景気変動・消費者マインドの変化
FY2017に初出。25回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
クロスフォーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中53社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2025対処有価証券報告書
「国内市場は雇用者所得の改善、インバウンド需要の回復、EC販売チャネルの拡大等により消費者マインドは向上しております。」
国内市場では雇用者所得、インバウンド需要、EC販売チャネルの拡大を背景に消費者マインドの向上が示された。一方、景気・物価による需要変動リスク自体は継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方で海外市場は製品軸・エリア軸ともに深耕の余地が大きく、国内市場は新型コロナウイルス感染症の行動制限の撤廃や雇用者所得の改善等により消費者マインドは向上しつつあります。」
国内消費者マインドには改善傾向を示しつつ、地方の店舗・催事への客足が戻り切らないなど、景気・消費環境の影響を受ける状態は継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界においても、商業施設への人出も戻り始め、インバウンド需要の復活や催事販売会の再開により一部で消費回復の動きは見られましたが、相次ぐ消費財の値上がりの影響による節約志向の高まりから、市場環境は厳しい状況が続いております。」
商業施設の人出、インバウンド需要、催事販売に回復の動きが見られる一方、消費財の値上がりによる節約志向が高まり、市場環境は厳しいとの認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界においても、クリスマスや年末商戦により百貨店を中心に高額品が堅調に推移した一方で、断続的な物価高騰を背景とした生活防衛意識の高まり、人件費や物流コストの上昇などもあり、依然として市場環境は厳しい状況が続いております。」
高額品需要が堅調な一方、物価高騰による生活防衛意識の高まりや人件費・物流コスト上昇により、ジュエリー市場の厳しい環境が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても、食料品や日用品を始めとした生活必需品の値上げにより、消費者の節約志向が強まり、ジュエリーの消費が伸び悩む状況が続いております。」
生活必需品の値上げを背景に消費者の節約志向が強まり、ジュエリー消費が伸び悩む状況が継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「ジュエリー業界においても、円安進行による物価上昇が影響し、ジュエリーに対する消費マインドの冷え込みが続いております。」
円安による物価上昇を背景に消費者のジュエリー購買意欲が冷え込み、国内向け製品販売は前期比96.3％となるなど、景気・消費者マインドのリスクが実際の販売環境に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ジュエリー業界においても、生活必需品の値上がりの影響もあり、消費者のジュエリー購買意欲には力強さがなく本格的な回復には至らない状況であります。」
生活必需品の値上がりを背景に、消費者のジュエリー購買意欲が力強さを欠き、本格的な市場回復に至っていないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界においても、コロナショックからの営業活動再開とクリスマスや年末商戦のタイミングが重なり比較的に回復傾向に見られたものの、長引く自粛生活の反動から生まれるリベンジ消費の動きはとても弱く、依然として市場環境は厳しい状況が続いております。」
営業活動再開と年末商戦により回復傾向が見られた一方、リベンジ消費は弱く、ジュエリー市場の厳しい環境は継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても、営業活動は徐々に再開され、ＥＣ（ネットショッピング）を中心に消費が拡大しているものの、本年９月まで続いた緊急事態宣言の影響により、消費行動の自粛傾向は続き、百貨店や商業施設の集客や催事販売は大きく制限を受け、事業環境は厳しい状況が続いております。」
ECを中心とした消費拡大や営業活動の再開がある一方、消費行動の自粛と店舗・催事販売の制限により、厳しい市場環境が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループで取り扱っている製品は生活必需品ではないため、景気変動及び消費者の消費マインドの変化による影響を受け易く」
ジュエリーが生活必需品ではないことによる景気変動・消費者マインド変化のリスクを継続して開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても、株高を背景に高額品の需要が堅調に推移し回復傾向にあるものの、イベント開催の動員数縮小や消費行動の自粛傾向は続き、市場環境は依然として厳しい状況が続いております。」
高額品需要には回復傾向が見られるものの、イベント動員数の縮小と消費行動の自粛が続き、市場環境は依然厳しいと説明している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても、ジュエリーに対する消費者マインドの冷え込みによる消費行動の自粛傾向が長期化しており、企業間での競争も激化していることから収益環境は厳しい状況が続いております。」
消費者の自粛傾向の長期化に加え、企業間競争の激化が明示され、厳しい収益環境が続いている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても、営業活動は緊急事態宣言の解除後から徐々に再開されているものの、消費行動の自粛傾向が続き収益環境は厳しい状況が続いております。」
