上位10社への販売依存
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2025。
粧美堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに39社。
- FY2025対処有価証券報告書
「その取引は営業効率を向上させる観点より近年意図的に各小売業態の有力な企業に集中させており、当社グループの2025年９月期における連結売上高の約６割が販売先上位20社に対する取引によるものです。」
販売先上位20社への集中度は前期の約7割から約6割へ低下した。集中を意図した営業方針自体は継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの2024年９月期における連結売上高の約７割が販売先上位20社に対する取引によるものです。」
上位販売先への集中度が約7割であることを引き続き開示している。今回は、営業効率向上の観点から有力販売先への集中を意図的に進めていると説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの2022年９月期における連結売上高の約７割が販売先上位20社に対する販売金額によるものです。」
従来の上位10社集中から、上位20社への販売集中を約7割として開示した。大規模小売店との取引を意識的に高める一方、小規模販売先では選択と集中を進めている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの2021年９月期における売上高の51.1％が販売先上位10社に対する販売金額によるものです。…小規模な取引先については採算面を勘案しリモートチャネルへのご案内を進めることで戦略的に「選択と集中」を進め、採算改善を進めてまいりました。」
上位10社への販売集中度が51.1％へ上昇した。一方、小規模取引先をリモートチャネルへ案内する選択と集中による採算改善策も記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの2020年９月期における売上高の49.2％が販売先上位10社に対する販売金額によるものです。」
販売先上位10社への売上集中度は前期の48.2％から49.2％へ上昇した。未取引先、インターネット販売、中国・台湾子会社等による販売チャネル拡大策も記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの2019年９月期における売上高の48.2％が販売先上位10社に対する販売金額によるものです。」
上位10社への売上集中度は前期の48.0％から48.2％へ小幅に上昇した。未取引先への販売先拡大、インターネット販売、中国・台湾子会社を活用した海外販売などの軽減策も引き続き記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの平成30年９月期における売上高の48.0％が販売先上位10社に対する販売金額によるものです。」
上位10社への売上集中度は前期の49.5％から48.0％へ低下した。販売チャネル拡大やEC・海外販売によるリスク軽減策も記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの平成29年９月期における売上高の49.5％が販売先上位10社に対する販売金額によるものです。」
販売先上位10社への売上集中度が前期の45.8％から49.5％へ上昇した。 - FY2016初出有価証券報告書
「その取引は㈱しまむら及び㈱ＰＡＬＴＡＣをはじめとした上位10社に集中しており、当社グループの平成28年９月期における売上高の45.8％が販売先上位10社に対する販売金額によるものです。」
上位10社への販売額が平成28年9月期売上高の45.8％を占める販売先集中リスクを記載している。