SHOEI（7839）・リスク悪化
地政学リスクの高まり
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
7記載
5年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
米中対立・ウクライナ戦争・中東情勢による地政学的リスク99社が書いているテーマ・逆風101社・追い風0社
SHOEIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。78社中45社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに36社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている99社のうち14社を表示しています。上の文は99社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「加えて、中東情勢の悪化による石油製品の品薄、高騰及びそれに伴う景気の下振れリスクが高まっており、先行き不透明感が更に増していると認識しています。」
従来のウクライナ紛争やイスラエル内戦に加え、中東情勢の悪化が石油製品の供給・価格と景気下振れに影響する地政学リスクとして記載された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年10月１日から2024年３月31日まで）における世界経済は、引き続き不透明な景気状況に加え長期化しているウクライナ紛争やイスラエル内戦が消費者の消費意欲を減退させていること、中国における不動産市場の低迷に端を発する消費の落ち込みが顕著化していることから、全般的にモメンタムを欠く展開となっております。」
地政学リスクについて、長期化するウクライナ紛争に加えてイスラエル内戦が明示され、消費意欲の減退要因として説明された。中国の不動産市場低迷と消費落ち込みも併記された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ等地政学リスクの高まりやそれに伴う化石燃料を始めとする諸物価の高騰に加え、欧米におけるインフレ抑止策の影響等で、景気の下振れリスクが残る状況が続いております。」
地政学リスクについて、ウクライナ等を具体例として挙げ、物価高騰や欧米のインフレ抑止策を通じた景気下振れとの関連を記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「半導体等の供給制約やインフレ圧力にくわえ、地政学リスクの高まりなど様々な下振れリスクが残る状況が続いております。」
地政学リスクの高まりが引き続き世界経済および事業環境の下振れリスクとして記載された。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「半導体等の供給制約やインフレ圧力にくわえ、地政学リスクの高まりなど様々な下振れリスクが残る状況が続いております。」
地政学リスクの高まりを世界経済および事業環境の下振れリスクとして初めて具体的に記載した。