2020悪化有価証券報告書
「10％を目標としている営業利益売上比率は、上述のとおり売上高減少が主要因となり、7.8％とわずかに未達となりました。」
前期に10.4％で到達した営業利益率が、売上高減少を主因に7.8％へ低下し、10％目標を下回った。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度の輸入決済為替レートはほぼ前年平均並みで原価率は横ばいとなり、経費総額も前年並みに納まった事から、営業利益率は売上比10.4％と当社が目標としている売上営業利益率10％に到達しました。」
輸入決済為替レートと原価率が安定し、営業利益率10.4％を確保して、利益率圧縮への対応が進んだと記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「国内販売の原価では輸入仕入れレートが安定した為、原価率は平常化し、子会社連結の経費を含めて当連結会計年度の営業利益は4億76百万円となりました。上述の国内販売の減収を受けましたが、営業利益率は売上比11.2％と健全構造を維持しております。」
輸入仕入れレートの安定により原価率が平常化し、国内販売が減収となる中でも営業利益率11.2％を維持したと説明している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「以上のように、主には国内販売の回復に伸び悩み、当第3四半期会計期間においても減収となりましたため、原価率の改善は進んでいるものの、営業利益では10.8%減、経常利益では6.8%減となりました。」
国内販売の減収は続く一方、原価率の改善が進んでいると記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期会計期間では売上高の回復に今一歩伸び悩みましたが、国内販売の原価率の改善が進み営業利益では前年同期間比81%増と構造改善され、経常利益や純利益は第1四半期時点から回復しております。」
国内販売の原価率が改善し、第2四半期会計期間の営業利益が前年同期比81%増となったことから、利益率圧縮に対する改善が記載されている。一方、前年値上げ商品のセルアウト鈍化は残っている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「それに伴い原価高構成比も上期から継続する傾向にあります。」
遊具・乗り物カテゴリーの構成比上昇に伴う原価高構造が、上期から継続していると記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「しかし国内販売では、上述のように自転車等の原価の高い商品群の売上に占める構成比が、同第２四半期累計期間では著しく増えて売上をリードしながら売上総利益率を圧縮しています。」
高原価の商品群が売上を伸ばす一方で、売上総利益率を圧縮したと説明している。