特定仕様資材の供給途絶
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2022-Q1。
アールシーコアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「ウッドショックによる調達コストの上昇、部材納品や物件完工の遅延といった影響も顕在化し始めており」
特定資材の供給・調達リスクが、木材調達コストの上昇、部材納品遅延、物件完工遅延として顕在化し始めた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「木材の調達難及び急激な資材価格高騰（ウッドショック）が生じているため」
特定資材の供給・調達リスクが、木材調達難と価格高騰として実際に顕在化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度における取り組みとして、まずは前期からの課題であったカナダ材の調達難に端を発する納品の遅れを収束させるとともに」
特定資材の納期遅延は前期からの課題として残っていたが、当期には収束に取り組んだと記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「これは、第１四半期まで、前期からのカナダ材の調達難に端を発する納品の遅れ、及びＢＥＳＳ以外の事業により経営難に陥った販社からＢＰ社が承継した６拠点の先行経費負担等の影響を受けたことによるもので、当第３四半期連結会計期間は、第２四半期連結会計期間に続いて、前年同期比大幅な増収に伴い黒字化するなど、業績回復に努めております。」
特定資材の納品遅延による業績影響は第１四半期までの要因として説明され、第３四半期連結会計期間は黒字化したと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、前期からの課題となっていましたカナダ材の調達難に端を発する納品の遅れ、及びＢＥＳＳ以外の事業により経営難に陥った販社からＢＰ社が承継した６拠点の運営経費先行の影響が大きく、連結営業損失212百万円（前年同期は350百万円の損失）となり」
特定資材の納品遅延が当四半期にも実際に継続し、業績への影響要因として説明されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における連結売上高は、建設工期が長期化傾向にあることに加え、一昨年のカナダの山火事の影響等によるカナダ材の部材納期の遅延等により、12,397百万円（前年同期比8.0％減）となりました。」
特定資材の納期遅延が通期の減収に結びついた実績を記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における連結売上高は、建設工期が長期化傾向にあることに加え、一昨年のカナダの山火事の影響等によるカナダ材の部材納期の遅延等により、8,587百万円（前年同期比9.4％減）となりました。」
建設工期の長期化とカナダ材の納期遅延が実際の減収要因となり、連結売上高は前年同期比9.4％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における連結売上高は、建設工期が長期化傾向にあることに加え、昨年のカナダの山火事の影響等によるカナダ材の部材納期の遅延等により、5,879百万円（前年同期比8.3％減）となりました。」
建設工期の長期化とカナダ材の納期遅延が実際の減収要因となり、連結売上高は前年同期比8.3％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における連結売上高は、建設工期が長期化傾向にあることに加え、昨年のカナダの山火事の影響等によるカナダ材の部材納期の遅延等により、2,632百万円（前年同期比8.0％減）となりました。」
カナダの山火事等によるカナダ材の部材納期遅延が発生し、連結売上高の前年同期比8.0％減の要因として記載された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「連結売上高は、建設工期及び販社部門での部材納期がともに長期化傾向にあるものの」
建設工期と販社部門の部材納期の長期化が続き、売上計上時期に影響していると記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における連結売上高は、直販部門での建設工期及び販社部門での部材納期がともに長期化傾向にあること等により、9,477百万円（前年同期比0.9％減）となりました。」
建設工期・部材納期の長期化が継続し、連結売上高の前年同期比0.9％減の要因として記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における連結売上高は、直販部門での建設工期及び販社部門での部材納期がともに長期化傾向にあること等により、6,413百万円（前年同期比1.9％減）となりました。」
建設工期と部材納期の長期化が続き、天候不順等による納品遅れも含めて売上減少の要因として記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「連結売上高は、直販部門での建設工期及び販社部門での部材納期がともに長期化傾向にあること等により、2,860百万円（前年同期比1.8％減）となりました。」
建設工期と部材納期の長期化、販社部門での納品遅れが実際の売上減少要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「一つの資材に対して複数の仕入先を整備する、資材の共通化を進めて特殊なものを減らすこと等により安定供給に努めておりますが、対象の仕入先に不測の事態が生じて資材調達に支障を来たした場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
複数仕入先や資材共通化による対応策も併記している。