先行設備投資に伴う減価償却費増加
FY2016-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2024。
ウイルコホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「業務効率化のために導入した新基幹システムの償却費用の増加、新規大口得意先獲得のため、新規設備稼働に先行して行った外注生産による一時的な費用増加等もあり、セグメント利益は286百万円（前年同期比44.4％減）となりました。」
先行設備投資に伴う負担が、新基幹システムの償却費と新規設備稼働前の外注生産費用として具体化し、セグメント利益の減少要因となっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「設備投資に係わる固定費やネットにおける広告宣伝費の増加をカバーするまでには至ってはおりません。」
設備投資に伴う固定費の増加がネット経由の顧客数・受注額の増加で吸収できず、情報・印刷事業の利益が前年同期の95百万円から5百万円の損失へ悪化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかし、チラシ、無料情報誌等の落ち込みをカバーするまでには至りませんでした。その結果、セグメント売上高は10,245百万円（前年同期比3.1％減）となりました。また、製造面では、オペレータの多能工化や提案制度による生産性向上を通じ効果は上がってきておりますが、先行的設備投資による減価償却費、物流費の増加をまかなうことができず、セグメント利益は199百万円（前年同期比25.5％減）となりました。」
生産性向上の効果がある一方、先行設備投資による減価償却費と物流費の増加を吸収できず、情報・印刷事業の利益が前年同期比25.5％減となっている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「オペレータの多能工化等による生産コスト削減と提案制度に基づく生産性改善を進めておりますが、売上高の減少により先行的設備投資による減価償却費の増加をまかなうことができず、セグメント利益は136百万円（前年同期比38.3％減）となりました。」
生産性改善を進めているものの、減価償却費負担を吸収できず、情報・印刷事業のセグメント利益は前年同期比38.3％減となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「また、人材の多能工化等により生産コストの削減を進めておりますが、売上高の減少により先行的設備投資による減価償却費の増加をまかなうことができず、セグメント利益は110百万円（前年同期比56.3％減）となりました。」
先行設備投資による減価償却費を売上減少が吸収できず、情報・印刷事業のセグメント利益が前年同期比56.3％減となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「また、売上高の減少、設備投資による減価償却費の増加および物流費の増加等により、セグメント利益は12百万円（前年同期比91.0％減）となりました。」
設備投資による減価償却費の増加が継続し、情報・印刷事業のセグメント利益が前年同期比91.0％減となっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「従来型製品における粗利益率の低下や当社独自製品開発のための先行的設備投資による減価償却費の増加等により、セグメント利益は267百万円（前年同期比40.5％減）と減益になりました。」
独自製品開発の先行設備投資に伴う減価償却費増加が、引き続き利益の押し下げ要因となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「従来型製品における粗利益率の低下や当社独自製品のための先行的設備投資による減価償却費の増加などにより、」
独自製品向けの先行設備投資に伴う減価償却費増加が、情報・印刷事業の利益を押し下げる要因として引き続き示されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「新製品関連の先行的設備投資による減価償却費増加の影響もあり」
先行設備投資に伴う減価償却費負担が引き続き利益の押し下げ要因として記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「新製品関連の先行的設備投資による減価償却費増加の影響もあり」
先行設備投資に伴う費用負担がセグメント利益に影響したと記載している。