新株予約権行使による株式価値希薄化リスク
FY2018に初出。18回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
MTGがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。58社中31社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに2社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、当連結会計年度末の発行済株式総数の0.92％に相当します。」
Kirala役職員向けの第10回新株予約権を新たに発行し、全て行使された場合の潜在的な株式増加が期末発行済株式総数の0.92％となる可能性を開示した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年３月31日（注）600 40,099,868 0 16,780 0 8,861（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により600株が発行され、希薄化が継続して発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日（注）2,100 40,099,268 0 16,779 0 8,860（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により2,100株が発行され、潜在株式による希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2023後退有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は570,960株であり、発行済株式総数の1.4％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の1,092,420株、2.7％から570,960株、1.4％へ減少した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日（注）5,880 40,092,368 2 16,776 2 8,857（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により5,880株が発行され、希薄化が継続して発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日（注）4,200 40,086,488 1 16,773 1 8,855（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により4,200株が発行され、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2022後退有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は1,092,420株であり、発行済株式総数の2.7％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の1,452,780株、3.7％から1,092,420株、2.7％へ減少した。一方、当年度には新株予約権行使による337,560株の発行があった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日（注）325,200 40,077,128 150 16,769 150 8,850（注）新株予約権の行使による増加となります。」
当第３四半期会計期間に新株予約権の行使により325,200株が発行され、希薄化が実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年１月１日～2022年３月31日（注）7,200 39,751,928 3 16,619 3 8,700（注）新株予約権の行使による増加となります。」
当第２四半期会計期間に新株予約権の行使により7,200株が発行され、潜在株式による希薄化が実際に発生した。 - FY2021潜在株式数減少・希薄化リスク継続有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は1,452,780株であり、発行済株式総数の3.7％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の1,480,920株から1,452,780株へ減少したが、発行済株式総数に占める割合は3.7％であり、希薄化リスクは継続している。当年度には新株予約権行使による11,700株の増加も発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日（注）6,840 39,741,908 3 16,614 3 8,695（注）新株予約権の行使による増加となります。」
当第３四半期会計期間に新株予約権の行使により6,840株が発行され、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日（注）2,040 39,735,068 0 16,611 0 16,511（注）新株予約権の行使による増加となります。」
当四半期に新株予約権の行使により2,040株が発行され、希薄化が実際に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は1,480,920株であり、発行済株式総数の3.7％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の1,269,653株、3.2％から1,480,920株、3.7％へ増加した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日（注）240 39,733,028 0 16,610 0 16,510（注）新株予約権の行使による増加となります。」
当四半期に新株予約権の行使により240株が発行され、潜在株式による希薄化が継続して実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日（注）8,760 39,729,908 4 16,609 4 16,509 （注）新株予約権の行使による増加となります。」
当四半期に新株予約権の行使により8,760株が発行され、潜在株式による希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日（注）28,440 39,721,148 13 16,604 13 16,504 （注）新株予約権の行使による増加となります。」
当四半期に新株予約権の行使により28,440株が発行され、潜在株式による希薄化が継続して実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加となります。」
2018年10月から12月に新株予約権の行使により12,708株が発行され、潜在株式による希薄化が一部実際の株式発行として発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は1,269,653株であり、発行済株式総数の3.2%に相当しております。」
役員・従業員・外部パートナー向け新株予約権の行使により、1,269,653株、発行済株式総数の3.2％相当の希薄化可能性があると記載している。