金・プラチナ・ダイヤモンド等の原材料価格変動
FY2017に初出。16回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-09-14。
クロスフォーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-14顕在化業績予想の修正
「地金相場の高騰に伴う販売価格の上昇により需要が弱含み」
地金相場の高騰が販売価格の上昇を通じて需要に影響したことが、通期の事業環境として示された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方海外は、アメリカ市場における関税の影響が継続していることに加え、地金相場の高騰により販売価格が上昇し、需要が減退したことから、受注環境は軟調に推移いたしました。」
地金相場の高騰により販売価格が上昇し、海外需要が減退する影響が実際に発生した。原材料価格変動が販売環境に影響している。 - FY2025再精錬時価評価差益の発生有価証券報告書
「地金の再精錬処理において時価評価差益が発生したことによるものであります。」
原材料価格変動の影響下で、地金の再精錬処理における時価評価差益が売上総利益の増加要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「加えて国内の大手小売店、問屋の地金相場高騰に適した企画提案が奏功し、受注が堅調に推移したことによるものであります。」
地金相場高騰への対応として、国内の大手小売店・問屋に適した企画提案を行い、受注が堅調に推移したと記載している。 - FY2024円安・地金高対応提案の成果有価証券報告書
「販売チャネル別に円安及び地金の高騰に対応した企画提案を行い、通販事業者や大手小売店への成果は顕在化しております。」
円安及び地金高騰への対応として販売チャネル別の企画提案を行い、通販事業者・大手小売店向けに成果が顕在化したと記載している。 - FY2024-Q3地金高騰対応策の成果顕在化有価証券報告書
「販売チャネル別に円安及び地金の高騰に対応した製品提案を行っており、当第３四半期連結会計期間にその成果は顕在化してきましたが、同累計期間においては微減となりました。」
円安・地金高騰への対応として販売チャネル別の製品提案を行い、四半期会計期間では成果が顕在化したと記載している。一方、累計期間の国内売上高は微減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「世界的なインフレの進行や資源価格の高騰等、マクロ環境は厳しい状況が続いています。」
原材料価格変動リスクについて、世界的なインフレの進行や資源価格高騰が継続し、厳しいマクロ環境として明示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、昨今の原材料価格や経費の高騰を受け、異素材を組み合わせた商品や当社特許技術を用いた商品開発に取り組み、利益の最大化に努めてまいります。」
原材料価格や経費の高騰が継続しているとの認識を示し、異素材を組み合わせた商品や特許技術を用いた商品開発で対応する方針を記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「加えて、主要な原材料の地金やダイヤモンドの価格上昇が原価率を悪化させる等、事業環境は厳しい状況が続いております。」
地金やダイヤモンドの価格上昇が原価率を悪化させる影響が、当四半期の事業環境に実際に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「加えて、地政学リスクの発生による地金やダイヤモンドなどの原材料価格が高騰するなど、当社グループを取り巻く事業環境は依然として厳しい状況が続いております。」
地政学リスクを背景とする地金・ダイヤモンド等の原材料価格高騰が記載され、原材料価格変動リスクが継続・具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「加えて、地政学リスクによる地金やダイヤモンドなどの原材料価格の高騰に伴う影響が懸念されるなど」
地政学リスクを背景とする地金・ダイヤモンド等の原材料価格高騰が懸念され、原材料価格変動リスクが強く意識されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原材料の高騰、エネルギー価格の上昇による世界的なインフレへの懸念」
原材料価格の高騰とエネルギー価格の上昇によるインフレ懸念が示され、原材料価格変動リスクが強く意識されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これら主原料の購入価格が急激に変動し、製品の需給状況等によりタイムリーに製品価格に転嫁できない場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
金、プラチナ、ダイヤモンド等の原材料価格変動と価格転嫁不能のリスクを継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「地金価格の上昇が予想されること」
次期について地金価格の上昇が予想されると記載し、原材料価格上昇による原価・価格転嫁リスクが意識されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これら主原料の購入価格が急激に変動し、製品の需給状況等によりタイムリーに製品価格に転嫁できない場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
金、プラチナ、ダイヤモンド等の原材料価格変動と、価格転嫁できない場合の影響を継続して開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これら主原料の購入価格が急激に変動し、製品の需給状況等によりタイムリーに製品価格に転嫁できない場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
国際市況や金、プラチナ、ダイヤモンドの価格動向による原価上昇と価格転嫁不能をリスクとしている。