グローバル人材の獲得・育成とグループ内人材交流
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年４月より、従業員の自律的な資産形成を支援する観点から、企業年金制度については確定拠出年金制度（ＤＣ）をグループ標準とし、制度体系の一体化を進めています。これにより、長期的なウェルビーイング向上に寄与するとともに、従業員のキャリア選択・働き方の柔軟性を支える基盤を強化してまいります。」
2025年4月から確定拠出年金制度をグループ標準とし、制度体系の一体化を進める施策を新たに記載している。女性管理職比率25.0％、男性従業員の育児休業等取得率89.1％などの指標も更新している。 - 2026-05-25前進株主総会
「全社（共通）の使用人数の増加は主に、グループのコーポレート機能を強化することを目的に、連結子会社である㈱バンダイナムコビジネスアークのコーポレート機能の一部を当社グループ管理本部へ移管したことによるものであります。」
グループのコーポレート機能移管により、全社共通の使用人数が178名となった実績を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、セグメント「全社（共通）」の従業員数は45名増加して、178名となりました。その主な理由は、当社（セグメント「全社（共通）」）においてグループのコーポレート機能を強化することを目的に、連結子会社である㈱バンダイナムコビジネスアーク（セグメント「その他」）のコーポレート機能の一部を当社グループ管理本部へ移管したことによるものであります。」
グループのコーポレート機能強化に向けた機能移管を行い、全社共通の従業員数が45名増加して178名となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年３月期 23.7％」
人的資本について、女性管理職比率が23.7％、男性従業員の育児休業等取得率が84.4％、グループ合同研修参加者が402名となったなど、実績指標を更新している。 - FY2024前進有価証券報告書
「国内グループ会社で2023年４月よりパートナーシップ制度を導入しています。従来婚姻関係を要件としていた就業規則等に定める休暇や各種福利厚生制度等について、パートナーシップ関係にある従業員も利用できるようになりました。」
人材戦略について、パートナーシップ制度を国内グループ会社に導入し、休暇・福利厚生制度の利用対象を広げた。また、2024年3月期の女性管理職比率22.8％、男性従業員の育児休業等取得率78.5％などの実績も開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「国内外グループ全社において2023年３月期よりエンゲージメントサーベイを実施しました。以降毎年の観測を実施しグループ全体で社員のエンゲージメント向上に取り組み、多様で個性溢れる人材が生き生きと働き活躍できる環境づくりを推進しています。」
人材戦略について、国内外グループ全社を対象とするエンゲージメントサーベイを2023年3月期から開始し、毎年観測する運用を具体化した。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「新卒・キャリア、性別、国籍にこだわらず人材の確保・登用を行うとともに、多様な人材が活躍することができ、心身ともに健康に働くことができる制度や環境整備にさらに注力します。」
グローバル人材の獲得・育成方針を、多様な属性の人材の確保・登用、健康に働ける制度・環境整備へ広げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「「ＩＰクリエイション事業」の従業員数が当連結会計年度において219名増加いたしましたが、その主な理由は、業務委託契約を雇用契約に変更し、社員登用を推進したことによるものであります。」
IPクリエイション事業で業務委託から雇用契約への変更・社員登用を進め、従業員数が219名増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、「ＩＰクリエイション」事業の従業員数は225名増加して、381名となりました。その主な理由は、業務委託契約を雇用契約に変更し、社員登用を推進したことによるものであります。」
IPクリエイション事業で業務委託契約から雇用契約への変更と社員登用を進め、従業員数が225名増加して381名となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、「ＩＰクリエイション」事業の従業員数は199名増加して、355名となりました。その主な理由は、業務委託契約を雇用契約に変更し、社員登用を推進したことによるものであります。」
IPクリエイション事業で業務委託から雇用契約への変更・社員登用を進め、従業員数が199名増加したという具体的進展を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、「ＩＰクリエイション」事業の従業員数は213名増加して、369名となりました。その主な理由は、業務委託契約を雇用契約に変更し、社員登用を推進したことによるものであります。」
人材戦略について、IPクリエイション事業で業務委託契約から雇用契約への変更と社員登用を進め、従業員数が213名増加したという具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「世界市場において幅広い事業展開を推進していくため、グローバル人材の獲得・育成や地域間・事業間での積極的な人材交流を強化しております。また、社員が新しいことに挑戦するための提案制度やチャレンジを支援する仕組みなども強化し人材の活性化をはかっております。」
グローバル人材の獲得・育成、人材交流、社員の提案・挑戦支援を継続して強化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「世界市場において幅広い事業展開を推進していくため、グローバル人材の獲得・育成や地域間・事業間での積極的な人材交流を強化しております。また、社員が新しいことに挑戦するための提案制度やチャレンジを支援する仕組みなども強化し人材の活性化をはかっております。」
グローバル人材の獲得・育成、人材交流、社員の提案・挑戦支援を引き続き強化している。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「新中期計画においては、これらに加え、より社員が新しいことに挑戦するための提案制度、チャレンジを支援する仕組みなどを推進します。」
グローバル人材育成、人材交流、多様な人材が活躍できる制度に加え、社員の提案制度と挑戦支援の仕組みを追加している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外市場における事業成長を目指すため、グローバル人材の獲得・育成の仕組みを強化しております。また、積極的なグループ内人材交流などの制度を推進することで、人材の活性化をはかっております。」
グローバル人材の獲得・育成とグループ内人材交流を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外市場における事業成長を目指すため、グローバル人材の獲得・育成の仕組みを強化しております。また、積極的なグループ内人材交流などの制度を推進することで、人材の活性化をはかっております。」
グローバル人材の獲得・育成とグループ内人材交流を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「優秀な人材を確保・育成するため、グローバル新卒採用、地域や事業をまたいだ戦略的人事異動などを積極的に行うほか、次世代に通用する人材を育成するための各種研修に力を入れております。」
グローバル人材の採用・育成とグループ内人材交流を、グローバル新卒採用、戦略的人事異動、研修として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外市場における事業成長を目指すため、グローバル人材の獲得・育成の仕組みを強化しております。また、積極的なグループ内人材交流などの制度を推進することで、人材の活性化をはかっております。」
グローバル人材の獲得・育成とグループ内人材交流を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外市場における事業成長を目指すため、グローバル人材の獲得・育成の仕組みを強化しております。また、積極的なグループ内人材交流などの制度を推進することで、人材の活性化をはかっております。」
グローバル人材の獲得・育成とグループ内人材交流を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、海外市場における事業成長を目指すため、グローバル人材の獲得・育成の仕組みを強化しております。また、積極的なグループ内人材交流などの制度を推進することで、人材の活性化をはかっております。」
グローバル人材の獲得・育成とグループ内交流を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外市場における事業成長を目指すため、グローバル人材の獲得・育成の仕組みを強化しております。また、積極的なグループ内人材交流などの制度を推進することで、人材の活性化をはかっております。」
海外展開を支える人材を採用・育成し、グループ内異動や交流も進めている。