販売管理・会計システムの処理能力向上
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、118,718千円であり、その内訳は、リース資産の取得63,949千円、有形固定資産の取得が25,749千円、無形固定資産等の取得が29,018千円であります。主な設備投資の内容としましては、テニスブレスレット製造装置及び基幹業務システムの機能追加であります。」
基幹業務システムについて、機能追加を含む設備投資を実施した。システム更新・運用段階から、機能拡張を伴う継続投資へ進んでいる。 - FY2025再定義有価証券報告書
「今後も、AI人材の育成・教育を進めることでシステム処理能力を向上させるとともに、BtoBサイト及びDtoCサイトを活用し、WEB販売比率の拡大を図ります。」
従来の基幹システム・RPA中心の効率化に加え、AI人材の育成とBtoB・DtoCサイトの活用によるWEB販売拡大へ施策の範囲を広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、252,249千円であり、その内訳は、有形固定資産の取得が31,866千円、無形固定資産等の取得が220,382千円であります。主な設備投資の内容としましては、基幹業務システムの更新であります。」
基幹業務システムについて、252,249千円の設備投資の中心として更新を実施し、前期の計画・導入段階から運用・減価償却段階へ進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これは当第２四半期連結会計期間より新基幹システムの減価償却を開始したこと及び海外展示会への出展を加速した費用の増加を、他経費の抑制及び売上高の増加で補ったことによります。」
新基幹システムについて、当第2四半期連結会計期間から減価償却を開始したことが記載され、開発・導入計画から稼働段階に進んだことが示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「・クロスフォーfor Business（※１）と基幹業務システムの連携による全世界を対象としたデジタルマーケティングと受注自動化への備え」
システム活用について、BtoBサイトと基幹業務システムを連携させ、全世界向けデジタルマーケティングと受注自動化に備える段階へ進んだ。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「管理面においても、基幹システムの更新や業務の最適化を通じて生産性の向上を図るとともに、意思決定の実行スピードを高め、変化の激しい時代に合わせて機動的な経営を実行できる環境を整えてまいりました。」
基幹システムの更新、業務最適化、生産性向上および意思決定の迅速化を通じた業務基盤整備を継続している。完了時期等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2022後退有価証券報告書
「販売管理システム開発 125,900 107,902 増資資金 2020年11月 2023年12月」
販売管理システム開発の完了予定が、前期に示された2023年7月から2023年12月へ延長された。投資予定額は125,900千円である。 - FY2022-Q2基幹システム切替計画の具体化有価証券報告書
「管理面においても、業務のデジタルトランスフォーメーションを推進し、今期よりスタートした「クロスフォー for Business」（※２）、本年５月の導入を予定している基幹システムの切り替えなど、バックオフィス業務の効率化を追求し、日常業務の時間を短縮し、短縮した時間を創造的な業務に充てることで、より機動的に市場の動きを捉えて更なる収益機会の獲得を目指してまいります。」
BtoBサイトに加え、本年5月導入予定の基幹システム切り替えを明示し、バックオフィス効率化の計画を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「本年９月より「BtoB ECサイト」（※）をスタートしました。本システムを導入することで、取引先様の利便性を向上させ、自社にとってもバックオフィス業務の効率化を図ります。」
非対面型ビジネスモデルおよびDXの具体策として、BtoB ECサイトを9月から開始した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方、コスト面ではRPA（※３）を活用した業務のスリム化による残業時間の抑制や適切なコストコントロール、仕入の抑制によりコスト削減に努めてまいりました。」
RPAを活用した業務のスリム化、残業時間の抑制、コストコントロールおよび仕入抑制によるコスト削減を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後も引き続き、人材育成・教育によりシステム処理能力の向上を図り、非対面型ビジネスモデルへの転換やデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進して、またRPA(※)の導入、活用を進めることにより、利益率の改善に努めてまいります。」
従来のシステム処理能力向上・RPA活用に加え、非対面型ビジネスモデルへの転換とDXを明示し、施策の範囲を広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「今後も引き続き、人材育成・教育によりシステム処理能力の向上を図り、RPA(※)の導入、活用を進めることにより、利益率の改善に努めてまいります。」
従来の人材育成やシステム処理能力向上に加え、RPAの導入・活用という具体的な手段が追加された。販売管理システム及び会計システムの開発計画も示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も引き続き、人材育成による販売管理システム等の基幹システム及びCAD（※）等の処理能力の向上を図ることで、利益率の改善に努めてまいります。」
人材育成と販売管理システム・CADの処理能力向上を、原価低減および利益率改善の手段として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後も引き続き、人材育成・教育により販売管理システム等の基幹システム及びCAD（※）等の処理能力の向上を図ることで、利益率の改善に努めてまいります。」
人材教育と基幹システム・CADの処理能力向上を、原価低減と利益率改善の手段としている。販売管理システム開発46,800千円、会計システム開発79,100千円を計画している。