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バンダイナムコホールディングス(7832)・施策前進

3つの戦略ビジネスユニットによるグループ運営

FY2016に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

21記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020前進FY2021-Q3 – FY2021再掲FY20232016: 320162017: 420172018: 420182019: 220192020: 320202021: 220212022: 020222023: 120232024: 020242025: 22025
同じテーマの他社
7ユニット制による事業別自律成長の推進2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2025年4月1日付でアミューズメントユニットにおける組織再編を実施いたしました。」

    新中期計画の推進に向け、アミューズメントユニットの事業統括会社に企画・販売機能を集約し、施設運営会社を施設運営に特化させる組織再編を実施した。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループは、次の4つの事業セグメントと、それを主にサポートする役割を持つ関連事業会社で構成されております。トイホビーユニット、デジタルユニット、映像音楽ユニット、アミューズメントユニット」

    従来の3ユニット体制から、トイホビー、デジタル、映像音楽、アミューズメントの4ユニット体制へ再編した。アミューズメントでは施設運営会社と企画・機器・コンテンツ会社の役割も分けている。
  3. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループは、事業ドメインごとに、エンターテインメントユニット(「デジタル事業」及び「トイホビー事業」)、IPプロデュースユニット、アミューズメントユニットの3つのユニットと、それを主にサポートする役割を持つ関連事業会社で構成されております。」

    3ユニット体制を現行のグループ運営単位として再確認している。
  4. FY2021達成有価証券報告書

    「2021年4月より従来の5ユニット体制から、3ユニット体制に組織再編を行いました。」

    5ユニットから3ユニットへの再編を実施し、エンターテインメント、IPプロデュース、アミューズメントの3ユニット体制へ移行した。
  5. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「2021年4月より、従来の5ユニット体制から、3ユニット体制へ組織再編を行います。・「トイホビーユニット」と「ネットワークエンターテインメントユニット」を統合し、「エンターテインメントユニット」とします。・「映像音楽プロデュースユニット」と「IPクリエイションユニット」を統合し、「IPプロデュースユニット」とします。・「リアルエンターテインメントユニット」を「アミューズメントユニット」に名称変更します。」

    2021年4月の5ユニットから3ユニットへの再編について、統合先の名称と各ユニットの構成を具体的に決定した。
  6. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年4月より、トイホビーユニットとネットワークエンターテインメントユニットを統合するとともに、映像音楽プロデュースユニットとIPクリエイションユニットを統合します。リアルエンターテインメントユニットは、次期中期計画に向け、安定して収益をあげることができる基盤づくりに取り組みます。」

    5ユニットから3ユニットへの再編方針を再確認し、モノビジネスとデジタルビジネスの連携、映像・音楽とIP創出の機能集約、リアル事業の収益基盤づくりを再編の狙いとして説明している。
  7. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「2021年4月より、トイホビーユニットとネットワークエンターテインメントユニットを統合するとともに、映像音楽プロデュースユニットとIPクリエイションユニットを統合します。リアルエンターテインメントユニットは、次期中期計画に向け、安定して収益をあげることができる基盤づくりに取り組みます。」

    現行の5ユニット体制を、2021年4月から3ユニットへ再編する方針を決定した。
  8. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループは、事業ドメインごとに、トイホビーユニット、ネットワークエンターテインメントユニット、リアルエンターテインメントユニット、映像音楽プロデュースユニット、IPクリエイションユニットの5つのユニットと、それを主にサポートする役割を持つ関連事業会社で構成されております。」

    5ユニット体制を現行のグループ運営単位として再確認している。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「ユニットの主幹会社代表取締役社長が当社の取締役を兼任することにより、持株会社と事業会社、さらには事業会社間の連携を強化するとともに、グループとして迅速な意思決定を行っております。」

    5ユニット体制と主幹会社代表取締役の兼任による連携・迅速な意思決定を継続している。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「ユニットの主幹会社代表取締役社長が当社の取締役を兼任することにより、持株会社と事業会社、さらには事業会社間の連携を強化するとともに、グループとして迅速な意思決定を行っております。」

    5ユニット体制と、ユニット主幹会社代表取締役の兼任を通じた連携・迅速な意思決定を継続している。
  11. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「中期計画のスタートにともない、事業会社の集合体の単位名称をSBU(Strategic Business Unit:戦略ビジネスユニット)からユニットに改め、ミッションごとに、よりスピーディに重点戦略を推進するため、従来の3SBU体制から5ユニット体制へ変更しております。」

