固定費圧縮と経費削減による収益構造の強化
FY2016に初出。31回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
- FY2026販管費増加下で増益有価証券報告書
「利益面については売上高の増加等により、営業利益は3,219百万円(同47.6％増)、経常利益は3,451百万円(同53.4％増)となりました。」
販売費及び一般管理費は26,577百万円と前期から増加した一方、売上高の増加等により営業利益・経常利益は増加した。 - FY2026-H1販管費増加下で利益改善有価証券報告書
「利益面では販売費および一般管理費が増加したものの、売上高の増加等により、営業利益は1,382百万円(同20.5％増)、経常利益は1,464百万円(同33.7％増)、親会社株主に帰属する中間純利益は848百万円(同36.5％増)となりました。」
販売費及び一般管理費は増加した一方、売上高の増加等により営業利益・経常利益・中間純利益は前年同期を上回った。固定費圧縮・経費削減の新たな具体策は記載されていない。 - FY2025費用増加による減益継続有価証券報告書
「しかしながら、利益面では売上高が前年同期比増加したものの、為替の影響、人件費の増加、物価高の影響等により売上原価、販売費および一般管理費が増加し、営業利益は2,181百万円(同17.8％減)、経常利益は2,249百万円(同17.4％減)、親会社株主に帰属する当期純利益は821百万円(同43.8％減)となりました。」
売上高が増加した一方、為替、人件費、物価高による売上原価・販管費の増加が減益要因となった。 - FY2025-H1売上原価・販管費増加による減益有価証券報告書
「また、利益面では売上高が前年同期比微減になったことに加え、売上原価、販売費および一般管理費の増加により、営業利益は1,146百万円(同40.1％減)、経常利益は1,095百万円(同44.2％減)、親会社株主に帰属する中間純利益は621百万円(同48.6％減)となりました。」
売上高の微減に加え、売上原価、販売費及び一般管理費の増加が上期の営業利益・経常利益・中間純利益の減少要因として記載された。 - FY2024売上原価・販管費増加による減益有価証券報告書
「また、利益面では売上高の減少に加え、売上原価、販売費および一般管理費の増加により、営業利益は2,654百万円(同25.7％減)、経常利益は2,724百万円(同22.9％減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,462百万円(同22.0％減)となりました。」
売上高の減少に加え、売上原価、販売費及び一般管理費の増加が通期の減益要因として記載された。 - FY2024-Q3売上原価・販管費増加による減益有価証券報告書
「利益面では売上高が前年同四半期比減になったことに加え、売上原価、販売費および一般管理費の増加により営業利益は2,652百万円(同20.6％減)、経常利益は2,713百万円(同17.2％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,002百万円(同0.7％減)となりました。」
売上高の前年同期比減少に加え、売上原価、販売費及び一般管理費の増加が各利益の減少要因として記載された。 - FY2024-Q2売上原価・販管費増加による減益有価証券報告書
「また、利益面では売上高が前年同四半期比微減になったことに加え、売上原価、販売費および一般管理費の増加により、営業利益は1,914百万円(同19.3％減)、経常利益は1,963百万円(同17.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,208百万円(同17.4％減)となりました。」
売上原価、販売費及び一般管理費の増加が、売上高の微減とともに各利益の前年同期比減少要因として記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益面では広告宣伝費をはじめとした販売費の抑制、その他管理費の節減に努めたものの、第２四半期連結累計期間までの売上高の落ち込みをカバーするまでには至らず、営業利益は1,106百万円(同52.1％減)、経常利益は1,266百万円(同46.5％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は667百万円(同54.0％減)となりました。」
販売費・管理費の抑制を継続したが、売上高の落ち込みを吸収できず、各利益は前年同期を下回った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、利益面では広告宣伝費をはじめとした販売費の抑制、その他管理費の節減につとめたものの、売上高の大幅な落ち込みをカバーするまでには至らず、営業損失は592百万円(前年同四半期は営業利益2,907百万円)、経常損失は431百万円(前年同四半期は経常利益2,941百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は446百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益1,925百万円)となりました。」
販売費・管理費の抑制を継続したが、売上高の大幅な落ち込みを吸収できず、第2四半期累計でも営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失となった。 - FY2021-Q1費用抑制でも大幅赤字有価証券報告書
「また、利益面では広告宣伝費をはじめとした販売費の抑制、その他管理費の節減につとめたものの、売上高の大幅な落ち込みをカバーするまでには至らず、営業損失は1,971百万円(前年同四半期は営業利益365百万円)、経常損失は1,963百万円(前年同四半期は経常利益371百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,439百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益207百万円)となりました。」
販売費・管理費を抑制したものの、売上高の大幅な落ち込みを吸収できず、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「具体的には、本部各部及び店舗において、全ての業務（日次・週次・月次・年次で発生している、定例的な業務）をゼロベースで抜本的に棚卸しし、業務の刷新(時間の削減)を行う事で、生産性を更に向上させ、その空いた時間を利用して、新たな施策に取り組んでまいります。」
固定費圧縮・損益分岐点引下げの方針に加え、全業務をゼロベースで棚卸しして時間を削減する具体策を示した。 - FY2020-Q3新領域投資による利益伸び抑制有価証券報告書
「一方利益面では、売上高は増加したものの、新領域の事業に踏み出すために、積極的に経営資源を投下したため、営業利益は2,309百万円(同1.9％増)、経常利益は2,368百万円(同1.8％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,449百万円(同1.9％増)にとどまりました。」
