インターネット販売増加による店舗販売との競争
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
- FY2026削除有価証券報告書
「当社グループはこれらのリスク低減を図るため、ディスポーザブルコンタクトレンズのメルスプラン会員向け定期宅配サービス「お届けメルスmutan（ムータン）」並びに医師の指示書に基づくWEB販売システム「ClickMiru（クリックミル）」のサービス推進により、顧客に対して利便性を訴求してまいります。」
前回記載された「Miru 3C PLAN」は本 filing のインターネット販売リスク対策では記載されず、定期宅配とClickMiruが引き続き示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループはこれらのリスク低減を図るため、高品質なサービスと瞳の安全を同時に提供できるメルスプランに加え、当社製品以外のコンタクトレンズを月々の定額制でご利用いただくサービス「Miru 3C PLAN」の営業を更に推進することで顧客流出の防止を目指してまいります。」
インターネット販売や競合による顧客流出への対応として、従来の定期宅配・ClickMiruに加え、他社製品も対象とする定額制「Miru 3C PLAN」を明示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「お届けメルスmutan（ムータン）」並びに医師の指示書に基づくWEB販売システム「ClickMiru（クリックミル）」のサービス推進により、顧客に対して利便性を訴求してまいります。」
インターネット販売との競争への対応として、定期宅配とClickMiruを推進する方針を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループはこれらのリスク低減を図るため、ディスポーザブルコンタクトレンズのメルスプラン会員向け定期宅配サービス「お届けメルスmutan（ムータン）」並びに医師の指示書に基づくWEB販売システム「ClickMiru（クリックミル）」のサービス推進により、顧客に対して利便性を訴求してまいります。」
インターネット販売との競争に対し、従来の定期宅配に加えてClickMiruを対策として明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、インターネット販売の動向によっては店舗販売における新規顧客の獲得が困難になる可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット販売増加による店舗の新規顧客獲得難を継続的なリスクとして記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、インターネット販売の動向によっては店舗販売における新規顧客の獲得が困難になる可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット販売の増加が店舗販売の新規顧客獲得を難しくするリスクと、メルスプランの定期宅配・専用Webサイトによる対抗策を継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「コンタクトレンズ販売店舗と競合するインターネット上でのコンタクトレンズ販売高が増加している中、当社グループはメルスプラン会員向けの定期宅配サービスや専用Webサイトによるサービスの実施を対抗策として打ち出しております。しかしながら、インターネット販売の動向によっては店舗販売における新規顧客の獲得が困難になる可能性があります。」
インターネット販売の増加を店舗販売との競争要因とし、メルスプランの定期宅配・専用Webサイトを対抗策としている。