コスト改善・高収益確保と営業利益率の重視
FY2017に初出。33回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益 73,648千円 (前年同期比 187.2%増 )」
当中間連結会計期間の営業利益は73,648千円となり、前年同期比187.2%増加した。売上総利益率の確保、国内売上高の伸長、地金の再精錬処理における時価評価差益などにより、収益性の改善が進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、全ての段階利益で黒字化を達成し、収益構造の改善が着実に進展いたしました。」
FY2025は営業利益55,452千円、経常利益23,891千円、親会社株主に帰属する当期純利益22,093千円となり、全ての段階利益で黒字化した。営業利益率も1.5%となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績は、全ての段階利益において黒字化を達成致しました。」
営業利益は前年同期の営業損失41,410千円から25,640千円の利益へ、経常利益は21,857千円、親会社株主に帰属する中間純利益は17,251千円となり、全ての段階利益で黒字化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の営業損失は、16,477千円(前連結会計年度は営業損失203,777千円)、営業利益率は△0.48%(前期は△6.8%)となりました。」
営業損失が203,777千円から16,477千円へ縮小し、営業利益率も△6.8%から△0.48%へ改善した。ただし営業赤字は継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率は利益率の高い海外売上高比率が伸長したことにより、前年同期比で5.8ポイント改善し34.9%となりました。売上高販管費比率は、前年同期に比して1.8ポイント改善し、34.6%となりました。」
利益率の高い海外売上高比率の伸長により売上総利益率が34.9%へ5.8ポイント改善し、売上高販管費比率も34.6%へ1.8ポイント改善した。また、累計期間の全利益項目で黒字化を達成した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益率は利益率の高い海外売上高比率が伸長したことにより、前年同期比で4.2ポイント改善し33.6%となりました。売上高販管費比率は、前年同期に比して0.5ポイント改善し、36.1%となりました。」
利益率の高い海外売上高比率の伸長により売上総利益率が33.6%へ4.2ポイント改善し、売上高販管費比率も36.1%へ0.5ポイント改善した。営業損失も前年同期の108,555千円から41,410千円へ縮小している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高総利益率は、セールスミックスの改善及び適正販売価格の維持に注力した結果、前年同期比で3.7ポイント改善し、34.8%となりました。売上高販管費比率は、売上高の増加及び冗費の削減を進めた結果、同1.7ポイント低下し、36.0%となりました。」
セールスミックスの改善、適正販売価格の維持、冗費削減により、売上高総利益率は34.8%へ3.7ポイント改善し、売上高販管費比率は36.0%へ1.7ポイント低下した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上減少による利益減を補うべく経費節減に努めましたが、売上総利益の減少影響を賄えず営業損失は203,777千円(前連結会計年度は営業利益44,344千円)となりました。」
経費節減に取り組んだものの、営業利益から203,777千円の営業損失へ転じ、営業利益率を重視する収益性の状況が悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間における当社グループの売上高は2,218,712千円(前年同四半期2.2%減)、営業損失は161,510千円(前年同四半期は営業損失1,327千円)、経常損失は165,408千円(前年同四半期は経常利益45,861千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は212,388千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益179,767千円)となりました。」
売上高が前年同期比2.2%減少し、営業損失は1,327千円から161,510千円へ拡大、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益から経常損失・四半期純損失へ転じ、収益性が悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は1,503,335千円(前年同四半期0.3%増)、営業損失は108,555千円(前年同四半期は営業損失25,863千円)、経常損失は111,729千円(前年同四半期は経常損失13,413千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は119,601千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益98,761千円)となりました。」
売上高は前年同四半期比で微増した一方、営業損失は25,863千円から108,555千円へ、経常損失は13,413千円から111,729千円へ拡大し、親会社株主に帰属する四半期純損失へ転じた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間における当社グループの売上高は753,840千円(前年同四半期22.5%増)、営業損失は49,378千円(前年同四半期は営業損失66,690千円)、経常損失は22,639千円(前年同四半期は経常損失53,296千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は28,730千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失51,924千円)となりました。」
前年同期比で売上高が22.5%増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも縮小した。赤字は継続しているが、収益性の改善が数値で示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社が重要な経営指標として掲げる営業利益率は、前連結会計年度に比べ6.3%増加し、1.4%となりました。」
営業利益率は前期のマイナス4.9%から1.4%へ改善し、営業利益も138,020千円の損失から44,344千円の利益へ転じた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は2,268,955千円(前年同四半期11.6%増)、営業損失は1,327千円(前年同四半期は営業損失162,865千円)、経常利益は45,861千円(前年同四半期は経常損失150,375千円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は179,767千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失157,483千円)となりました。」
売上高は前年同四半期比11.6%増加し、営業損失は162,865千円から1,327千円へ大幅に縮小した。経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも黒字に転じており、収益性の改善が具体的に示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この取り組みの結果、当第2四半期連結会計期間の業績につきましては、コロナショック前までには至りませんが、国内外ともに前年同期以上の売上を達成し、特に利益率の高い海外売上が大きく伸長したことにより黒字に転じることができました。」