新領域への積極的な経営資源投下が、売上増加に対して利益の伸びが限定的となった理由として説明された。 - FY2020-Q1販売費及び一般管理費増加による減益有価証券報告書
「一方利益面では、販売費及び一般管理費が前年度を上回った結果、営業利益は365百万円(同30.0％減)、経常利益は371百万円(同34.2％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は207百万円(同43.4％減)となりました。」
販売費及び一般管理費が前年度を上回り、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高の増加、経費の効率的な使用により営業利益は3,227百万円(同25.1%増)、経常利益は3,308百万円(同22.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,864百万円(同107.8%増)で増収増益となりました。」
経費の効率的な使用と売上高の増加により、営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高の増加、経費の効率的な使用により営業利益は2,266百万円(同22.0%増)、経常利益は2,325百万円(同17.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,421百万円(同67.6%増)となりました。」
経費の効率的な使用と売上高の増加により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高の増加、経費の効率的な使用により営業利益は1,418百万円(同35.6%増)、経常利益は1,489百万円(同32.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は920百万円(同137.8%増)となりました。」
売上高の増加と経費の効率的な使用により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上高の増加、経費の効率的な使用により営業利益は521百万円(前年同四半期は9百万円の営業損失)、経常利益は564百万円(前年同四半期は16百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は367百万円(前年同四半期は74百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
経費の効率的な使用を明示し、前年同期の営業損失・純損失から営業利益・純利益の黒字化に至った。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの収益構造を見直し、あらゆる無駄を徹底的にそぎ落とすことで、固定費を圧縮し、損益分岐点を引き下げ、効率的かつ効果的な収益体制を実現してまいります。」
収益構造の見直し、固定費圧縮、損益分岐点引下げによる収益体制強化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益については、販売関連費用を中心に経費を抑制的に使用しましたが、売上高の減少をカバーしきれず営業利益は1,857百万円(同17.4%減)、経常利益は1,987百万円(同16.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は848百万円(同43.8%減)となりました。」
販売関連費用を中心とする経費抑制を継続したが、売上高の減少を吸収できず、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、販売関連費用を中心に経費を抑制的に使用しましたが、売上高の減少をカバーしきれず営業利益は1,045百万円(同7.4%減)、為替影響等により経常利益は1,120百万円(同11.5%増)、連結子会社に係る減損損失の計上等により親会社株主に帰属する四半期純利益は387百万円(同38.5%減)となりました。」
販売関連費用を中心とする経費抑制を継続したが、売上減少を吸収できず、営業利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回った。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益については、販売関連費用を中心に経費を抑制的に使用しましたが、売上高の減少をカバーしきれず営業利益は△9百万円(前年同四半期は321百万円)、経常利益は16百万円(同91.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は△74百万円(前年同四半期は156百万円)となりました。」
販売関連費用を中心に経費を抑制したが、売上減少を吸収できず、営業利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は赤字となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益については、販売関連費用を中心に経費を削減したものの、売上高の減少、売上原価率の上昇をカバーしきれず営業利益は2,248百万円(同15.1%減)、経常利益は2,391百万円(同13.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,510百万円(同0.0%増)となりました。」
販売関連費用を中心とした経費削減を継続したが、売上高の減少と売上原価率の上昇を吸収できず、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、販売関連費用を中心に経費を削減したものの、売上高の減少、売上原価の増加をカバーしきれず、営業利益は1,129百万円(同33.8%減)、経常利益は1,004百万円(同43.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は629百万円(同34.5%減)となりました。」
販売関連費用を中心とした経費削減を継続したが、売上高の減少と売上原価の増加を吸収できず、各利益が減少した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益については、販売関連費用を中心に経費を削減したものの、売上高の減少、売上原価の増加をカバーしきれず営業利益は321百万円(同61.5%減)となりました。」
販売関連費用を中心とした経費削減を実施したが、売上減少と原価増加を吸収するには至らなかった。 - FY2016初出有価証券報告書
「費用面においては、固定費の圧縮により損益分岐点を引き下げ、当社企業グループの収益体質をより強固なものにするために、全社ベースで経費削減に取組み、効率的な経費の使用により、利益率の向上を図ってまいります。」
固定費圧縮、損益分岐点低下、全社経費削減を収益性向上の手段としている。