映像配信費用の効率執行による映像事業の収益性改善
FY2017-Q2に初出。28回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025。
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- FY2025映像配信事業の受託終了による収益悪化要因の発生有価証券報告書
「一方で、アジア・中東地域での事業における期初に想定していた大型案件の獲得の未達や現地における収益の減少、映像配信事業における受託終了の影響、加えて音楽事業等で一部の取引先に対して貸倒引当金繰入額が発生したこと等により、売上総利益率が低下し販売費及び一般管理費が増加となり、当連結会計年度における収益性は大幅に低下する結果となりました。」
映像配信事業について、従来の費用効率化や合弁会社解消に加え、業務受託の終了が収益性低下の要因として記載されている。 - FY2024合弁会社解消による大幅減収・営業損失拡大有価証券報告書
「映像配信サービスの合弁会社解消に伴い減収となったため、売上高は29億35百万円(前年度比76.2％減)、営業損失は２億85百万円(前年度は営業損失１億17百万円)となりました。」
映像配信サービスの合弁会社解消により、デジタル事業は大幅減収となり、営業損失も前年度から拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「映像配信サービスの合弁会社解消に伴い減収となったものの、同サービスの業務受託収入を計上したこと等により、売上高は24億89百万円(前年同期比73.7％減)、営業利益は３億67百万円(前年同期は営業損失５億75百万円)となりました。」
映像配信サービスの合弁会社解消により大幅減収となった一方、業務受託収入等により営業損失から営業利益へ転換した状態が第3四半期累計でも示されている。 - FY2024-Q2合弁会社解消による減収と受託収入による黒字転換有価証券報告書
「映像配信サービスの合弁会社解消に伴い減収となったものの、同サービスの業務受託収入を計上したこと等により、売上高は20億84百万円(前年同期比66.9％減)、営業利益は６億17百万円(前年同期は営業損失２億45百万円)となりました。」
映像配信サービスの合弁会社解消により大幅減収となった一方、業務受託収入等により営業損失から6億17百万円の営業利益へ転換している。従来の費用効率化とは異なる収益性改善要因が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「映像配信の売上が減少したものの、販売費及び一般管理費の減少等により、売上高は16億88百万円(前年同期比46.7％減)、営業利益は７億18百万円(前年同期は営業損失２億50百万円)となりました。」
映像配信売上は前年同期比46.7％減となった一方、販管費の減少等により、営業損失から7億18百万円の営業利益へ転換しており、費用効率化による収益性改善が進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「映像配信の売上が減少したものの、販売費及び一般管理費の減少等により、売上高は123億79百万円(前年度比9.5％減)、営業損失は５億46百万円(前年度は営業損失16億40百万円)となりました。」
映像配信売上は減少した一方、販管費の減少等により営業損失が16億40百万円から5億46百万円へ縮小し、収益性改善が進んでいる。 - FY2023-Q3配信・ファンクラブ減収下で営業損失縮小有価証券報告書
「映像配信及びファンクラブの売上減少等により、売上高は94億97百万円(前年同期比7.8％減)、営業損失は８億39百万円(前年同期は営業損失９億41百万円)となりました。」
映像配信及びファンクラブの売上減少により7.8％減収となった一方、営業損失は9億41百万円から8億39百万円へ縮小している。 - FY2023-Q2売上減少下で営業損失縮小有価証券報告書
「映像配信及びファンクラブの売上減少等により、売上高は62億61百万円(前年同期比10.3％減)、営業損失は５億25百万円(前年同期は営業損失７億円)となりました。」
映像配信及びファンクラブの売上減少により減収となった一方、営業損失は前年同期の7億円から5億25百万円へ縮小している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「E-コマースにおける音楽パッケージ作品の販売数増加により、売上高は65億45百万円(前年同期比21.9％増)、営業損失は１億16百万円(前年同期は営業損失２億45百万円)となりました。」