当第2四半期会計期間は黒字に転じた。累計では営業損失25,863千円が残るものの、前年同期の営業損失172,537千円から赤字幅が縮小している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は615,243千円(前年同四半期4.8%増)、営業損失は66,690千円(前年同四半期は営業損失67,527千円)、経常損失は53,296千円(前年同四半期は経常損失57,721千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は51,924千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失55,802千円)となりました。」
前年同期比で売上高が4.8%増加し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも縮小した。ただし、営業赤字等は継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上高は2,811,604千円(前期比21.0%増)、営業損失は138,020千円(前連結会計年度は営業損失413,928千円)となりました。なお、当社が重要な経営指標として掲げる営業利益率は、前連結会計年度に比べ12.9%増加し、△4.9%となりました。」
売上高が前期比21.0%増、営業損失が413,928千円から138,020千円へ縮小し、営業利益率もマイナス17.8%からマイナス4.9%へ改善した。ただし営業赤字は継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は2,032,764千円(前年同四半期0.8%増)、営業損失は162,865千円(前年同四半期は営業損失102,176千円)、経常損失は150,375千円(前年同四半期は経常損失109,177千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は157,483千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失78,954千円)となりました。」
累計売上高は前年同期比0.8%増となった一方、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期より拡大し、収益性の悪化が続いている。なお、第3四半期会計期間自体は上期比で回復し黒字に転じたと記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、市況を反映した値引き販売の実施や利益率の高い国外での売上の低迷が続き、粗利率は大幅な悪化となりました。」
値引き販売と高利益率の国外売上低迷により粗利率が大幅に悪化し、営業損失172,537千円、経常損失167,343千円となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は587,202千円(前年同四半期25.8%減)、営業損失は67,527千円(前年同四半期は営業利益47,849千円)、経常損失は57,721千円(前年同四半期は経常利益45,311千円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は55,802千円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益31,536千円)となりました。」
売上高が前年同期比25.8%減少し、前年同期の営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益から、それぞれ営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失へ転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また当社が重要な経営指標として掲げる営業利益率は、前連結会計年度に比べ19.6%減少し、△17.8%となりました。」
営業利益率が前期の1.8%からマイナス17.8%へ低下し、営業損失413,928千円となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間における当社グループの売上高は2,017,601千円(前年同四半期24.6%減)、同営業損失は102,176千円(前年同四半期は営業利益135,601千円)、同経常損失は109,177千円(前年同四半期は経常利益130,618千円)」
売上高が前年同期比24.6%減となり、営業利益・経常利益からそれぞれ営業損失102,176千円・経常損失109,177千円へ転じ、収益性が大幅に悪化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間における当社グループの売上高は1,566,542千円(前年同四半期16.7%減)、同営業利益は、販売管理費および滞留在庫の削減に取り組んだ結果、56,304千円(前年同四半期60.7%減)」
販売管理費および滞留在庫の削減に取り組んだ一方、売上高は前年同期比16.7%減、営業利益は60.7%減となり、収益性の悪化が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間における当社グループの売上高は791,554千円(前年同四半期19.5%減)、同営業利益は、販売管理費および滞留在庫の削減に取り組んだ結果、47,849千円(前年同四半期53.1%減)」
販売管理費および滞留在庫の削減に取り組んだ一方、売上高は前年同期比19.5%減、営業利益は53.1%減となり、収益性の悪化が続いている。 - FY2019収益性悪化有価証券報告書
「また当社が重要な経営指標として掲げる営業利益率については、前連結会計年度に比べ4.0%減少し、1.8%となりました。」
営業利益率は前期から4.0ポイント低下して1.8%となり、収益性の悪化が数値で示された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「同営業利益は、広告費の削減に取り組んだ結果、135,601千円(前年同四半期64.7%増)」
広告費の削減により、営業利益は135,601千円となり、前年同四半期比64.7%増加した。収益性改善の実績が追加された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「同営業利益は、広告費の抑制など販売費及び一般管理費の削減に取り組んだ結果、143,321千円(前年同四半期204.6%増)」
広告費抑制などの販売費及び一般管理費削減により、営業利益は143,321千円となり、前年同四半期比204.6%増となった。収益性改善の実績が追加された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、広告費の抑制など販売費及び一般管理費の削減に取り組んだ結果、102,125千円(前年同四半期は営業損失42,510千円)」
広告費抑制などの販売費及び一般管理費削減により、営業利益が前年同期の損失から102,125千円の利益に転じた。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益率は、海外売上が低迷したため、目標6.6%に対して実績は5.8%となりました。翌連結会計年度につきましては、8.0%の営業利益率を達成すべく」
当年度の営業利益率は目標6.6%に対して実績5.8%と未達だった一方、翌連結会計年度の目標を8.0%に設定している。 - FY2018-Q3収益性悪化有価証券報告書
「海外向けパーツ販売の減少に加え、国内向け製品販売のうち相対的に利益率の低い製品の売上構成比が伸びた事等により売上総利益率が低下し、テレビコマーシャルによる広告宣伝費が増大した結果、営業利益は82,316千円(前年同四半期比87.7%減)」
低利益率製品の構成比上昇と広告宣伝費増大により売上総利益率が低下し、営業利益も大幅に減少した。 - FY2017初出有価証券報告書
「このため、当社グループでは、営業利益率を重要な経営指標と位置付けています。」
営業利益率を重要指標とし、コスト改善および高収益の確保を目指しているが、具体的な数値目標は記載していない。