世界経済の減速・景気後退リスク
FY2024-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。176社中131社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年10月１日から2026年３月31日まで）における世界経済は、大きく景気の改善が見込めない展開が続いております。欧州は景気の不透明感、政治の不安定感等から消費の大きな拡大は実現せず、米国や中国も浮揚力を欠いた状況が継続しました。加えて、中東情勢の悪化による石油製品の品薄、高騰及びそれに伴う景気の下振れリスクが高まっており、先行き不透明感が更に増していると認識しています。」
世界経済は大きな景気改善が見込めず、欧州・米国・中国の浮揚力不足に加え、中東情勢悪化による石油製品の品薄・高騰と景気下振れリスクが加わった。 - 2026-04-24悪化決算
「当中間連結会計期間（2025年10月１日から2026年３月31日まで）における世界経済は、大きく景気の改善が見込めない展開が続いております。」
世界経済について、大きな景気改善が見込めない状況が継続しているとの認識が示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年10月１日から2025年３月31日まで）における世界経済は、経済や社会情勢の先行き不透明な状況から消費控えが進行し、かつてのような力強さはみられませんが、全般的なインフレ鎮静化が下支えとなり先行き希望が見えつつある状況でした。」
世界経済について、先行き不透明感から消費控えが進行し、かつての力強さがみられないとの認識が示された。インフレ鎮静化による下支えと先行きへの希望も併記されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年10月１日から2024年３月31日まで）における世界経済は、引き続き不透明な景気状況に加え長期化しているウクライナ紛争やイスラエル内戦が消費者の消費意欲を減退させていること、中国における不動産市場の低迷に端を発する消費の落ち込みが顕著化していることから、全般的にモメンタムを欠く展開となっております。」
世界経済について、消費者の消費意欲減退、中国の不動産市場低迷を起点とする消費落ち込みの顕著化、全般的なモメンタム欠如が新たに説明された。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年10月１日から2023年12月31日まで）における世界経済は、欧米におけるインフレ防止策の影響、中国における不動産部門及び消費の低迷や地政学リスクの高まり等が続くことから、全般的にブレーキがかかり、一部国・地域では景気が後退し、さらに今後も後退するリスクがあります。」
欧米のインフレ防止策、中国の不動産部門・消費低迷、地政学リスクを背景に、世界経済全般に減速感があり、一部国・地域では景気後退が発生し、今後のさらなる後退リスクもあるとの認識を初めて独立したテーマとして記録する。