    3SBUから5ユニットへの組織再編を、現行のグループ運営体制として再確認している。
  12. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「中期計画のスタートにともない、事業会社の集合体の単位名称をSBU(Strategic Business Unit:戦略ビジネスユニット)からユニットに改め、ミッションごとに、よりスピーディに重点戦略を推進するため、従来の3SBU体制から5ユニット体制へ変更しております。」

    3SBUから5ユニットへの再編を、新中期計画のもとでの現行体制として再確認している。
  13. FY2018達成有価証券報告書

    「2018年4月よりスタートした新中期計画より、事業会社の集合体の単位名称をSBU(Strategic Business Unit:戦略ビジネスユニット)からユニットに改めました。また、IP軸戦略のさらなる進化、新たなエンターテインメントへの挑戦などのミッションごとに、よりスピーディに重点戦略を推進するため、従来の3SBU体制から5ユニット体制としました。」

    従来の3SBU体制から、ミッション別の5ユニット体制への組織再編を実施した。
  14. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「平成30年4月よりスタートする新中期計画より、事業会社の集合体の単位名称をSBU(Strategic Business Unit:戦略ビジネスユニット)からユニットに改めます。また、IP軸戦略のさらなる進化、新たなエンターテインメントへの挑戦などのミッションごとに、よりスピーディに重点戦略を推進するため、従来の3SBU体制から5ユニット体制とします。」

    従来の3つのSBUによるグループ運営を、名称変更と機能分割を伴う5ユニット体制へ再編する方針を示している。
  15. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、主として戦略ビジネスユニットの主幹会社代表取締役社長が当社の取締役を兼任することにより、持株会社と事業会社、さらには事業会社間の連携を強化するとともに、グループとして迅速な意思決定を行っております。」

    SBU主幹会社代表取締役の兼任を通じたグループ連携と迅速な意思決定を再確認している。
  16. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、主として戦略ビジネスユニットの主幹会社代表取締役社長が当社の取締役を兼任することにより、持株会社と事業会社、さらには事業会社間の連携を強化するとともに、グループとして迅速な意思決定を行っております。」

    SBU主幹会社の代表取締役による取締役兼任を通じた連携強化と迅速な意思決定を再確認している。
  17. FY2017前進有価証券報告書

    「また、SBU報告会(当事業年度は4回開催)及びグループ経営会議(当事業年度は11回開催)を定期的に開催し、グループ内の情報共有及び意思決定を行っております。」

    3つのSBUを軸とするグループ運営について、当事業年度の報告会・経営会議の開催実績を具体的に記載している。
  18. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、戦略ビジネスユニットの主幹会社代表取締役社長が当社の取締役を兼任することにより、持株会社と事業会社、さらには事業会社間の連携を強化するとともに、グループとして迅速な意思決定を行っております。」

    持株会社と事業会社の兼任を通じた連携強化と迅速な意思決定の体制を再掲している。
  19. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、戦略ビジネスユニットの主幹会社代表取締役社長が当社の取締役を兼任することにより、持株会社と事業会社、さらには事業会社間の連携を強化するとともに、グループとして迅速な意思決定を行っております。」

    持株会社と事業会社の兼任を通じた連携強化と迅速な意思決定を再掲している。
  20. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、戦略ビジネスユニットの主幹会社代表取締役社長が当社の取締役を兼任することにより、持株会社と事業会社、さらには事業会社間の連携を強化するとともに、グループとして迅速な意思決定を行っております。」

    持株会社と各戦略ビジネスユニットの連携を通じた迅速な意思決定の体制を再掲している。
  21. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、事業ドメインごとに、次の3つの戦略ビジネスユニット(SBU)と、それを主にサポートする役割を持つ関連事業会社で構成されております。」

    トイホビー、ネットワークエンターテインメント、映像音楽プロデュースの3SBUを軸に、持株会社がモニタリングと横断戦略を担う体制。
一緒に動いた変遷

「ROE10%以上の継続確保」は、この変遷が動いた21回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ROE10%以上の継続確保3回
  3. 2リアルとデジタルを融合した施設展開2回
  4. 3競争力と財務健全性を両立した継続的株主還元2回
  5. 4中期計画の業績目標と連動した業績条件付株式報酬への移行2回
  6. 5新プラットフォーム対応とネットワークコンテンツの海外展開2回
  7. 6映像・音楽のパッケージ販売からプロダクション型ビジネスへ拡張2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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