営業活動が徐々に再開されている一方、消費行動の自粛傾向が続き、ジュエリー業界の厳しい収益環境が継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても、緊急事態宣言解除後、展示会や販売催事を含む営業活動は徐々に再開されているものの、消費行動の自粛傾向が続き収益環境は厳しいものとなりました。」
感染症に伴う消費行動の自粛傾向が続き、ジュエリー業界の収益環境が厳しい状態となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても、緊急事態宣言に伴う外出自粛要請や外出禁止令、商業施設の休業、インバウンド需要を期待していた東京オリンピック・パラリンピックの延期、相次ぐ展示会や販売催事の延期・中止等の影響により収益環境は厳しいものとなりました。」
緊急事態宣言、商業施設の休業、インバウンド需要を見込んでいた東京オリンピック・パラリンピックの延期、催事の延期・中止が実際に生じ、国内ジュエリー市場の収益環境に影響した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましては、近年盛り上がりを見せていたインバウンド消費が落ち着いてきたことや、昨年10月に実施された消費増税前の駆け込み需要の反動減、相次いだ自然災害の影響などにより、消費者の節約志向が以前よりも強まったことから、収益環境は厳しいものとなりました。今後においても短期的には新型コロナウイルスの感染拡大が懸念されることから、東京オリンピック・パラリンピック時のインバウンド需要や、それに伴う国内消費の盛り上がりなどが期待されるものの、国内ジュエリー市場は当面軟調に推移するものと考えております。」
インバウンド消費の減速、消費増税の反動減、自然災害に加え、新型コロナウイルス感染拡大への懸念を背景に、国内市場を当面軟調と見込んでいる。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、2020年の東京オリンピック・パラリンピックにおけるインバウンド需要や国内需要の喚起などが期待されることから、国内ジュエリー市場は比較的堅調に推移するものと考えております。」
消費税率引上げ後の反動減や自然災害の影響により消費者の節約志向が強まり、国内販売では「Dancing Stone」製品の買い控えによる減収が発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「国内については、消費者マインドの低迷を受けた「Dancing Stone」製品の買い控えによる減収をカバーすることができず」
消費者マインドの低迷と買い控えが「Dancing Stone」製品の減収として実際の業績に現れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましては、2015年から続いていた縮小基調から2017年にプラス成長に転じたものの、消費者の購買行動の多様化や節約志向の高まりから、ジュエリーに対する消費マインドの改善は実感できず、収益環境は厳しいものとなりました。」
消費者の購買行動の多様化と節約志向により、ジュエリーに対する消費マインドの改善を実感できず、厳しい収益環境が続いていると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましては、2015年から続いていた縮小基調から2017年にプラス成長に転じたものの、当第１四半期連結累計期間に発生した自然災害の影響などから、収益環境は厳しいものとなりました。しかしながら、2019年に予定されている消費税率引上げ前の駆け込み需要、2020年の東京オリンピック・パラリンピックにおけるインバウンド需要や国内需要の喚起などが期待されることから、ジュエリー市場は当面堅調に推移するものと考えております。」
自然災害により収益環境は厳しいとしつつ、消費税率引上げ前の需要や2020年の東京オリンピック・パラリンピックによる需要を見込み、当面の市場を堅調と見ている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループで取り扱っている製品は生活必需品ではないため、景気変動及び消費者の消費マインドの変化による影響を受け易く、景気が悪化するなど消費環境が変化した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
ジュエリーが生活必需品ではないことによる景気変動・消費者マインド変化のリスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましては、個人消費に改善の兆しが見られるとは言え、将来不安からくる節約志向は依然として継続しており、贅沢品にはまだ消費マインドの改善には至らず業界を取り巻く環境は依然厳しい状況が続いています。」
個人消費に改善の兆しはあるものの、節約志向と贅沢品の消費マインド低迷により厳しい業界環境が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましては、景気が回復してきているとは言え贅沢品にはまだ、景気の先行き不安の中、消費マインドの改善には至らず業界を取り巻く環境は依然厳しい状況が続いています。」
消費マインドが改善せず、ジュエリー業界を取り巻く厳しい環境が継続していると再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ジュエリー業界におきましても個人消費は景気の先行き不安の中、消費マインドの改善には至らず業界を取り巻く環境は依然厳しい状況が続いています。」
消費マインドが改善せず、ジュエリー業界の厳しい事業環境が継続していると記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループで取扱っている商品は趣向品であり生活必需品ではないため、景気変動及び消費者の消費マインドの変化による影響を受け易く」
ジュエリーが生活必需品ではないことから、景気悪化や節約志向による需要変動をリスクとしている。