受注好調に対応した工場稼働日追加と増産
FY2016-Q3に初出。28回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「主な要因は、SHOEI HELMET PARK建設等に起因する、有形固定資産の取得による支出1,163,042千円によるものです。」
生産基盤の拡張に関して、SHOEI HELMET PARK建設等に起因する有形固定資産取得へ1,163,042千円を支出した。 - 2026-04-24前進M&A・子会社異動
「総投資額約 40 億円及び工期約 3 年間をかけ、新工場建屋を建設することと致しました。」
生産能力の拡張に関する取り組みが、新工場建屋の建設という具体的な投資計画へ進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は2,281,187千円(同165.0％増)となりました。主な要因は、新工場用地確保および生産設備の維持・増強のための有形固定資産の取得による支出2,234,421千円によるものです。」
生産体制の拡張について、新工場用地の確保と生産設備の維持・増強に2,234,421千円を支出した。供給が潤沢となり流通在庫が過多となる状況下でも、生産基盤への投資を進めている。 - FY2024-Q1生産体制・国際物流の改善により供給が潤沢化有価証券報告書
「生産体制や国際物流の改善により製品が潤沢に供給され、足下流通は在庫過多の傾向にあります。」
従来の生産能力制約に対応する施策について、生産体制と国際物流が改善し、製品が潤沢に供給される状態になったとの説明へ変化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「かかる状況下、当社は期初に策定した計画通りに生産・販売を実行すると共に当社が推し進めているお客様のニーズに沿った新モデルの開発・製造及びお客様の安全をサポートする販売・サービス体制を引き続き成功裏に持続させました。」
期初計画に沿った生産・販売、新モデルの開発・製造、安全をサポートする販売・サービス体制の継続を再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「かかる状況下、当社は期初に策定した計画通りに生産・販売を実行すると共に当社が推し進めているお客様のニーズに沿った新モデルの開発・製造及びお客様の安全をサポートする販売・サービス体制を引き続き成功裏に持続させました。」
期初計画に沿った生産・販売、新モデルの開発・製造、販売・サービス体制の継続を再確認した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「かかる状況下、当社は期初に策定した計画通りに生産・販売を実行すると共に当社が推し進めているお客様のニーズに沿った新モデルの開発・製造及びお客様の安全をサポートする販売・サービス体制を引き続き成功裏に持続させました。」
期初計画に沿った生産・販売の実行と、新モデルの開発・製造、販売・サービス体制の継続を再確認した。 - FY2022-Q3生産能力制約が継続しアジア販売を抑制有価証券報告書
「アジア市場の販売数量は、生産能力が限られるなかで中国現地代理店の発注が他地域の代理店に出遅れたことから、前年同期比36.2%の減少となりました。」
生産能力が限られる状況が続き、アジア市場の販売数量は前年同期比36.2％減少した。新たな設備増強や人員増員などの具体策は本 filing では記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「アジア市場の販売数量は、生産能力が限られるなかで中国現地代理店の発注が他地域の代理店に出遅れたことから、前年同期比27.7%の減少となりました。」
生産能力が限られる状況が引き続き記載され、アジア販売数量の減少要因として示された。本 filing では新たな設備増強や人員増員の具体策は示されていない。 - FY2022-Q1生産能力の制約が継続有価証券報告書
「アジア市場の販売数量は、生産能力が限られるなかで中国現地代理店の発注が他地域の代理店に出遅れたことから、前年同期比7.3%の減少となりました。」
生産能力が限られる状況が引き続き記載され、アジア販売数量の減少要因の一つとして示された。本 filing では、新たな設備増強や人員増員の具体策は示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「・生産設備投資の前倒しと人材の積極採用 ・岩手工場内駐車場を近隣の新規購入用地へ移転し生産スペースを拡張 ・茨城工場に隣接し、現在茨城県が所有する江戸崎工業団地内の一区画（7.2ha）取得による工場スペースの拡張」
需要に生産が追い付かない状況への対応として、設備投資の前倒し、人材採用、岩手工場の生産スペース拡張、茨城工場隣接地7.2haの取得協議を具体化した。土地売買契約は2022年1月、造成完了は2023年半ば頃を目標としている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「生産能力増強に伴い生産数量が増加したことを主因に前年同期比20.4％増となりました。」
従来から進めていた生産能力増強について、生産数量の増加につながったことが記載された。販売数量は前年同期比20.4％増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「主な要因は、生産設備の維持・増強のための有形固定資産の取得による支出414,521千円、スマートヘルメットナビアプリ開発他ソフトウェア取得による支出50,247千円であります。」
生産設備の維持・増強への支出414,521千円を計上し、受注・販売に対応する設備投資を継続した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社といたしましては、これに対応すべく製品生産能力の増強を進めて参ります。」
