滞留在庫・欠品リスク
FY2018に初出。13回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-08-04。
MTGがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。42社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- 2026-08-04悪化決算
「商品及び製品の増加14,228百万円」
商品及び製品残高が前年度末の19,141百万円から33,370百万円へ増加し、在庫負担がさらに拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「これは主に現金及び預金の減少2,352百万円があったものの、受取手形及び売掛金の増加2,454百万円、商品及び製品の増加6,339百万円並びに建設仮勘定の増加3,078百万円によるものであります。」
商品及び製品が前年度末から6,339百万円増加し、残高は19,141百万円から25,481百万円となった。在庫増加による営業キャッシュ・フローへの負担も拡大している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「商品及び製品 13,465 19,141」
商品及び製品残高は前年度末の13,465百万円から19,141百万円へ増加し、当年度は棚卸資産評価損379百万円を計上した。在庫管理を監査重点項目としている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「これは主に現金及び預金の減少3,176百万円、受取手形及び売掛金の増加1,014百万円、商品及び製品の増加2,854百万円、工具、器具及び備品（純額）の増加1,327百万円によるものであります。」
商品及び製品は前年度末の10,611百万円から13,465百万円へ2,854百万円増加し、棚卸資産の増加による営業キャッシュ・フローへの影響も3,039百万円となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「これは主に受取手形及び売掛金の増加1,178百万円、商品及び製品の増加956百万円、原材料及び貯蔵品の減少670百万円、」
商品及び製品が前年度末の9,654百万円から10,611百万円へ956百万円増加し、在庫残高の増加が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これは主に受取手形及び売掛金の増加801百万円、商品及び製品の増加1,785百万円によるものであります。」
商品及び製品が前連結会計年度末から1,785百万円増加し、在庫残高が9,654百万円から11,440百万円となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「これは主に現金及び預金の増加877百万円、受取手形及び売掛金の増加543百万円、商品及び製品の増加1,643百万円、原材料及び貯蔵品の減少402百万円及び投資有価証券の増加703百万円によるものであります。」
商品及び製品が1,643百万円増加し、営業活動でも棚卸資産の増加による1,212百万円の資金減少を計上した。 - FY2021棚卸資産評価基準変更と追加切下げ廃止有価証券報告書
「直近のたな卸資産の保有状況、業績の回復に基づく販売実績の安定化等の状況に鑑み、当期以降同様の仮定を適用した場合、過大な評価減になる可能性があると判断し、当連結会計年度の期首から直近の販売実績に基づく仮定を使用しておりません。この結果、当該追加的な簿価切り下げを廃止しております。」
業績回復と販売実績の安定化を踏まえ、追加的な簿価切下げを廃止した。評価基準変更による営業利益等への影響額は1,357百万円で、たな卸資産評価損は3,193百万円の戻入益となった。 - FY2021-Q3棚卸資産評価方法変更の影響額拡大有価証券報告書
「この結果、変更前の方法と比べて、当第３四半期連結累計期間の売上原価が1,086百万円減少し、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1,086百万円増加しております。」
第１四半期から変更した滞留期間の見積方法を継続適用し、当第３四半期累計期間の利益影響額は1,086百万円となった。 - FY2021-Q2棚卸資産評価方法変更の影響額拡大有価証券報告書
「この結果、変更前の方法と比べて、当第２四半期連結累計期間の売上原価が915百万円減少し、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益はそれぞれ915百万円増加しております。」
第１四半期から変更した滞留期間の見積方法を継続適用し、当第２四半期累計期間への利益影響額を915百万円と開示した。 - FY2021-Q1棚卸資産評価方法を変更有価証券報告書
「この結果、変更前の方法と比べて、当第１四半期連結累計期間の売上原価が637百万円減少し、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益はそれぞれ637百万円増加しております。」
棚卸資産の滞留期間の見積方法を変更し、収益性低下の事実をより適切に反映する会計上の見積りへ変更した。変更による利益への影響額は637百万円と開示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「また、不良在庫の圧縮や全社的な経費削減の影響等により、営業利益は1,219百万円（前連結会計年度は営業損失14,421百万円）となりました。」
不良在庫の圧縮を実施し、たな卸資産評価損は前年度の7,044百万円から2,042百万円の戻入益となった。在庫リスクへの対応が業績改善にも寄与したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「在庫の保有状況をモニタリングしながら生産数量と発注数量の調整を毎月実施し、滞留が予測される商品について販売施策を追加で立案することで在庫リスクの最小化を図っております。」
需要予測の誤りによる欠品機会損失と滞留在庫をリスクとし、毎月の生産・発注調整と追加販売施策で対応している。