生産性向上に対する取り組みの推進
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資につきましては、多様化する顧客ニーズに応え得る設備の充実を主な目的として総額878百万円（無形固定資産を含む。）の設備投資を実施いたしました。主な設備投資については、多様化する顧客ニーズへの対応や印刷製品の品質向上など生産性向上のための印刷関連設備等の更新や工場・販売拠点の環境の改善として、476百万円の投資を実施しました。」
顧客ニーズ対応、品質向上、生産性向上を目的に、総額8億7,800万円、印刷関連設備等に4億7,600万円の投資を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資につきましては、多様化する顧客ニーズに応え得る設備の充実を主な目的として総額345百万円（無形固定資産を含む。）の設備投資を実施いたしました。」
設備投資を継続し、当年度は総額3億4,500万円、印刷関連設備等には1億9,200万円を投資した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資につきましては、多様化する顧客ニーズに応え得る設備の充実を主な目的として総額１３２百万円（無形固定資産を含む。）の設備投資を実施いたしました。主な設備投資については、多様化する顧客ニーズへの対応や印刷製品の品質向上、納期短縮など生産性向上のための印刷関連設備等の更新や工場環境の改善として、１２２百万円の投資を実施しました。」
生産性向上、品質向上、納期短縮を目的とする設備更新・工場環境改善について、総額132百万円、印刷関連設備等122百万円の投資実績が記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資につきましては、多様化する顧客ニーズに応え得る設備の充実を主な目的として総額１２４百万円（無形固定資産を含む。）の設備投資を実施いたしました。主な設備投資については、多様化する顧客ニーズへの対応や印刷製品の品質向上、納期短縮など生産性向上のための印刷関連設備等の更新や工場環境の改善として、９６百万円の投資を実施しました。」
生産性向上を目的とする設備更新・工場環境改善について、当年度に総額124百万円、印刷関連設備等に96百万円を投資した具体的実績が記載された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資につきましては、多様化する顧客ニーズに応え得る設備の充実を主な目的として総額９億９千５百万円（無形固定資産を含む。）の設備投資を実施いたしました。主な設備投資については、多様化する顧客ニーズへの対応や印刷製品の品質向上、納期短縮など生産性向上のための印刷関連設備等の更新や工場環境の改善として、６億９千８百万円の投資を実施しました。」
生産性向上を目的とする設備更新について、当年度に総額9億9,500万円、印刷関連設備等に6億9,800万円を投資した具体的実績が記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「印刷関連事業の主な設備投資については、多様化する顧客ニーズへの対応や印刷製品の品質向上、納期短縮など生産性向上のための印刷関連設備等の更新として、３億４千５百万円の投資を実施しました。」
生産性向上を目的とする設備更新について、投資額3億4,500万円を伴う具体的な実施が記載された。 - FY2019-Q2削除有価証券報告書
「利益面では、昨年10月に稼働となりましたＳＥＫＩ ＢＬＵＥ ＦＡＣＴＯＲＹ（愛媛県伊予市）での水性フレキソ印刷加工事業にかかる初期投資費用発生などにより、１億１千２百万円の営業損失」
当四半期の利益要因の記載では、前四半期まで記載されていた生産性向上の取り組みへの言及がなくなっている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、本年６月、伊予工場（愛媛県伊予市）において機械設備の集約による生産効率の向上と、多様化する顧客ニーズに対応するため、効率性に優れた低エネルギータイプＵＶ仕様印刷機 ハイデルベルグ社製 ＸＬ７５－８Ｐアニカラーを新規導入いたしました。」
生産性向上に関する従来の広い方針に加え、機械設備の集約と低エネルギータイプのUV仕様印刷機の新規導入という具体的な施策が記載された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループでは、市場構造の変革に機動的かつ柔軟に対応し、経営のより一層の合理化、効率化を推し進め、収益性の高い企業体質を構築することで持続的な成長を確保してまいります。」
四半期の「生産性向上に対する取り組み」から、年次では市場構造の変革への対応、経営の合理化・効率化、収益性の高い企業体質の構築という、より広い方針へ表現が変化している。 - FY2018-Q3削除有価証券報告書
「利益面では、前年同四半期に計上した緊急性の高い情報セキュリティ強化に関する費用は今期ありませんでしたが、昨年１０月より稼働しました水性フレキソ印刷加工事業にかかる費用の発生などにより、営業利益は１億３千６百万円（前年同四半期比１６．０％減）となりました。」
当四半期の利益要因の記載では、生産性向上に対する取り組みやその成果への言及がなくなっている。 - FY2018-Q2成果の明記有価証券報告書
「生産性向上に対する取り組みで一定の成果があったものの」
生産性向上の取り組みについて、前回の推進という記載から、今回は一定の成果があったと記載されている。ただし具体的な数値や施策内容は示されていない。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「利益面では、生産性向上に対する取り組みの推進や前年同四半期に計上した緊急性の高い情報セキュリティ強化に関する費用が今期はなかったことなどにより」
生産性向上に対する取り組みを利益改善要因として初めて切り出して記載しているが、具体的な施策内容は示されていない。