営業の質・量の拡充
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。40社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026専任営業員数の減少継続有価証券報告書
「営業体制は、BESS事業全体（販社含む）の専任営業員数（BESS専任の営業として在籍する営業員数）は、77名と前期末より2名減少いたしました。」
専任営業員数は前期末の79名から77名へ減少した。過去の94名、110名からの減少傾向も続いている。 - FY2024専任営業員数の減少継続有価証券報告書
「営業体制は、BESS事業全体（販社含む）の専任営業員数（BESS専任の営業として在籍する営業員数）は、94名と前期末より16名減少いたしました。」
専任営業員数は前期末の110名から94名へ16名減少した。一方、全国営業担当者・営業リーダーを集めた営業研修を数年ぶりに実施し、質の強化を進めている。 - FY2023専任営業員数の大幅減少有価証券報告書
「営業体制は、BESS事業全体（販社含む）の専任営業員数（BESS専任の営業として在籍する営業員数）は、110名と前期末より34名減少いたしました。」
専任営業員数は前期末から34名減少して110名となった。希望退職者募集による社員21名削減や拠点閉鎖と同時に、営業体制の規模も縮小している。 - FY2023-Q3希望退職による営業体制の縮小有価証券報告書
「「経営基盤強化策」としては、希望退職者の募集により21名の社員削減を実施しました。」
希望退職者募集の結果、21名の社員削減を実施した。営業員数そのものではないが、人員体制の縮小が記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業体制は、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は、159名と前期末より２名増となりました。」
専任営業員数は前期末の157名から159名へ2名増加した。 - FY2020専任営業員数の減少有価証券報告書
「営業体制は、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は、販社数の減少もあり、157名と前期末より10名減となりました。」
専任営業員数は前期末の167名から157名へ10名減少した。販社数の減少が要因として記載されている。 - FY2020-Q2専任営業員数の減少有価証券報告書
「営業体制は、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は164名と前期末より３名減となりました。今後、本部・販社一体となって体制の強化を進めてまいります。」
専任営業員数は前期末167名から164名へ3名減少した。本部・販社一体で営業体制を強化する方針を示している。 - FY2020-Q1専任営業員数の減少有価証券報告書
「営業体制は、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は165名と前期末より２名減となりました。」
専任営業員数は前期末の167名から165名へ2名減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業体制について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は167名と前期末より３名増（注）となりました。既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員の量の拡充に向けて、引き続き採用活動を推進するとともに、営業指導の強化により、各拠点の営業員の質の向上にも努めます。」
専任営業員数は167名となり、採用活動と営業指導の強化を継続している。今期末から拠点責任者を専任営業員数から除外する定義変更も記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業体制について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は171名と前期末より４名増となりました。既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員の量の拡充に向けて、引き続き採用活動を推進するとともに、営業指導の強化により、各拠点の営業員の質の向上にも努めます。」
専任営業員数が171名となり前期末比４名増加した。採用活動と営業指導の強化を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業体制について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は168名と前期末より１名増となりました。既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員の量の拡充に向けて、引き続き採用活動を推進するとともに、営業指導の強化により、各拠点の営業員の質の向上にも努めます。」
専任営業員数が168名となり前期末比1名増加した。採用活動と営業指導の強化を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業体制について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は176名と前期末より９名増となりました。既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員の量の拡充に向けて、引き続き採用活動を推進するとともに、営業指導の強化により、各拠点の営業員の質の向上にも努めます。」
専任営業員数が176名となり、前期末比９名増加した。採用活動と営業指導の強化を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業体制について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は167名と前期末より５名増となりました。既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員の量の拡充に向けて、引き続き採用活動を推進するとともに、ＢＥＳＳ営業資格制度を成果に直結するよう改善し、各拠点の営業員の質の向上にも努めてまいります。」
専任営業員数が167名となり、前期末比5名増加した。採用活動と営業資格制度の改善を継続している。 - FY2018-Q3専任営業員数の減少有価証券報告書
「営業員の量の拡充について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は165名と前期末より３名増となりました。販社オーナーの交代等による一時的な営業員数の減少は落ち着いたものの、既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員数充足のため、引き続き採用活動を推進するとともに、ＢＥＳＳ営業資格制度を成果に直結するよう改善し、各拠点の営業員の質と定着率を高めます。」
専任営業員数は165名と記載され、前期末から3名増とされているが、前回 filing の166名からは1名減少している。採用と営業資格制度の改善は継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、営業員の量の拡充について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は166名と前期末より４名増となりました。販社オーナーの交代等による一時的な営業員数の減少は落ち着いたものの、既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員数充足のため、引き続き採用活動を推進するとともに、ＢＥＳＳ営業資格制度を、成果に直結するよう改善し、各拠点の営業員の質の向上と定着率を高めます。」
専任営業員166名、前期末比4名増という状況を再掲し、採用活動と営業資格制度の改善を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、営業員の量の拡充について、ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は166名と前期末より４名増となりました。販社オーナーの交代等による一時的な営業員数の減少は落ち着いたものの、既存拠点及び今後オープン予定の拠点における営業員数充足のため、引き続き採用活動を推進するとともに、ＢＥＳＳ営業資格制度の最上級資格となるマイスターの養成に特化した組織体制を整備し、各拠点の営業員の質の向上と定着率を高めます。」
専任営業員数が166名となり前期末比4名増加した。採用継続に加え、マイスター養成に特化した組織体制を整備する方針を示した。 - FY2017-Q3専任営業員数の減少と再編対応有価証券報告書
「ＢＥＳＳ事業全体（販社含む）の専任営業員数（ＢＥＳＳ専任の営業として在籍する営業員数）は、販社の一部入れ替えの影響から159名となり、前期末より11名減となりました。営業員数については、販社再編の途上で一時的に営業休止があるなど、減少が見込まれますが、早期の拠点運営再開により、影響を最小限に留めるとともに、新規販社の営業支援を行ってまいります。また、営業員の質の面からは、営業資格制度を定着させ、拠点の現場で営業員を教育できるマイスター職を増加させ、営業員の自信を醸成しつつ、定着率を高めるべく努めてまいります。」
販社の入れ替えにより専任営業員数が159名、前期末比11名減となった。一時的な営業休止への対応として拠点再開、新規販社支援、マイスター職の増加を掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業員数については、販社営業の定着率向上・早期戦力化を重要課題と認識し、教育・研修の専門部署による営業員教育を強化する中で、資格制度の浸透や拠点毎の改善指導促進により、営業員の自信を醸成しつつ、定着率を高めるべく努めてまいります。」
営業員の定着率向上・早期戦力化を引き続き課題とし、教育・研修、資格制度、拠点別指導を継続している。専任営業員数は167名で前期末比1名減となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「営業の「質」の向上策として、各展示場内において個別に営業教育ができる体制を構築するため、ＢＥＳＳ営業資格制度に最上級資格となるマイスター制度を新設するなど、営業員向け教育をさらに強化しました。」
営業資格制度に最上級のマイスター制度を新設し、展示場ごとの教育体制を構築した。専任営業員数も153名と前期末から１名増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業の「質」の向上策として、前年度策定のＢＥＳＳ営業資格制度の推進、営業向け教育として実施している研修制度及び全国展示場での現場指導について、さらなる営業強化を目指して、ＢＥＳＳ営業資格制度の拡充、研修制度の体系化等を進めました。」
資格制度、研修体系化、現場指導、一括採用、営業員出向などを通じて営業力を強化している。営業員数は成約稼動ベースで141名。