Eコマースでの音楽パッケージ販売数増加により、デジタル・プラットフォーム事業は前年同期比21.9％増収となり、営業損失も2億45百万円から1億16百万円へ縮小した。 - FY2022-Q3コンテンツ原価・販促宣伝費増加による営業損失有価証券報告書
「Eコマースの売上が増加したものの、映像配信のコンテンツ原価及び販促宣伝費の増加により、売上高は209億23百万円(前年同期比13.1％増)、営業損失は１億25百万円(前年同期は営業利益２億１百万円)となりました。」
デジタル・プラットフォーム事業はEコマース売上の増加により増収となった一方、映像配信のコンテンツ原価及び販促宣伝費の増加により、前年同期の営業利益から営業損失へ転じている。 - FY2022-Q1販促宣伝費増加による減収・営業損失有価証券報告書
「映像配信の販促宣伝費増加により、売上高は53億68百万円(前年同期比3.1％減)、営業損失は２億45百万円(前年同期は営業利益２億９百万円)となりました。」
デジタル・プラットフォーム事業は映像配信の販促宣伝費増加により減収となり、前年同期の営業利益から営業損失へ転じている。従来の費用効率化による収益性改善から、当四半期は販促費増加による収益悪化が示されている。 - FY2021Eコマース・映像配信減少による通期減収・営業損失有価証券報告書
「Eコマース及び映像配信の売上が減少したこと等により、売上高は261億８百万円(前年度比26.7％減)、営業損失は８億98百万円(前年度は営業利益27億63百万円)となりました。」
デジタル・プラットフォーム事業はEコマース及び映像配信の減収により、通期で売上高26.7％減、営業損失8億98百万円となった。 - FY2021-Q3Eコマース減収でデジタル事業減収減益継続有価証券報告書
「E-コマースの売上が減少したこと等により、売上高は185億３百万円(前年同期比27.1％減)、営業利益は１億81百万円(前年同期比91.6％減)となりました。」
デジタル・プラットフォーム事業はEコマース売上の減少により減収となり、営業利益も前年同期比91.6％減まで減少している。 - FY2021-Q2Eコマース減収でデジタル事業減収減益有価証券報告書
「E-コマースの売上が減少したこと等により、売上高は118億60百万円(前年同期比31.0％減)、営業利益は８億49百万円(前年同期比54.5％減)となりました。」
デジタル・プラットフォーム事業はEコマースの売上減少により前年同期比31.0％減収となり、営業利益も54.5％減少している。 - FY2021-Q1イベント公演数減少下でデジタル・プラットフォーム事業が減収減益有価証券報告書
「ファンクラブイベントの公演数が減少したこと等により、売上高は51億73百万円(前年同期比29.7％減)、営業利益は５億31百万円(前年同期比41.9％減)となりました。」
デジタル・プラットフォーム事業は、ファンクラブイベントの公演数減少により減収となり、営業利益も前年同期比41.9％減となった。従来の費用効率化による収益性改善の実績に対し、当四半期はイベント減少の影響が示されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「映像配信サービスの会員数が減少したこと等により、売上高は108億87百万円(前年同期比19.3％減)となったものの、売上総利益率の向上や販売費及び一般管理費が減少したこと等により、営業利益は17億69百万円(前年同期比23.5％増)となりました。」
会員数減少による減収が続く一方、売上総利益率の向上及び販売費・一般管理費の減少により営業利益は前年同期比23.5％増となり、収益性改善が進んでいる。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「映像配信サービスの会員数が減少したこと等により、売上高は74億37百万円（前年同期比19.0％減）となったものの、販売費及び一般管理費が減少したこと等により、営業利益は11億67百万円（前年同期比32.4％増）となりました。」
会員数減少による減収が続く一方、販売費及び一般管理費の減少により営業利益は前年同期比32.4％増となり、費用効率化による収益性改善が進んでいる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「映像配信サービスの会員数が減少したこと等により、売上高は38億27百万円(前年同期比16.8％減)となったものの、販売費及び一般管理費が減少したこと等により、営業利益は７億円(前年同期比73.6％増)となりました。」
