バンダイナムコホールディングス（7832）・リスク前進
気候変動等の自然環境の変化
FY2021に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-25。
7記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動の政策・技術・市場・物理的リスク137社が書いているテーマ・逆風125社・追い風1社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている137社のうち14社を表示しています。上の文は137社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-25前進株主総会
「当社グループでは、エンターテインメントを通じた「夢・遊び・感動」を世界中のファンへ提供し続けるため、「バンダイナムコグループサステナビリティ方針」を掲げ、グループが向き合うべき社会課題として特定したマテリアリティのもと、ファンとともに持続可能な社会の実現に向けた活動を推進しております。」
サステナビリティ方針、5つのマテリアリティ、グループサステナビリティ委員会等の推進体制と具体的活動を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「今回は、積極的な脱炭素政策により気温上昇が抑えられる1.5℃シナリオと、限定的な脱炭素政策により気候上昇が進む4℃シナリオを採用しました。」
気候変動リスクについて、2030年を対象とする1.5℃・4℃シナリオ分析の結果と、炭素価格、プラスチック規制、自然災害、サプライチェーン中断等への対応を詳細化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「今回は、積極的な脱炭素政策により気温上昇が抑えられる1.5℃シナリオと、限定的な脱炭素政策により気候上昇が進む4℃シナリオを採用しました。」
気候変動リスクについて、2030年を対象とする1.5℃・4℃シナリオ分析を実施し、炭素価格、プラスチック規制、自然災害、サプライチェーン中断等の移行・物理リスクを具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「・炭素規制やプラスチック利用規制による原材料や生産・調達コストの上昇 ・新技術の導入や研究開発、設備投資に伴うコストの増加 ・自然災害による財物損壊やサプライチェーンの中断、資源の枯渇」
気候変動・自然環境の変化について、規制、コスト、自然災害、サプライチェーン中断等のリスクを継続して整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「リスク・炭素規制やプラスチック利用規制による原材料や生産・調達コストの上昇・新技術の導入や研究開発、設備投資に伴うコストの増加・自然災害による財物損壊やサプライチェーンの中断、資源の枯渇」
気候変動等の自然環境の変化について、炭素・プラスチック規制、研究開発・設備投資コスト、自然災害やサプライチェーン中断までリスクを具体化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
気候変動等の自然環境の変化を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「気候変動等の自然環境の変化」
主要なリスクとして、気候変動等の自然環境の変化を独立した項目で初めて記載し、サステナビリティ方針、マテリアリティの特定、CO2排出量削減目標の設定を対応として示している。