受注量の増加を受け、生産能力増強を重要課題として明示した。通期の生産実績は合計19,314,679千円、前年同期比106.6％となり、設備投資総額も1,296,824千円に達した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「依然好調な受注に生産が追付かない状況が継続しており前年同期比３％増加となりました。」
受注に生産が追いつかない状況が続いていることを再確認した。本 filing では、新たな工場稼働日追加や設備増強・人員増員の具体的施策は記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「依然タイトな生産状況、当社休日の出勤を改善するためにも、継続的に生産設備増強と人員増員を実施しお客様への商品出荷を早めるとともに当社休日出勤を改善してまいります。」
タイトな生産状況への対応として、生産設備増強と人員増員を継続し、出荷の早期化と休日出勤の改善を目指す方針を再確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「依然好調な受注に生産が追い付かない状況が継続し前年度比３％増加となりました。日本市場は、販売代理店から市場への販売数量は前年度比10％の増加となっているものの、タイトな生産状況により当社から同代理店への販売が前年度比６％減少となりました。」
受注が生産能力を上回る状況が継続し、日本の販売代理店向け出荷は前年同期比6％減少となった。 - FY2019-Q2受注が生産能力を上回る状況が継続有価証券報告書
「好調な受注に生産が追付かない状況ではあるものの前年度比４％増加となりました。日本市場は、販売代理店から市場への販売数量は前年度比23％増加と堅調に推移しているものの、当社から同代理店への販売がタイトな生産状況により前年度比19％減少となりました。」
タイトな生産状況が続き、当社から日本の販売代理店への販売数量は前年度比19％減少となった。新たな設備増強や人員増員の具体的計画は本 filing では示されていない。 - FY2019-Q1タイトな生産状況が日本向け販売を制約有価証券報告書
「日本市場は、販売代理店から市場への販売は堅調に推移しているものの、同代理店への販売がタイトな生産状況により、販売数量は前年度比17％減少となりました。」
タイトな生産状況が継続し、販売代理店向けの日本販売数量が前年度比17％減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「依然タイトな生産状況、当社休日の出勤を改善するためにも、2020年を目途に年間生産数量を53万個から60万個体制へ生産設備増強と人員増員を実施してまいります。」
年間生産数量を53万個から60万個へ、2020年を目途に引き上げる計画を明記した。実績面でも当連結会計年度に生産設備の維持・増強に1,114,341千円を投じている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下で、当第３四半期連結累計期間における日本、海外を合わせた販売数量は、前期よりタイトな生産状況による期ずれもありましたが、前年度比８％増加となりました。」
タイトな生産状況と、それに伴う販売時期のずれが続いていることを再確認した。新たな工場稼働日追加や設備増強などの具体策は本 filing では記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「主な要因は、生産設備の維持・増強のための有形固定資産の取得による支出527,887千円であります。」
生産設備の維持・増強に係る設備投資を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「内部環境は、設備投資について新設備への更新と、生産能力アップに向けて、順次予定通り実施しております。」
新設備への更新と生産能力向上に向けた設備投資を、予定通り順次実施していると再確認した。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「依然タイトな生産状況、当社休日の出勤（土曜日）を改善するためにも、今後２年から３年を目途に年間生産数量を50万個から60万個体制へ生産設備増強と人員増員を実施してまいります。」
従来の工場稼働日追加・設備維持増強から、2～3年を目途に年間生産数量を50万個から60万個へ引き上げる設備増強・人員増員計画へ具体化した。 - FY2017-Q3タイトな生産状況が国内販売を制約有価証券報告書
「日本市場は、堅調に推移しておりますが、当社の依然タイトな生産状況等により販売数量は前年同期比５％減少となりました。」
生産状況が依然タイトであることが明記され、日本の販売数量が前年同期比5％減少した要因として示された。具体的な工場稼働日追加等の施策は本 filing では記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は355,975千円(同10.1％減)となりました。主な要因は、生産設備の維持・増強のための有形固定資産の取得341,767千円であります。」
生産設備の維持・増強に係る投資を継続している。 - FY2016前進有価証券報告書
「主な内訳は、生産設備の維持・増強のための有形固定資産の取得826,168千円、システム導入による無形固定資産の取得26,493千円によるものです。」
生産設備の維持・増強に826,168千円を投じ、通期の生産実績も前年同期比105.9％となった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「工場稼働日を追加して増産（生産高が前年同期比で10.7％増加）しました」
工場稼働日を追加する具体的な生産対応を実施し、生産高が前年同期比10.7％増加した。