会員数減少による減収が続く一方、販売費及び一般管理費の減少により営業利益が前年同期比73.6％増となり、費用効率化による収益性改善の進展が示されている。 - FY2019会員数減少による通期減収減益有価証券報告書
「映像配信サービスの会員数が減少したこと等により、売上高は175億33百万円(前年度比23.0％減)、営業利益は16億25百万円(同7.6％減)となりました。」
映像配信サービスの会員数減少による減収が通期でも続き、営業利益も前年度比7.6％減となっている。 - FY2019-Q3会員数減少による減収継続有価証券報告書
「映像配信サービスの会員数が減少したこと等により、売上高は134億96百万円(前年同期比22.3％減)、営業利益は14億32百万円(前年同期比1.0％減)となりました。」
デジタル事業は会員数減少により減収が続き、営業利益も前年同期比1.0％減となっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「映像配信サービスの会員数が減少したものの、ライセンス費用が減少したこと等により、売上高は91億85百万円(前年同期比21.6％減)、営業利益は８億81百万円(前年同期比10.1％増)となりました。」
会員数減少による減収が続く一方、ライセンス費用の減少等により営業利益は前年同期比10.1％増加し、収益性改善の進展が示されている。 - FY2019-Q1会員数減少下で減収減益有価証券報告書
「映像配信サービスの会員数が減少したこと等により、売上高は46億１百万円(前年同期比23.0％減)、営業利益は４億３百万円(前年同期比35.5％減)となりました。」
デジタル事業は営業利益を確保したものの、映像配信サービスの会員数減少により売上高及び営業利益が前年同期を下回った。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「一部の映像配信サービスが終了したこと等により、売上高は173億80百万円(前年同期比20.6％減)となったものの、売上原価が減少したこと等により、営業利益は14億46百万円(前年同期は営業損失15億77百万円)となりました。」
一部映像配信サービスの終了で減収となった一方、売上原価の減少等により、デジタル事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一部の映像配信サービスが終了したこと等により、売上高は117億９百万円(前年同期比20.9％減)となったものの、売上原価が減少したこと等により、営業利益は８億円(前年同期は営業利益27百万円)となりました。」
デジタル事業は映像配信サービス終了により減収となった一方、売上原価の減少等により営業利益が前年同期の27百万円から8億円へ増加している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一部の映像配信サービスが終了したこと等により、売上高は59億75百万円(前年同期比20.4％減)となったものの、売上原価が減少したこと等により、営業利益は６億26百万円(前年同期は営業損失２億30百万円)となりました。」
デジタル事業は売上高が前年同期比20.4％減となった一方、売上原価の減少等により営業損失から6億26百万円の営業利益へ転換し、収益性改善の実績が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「映像ソフト作品の販売及び関連ビジネスの売上が増加したこと等により、売上高は439億59百万円(前年度比5.2％増)、営業利益は22億52百万円(前年度は85百万円)となりました。」
映像事業は売上高が前年度比5.2％増、営業利益が前年度85百万円から22億52百万円へ増加し、収益性改善の進展が年度実績として示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益率の高い映像ソフト作品の販売が増加したこと等により、売上高は333億82百万円(前年同期比13.4％増)、営業利益は９億４百万円(前年同期は営業損失６億95百万円)となりました。」
映像配信費用の効率執行に加え、利益率の高い映像ソフト作品の販売増が収益性改善の要因として示された。映像事業は前年同期の営業損失から営業利益に転じている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「映像配信の費用を効率的に執行したこと等により、営業利益は29億67百万円(同110.2％増)となりました。」
映像配信費用の効率的な執行を具体的な手段として挙げ、営業利益の増加を実績として説明している。