新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業影響リスク
FY2019に初出。14回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2023-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「国内においては新型コロナウイルス感染症に伴う各種制限が撤廃され、外国人観光客や行動制限のないイベントの増加等もみられ、社会経済活動は概ねコロナ以前に回復しました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う国内の各種制限が撤廃され、社会経済活動が概ねコロナ以前に回復したと記載している。 - FY2023-Q1市場回復進展・一部市場で影響継続有価証券報告書
「国内では訪日客の増加や消費者の購買マインドの回復により市場が活性化しつつあり、また海外では、昨年後半以来停滞感が強かった先進国の主要マーケットの需要増加や新興国の伸長等もあり、全体的に市場は回復基調となりました。」
感染症に伴う各種制限の大幅緩和や社会経済活動の正常化により市場回復が進んだ一方、国内外では資源・エネルギー価格高騰、物価上昇及び金融引き締めに伴う為替変動の影響が残っている。 - FY2022回復進展・一部市場停滞有価証券報告書
「コロナ禍の影響で日本国内や中国での行動制限が続いたため市場が停滞し、またその他の国や地域においてはコロナ禍からの回復傾向が見られたものの、世界的なインフレによる景気悪化の影響で販売が伸び悩む市場も多く」
先進国等で回復が進む一方、日本国内・中国の行動制限、市場停滞及びインフレによる販売伸び悩みが残った。 - FY2022-Q3回復進展・一部市場で影響継続有価証券報告書
「日本国内や中国等では筆記具需要へのコロナ禍の影響が残る反面、先進国では概ねコロナ禍以前の日常が戻り、総体的には回復傾向となりました。」
先進国ではコロナ禍以前の日常が戻り事業環境が回復する一方、日本国内や中国等では筆記具需要への影響が残っている。 - FY2022-Q2回復進展・一部市場で影響継続有価証券報告書
「日本国内や中国等では筆記具需要へのコロナ禍の影響が残る反面、先進国では概ねコロナ禍以前の日常が戻り、総体的には回復傾向となりました。」
日本国内や中国等ではコロナ禍による需要影響が残る一方、先進国では日常が戻り、事業環境は総体的に回復傾向となった。 - FY2022-Q1回復進展・一部市場で影響継続有価証券報告書
「日本国内や海外の一部で筆記具需要の停滞が続く市場も残りましたが、海外先進国を中心に概ねコロナ禍以前の日常が戻る等、総体的には回復傾向が強まりました。」
海外先進国を中心にコロナ禍以前の日常が戻り、事業環境の回復傾向が強まった一方、日本国内や一部海外市場では需要停滞が続いている。 - FY2021回復進展・影響継続有価証券報告書
「当社グループにおきましては、日本国内及び海外の一部市場において筆記具需要の停滞が続きましたが、総体的には海外先進国を中心に回復傾向が強まりました。」
海外先進国を中心に事業環境の回復が強まった一方、日本国内及び海外の一部市場では筆記具需要の停滞が継続している。 - FY2021-Q3一部回復・影響継続有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループにおきましては、海外先進国を中心に、総体的に回復傾向となりましたが、日本国内や海外の一部において筆記具需要の回復が未だ進まず、停滞が続く市場も残りました。」
海外先進国を中心に事業環境は総体的に回復傾向となったが、日本国内や海外の一部では筆記具需要の回復が進まず、感染症影響下の市場停滞が残った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「国内ではワクチン接種が開始されたものの、依然として新型コロナウイルス感染症拡大の影響による経済活動の規制や自粛が断続的に行われ、社会・経済の低成長が継続しました。」
感染症拡大に伴う経済活動の規制・自粛が国内で継続し、事業環境への影響が続いている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループにおきましても、日本及び海外の多くの市場において、感染症拡大による販売店の休業等の直接的な影響や、消費マインドの冷え込みによる需要減等の副次的な影響を受けております。」
感染症拡大による販売店休業等の直接影響と、消費マインド冷え込みによる需要減が、日本及び海外の多くの市場で引き続き実際に生じている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症が事業に与える影響に関しましては、今後の新型コロナウイルス感染症の拡大や、その拡大防止のための各国の政策によって、当社グループの事業拠点及び各連結会社における販売活動が想定以上に制限され、グループ全体の経営成績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
感染拡大や各国政策により販売活動が想定以上に制限され、経営成績・財政状態へ影響する可能性を引き続き明示している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症が事業に与える影響に関しましては、今後の新型コロナウイルス感染症の拡大や、その拡大防止のための各国の政策によって、当社グループの事業拠点及び各連結会社における販売活動が想定以上に制限され、グループ全体の経営成績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
前四半期に実際の販売影響が生じたことに加え、感染拡大や各国政策による販売活動のさらなる制限をリスクとして明示している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「３月以降、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための外出自粛等の影響で、消費マインドの冷え込みがみられ、結果的に厳しい状況となりました。」
前年度に可能性として記載した新型コロナウイルス感染症の事業影響が、外出自粛、消費マインドの冷え込み、国内外の販売苦戦として実際に現れている。 - FY2019初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大は当社グループの事業へマイナスの影響を与える可能性があります。今後の推移を注視し、対応してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業へのマイナス影響を、新たなリスクとして一文で記載している。