世界各国の個人消費の動向
FY2016に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本精密がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。156社中139社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに53社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「国内においても、雇用や所得環境が改善する下で、景気は緩やかに回復しましたが、物価上昇の継続に加え、地政学的リスクの高まり、金融資本市場の変動や米国及び中国の通商政策の動向による影響などが、景気を下押しするリスクとなりました。」
雇用・所得環境の改善による景気回復と、物価上昇、地政学リスク、金融市場及び通商政策による下押しリスクを併記している。 - 2026-05-15再掲決算
「世界の景気は、一部地域において弱さがみられるものの、緩やかな持ち直しが期待されています。ただし、中東情勢を始め、金融資本市場や為替相場の変動、米国や中国の通商政策の動向などの影響により、先行きの不透明感が高まっています。」
世界景気の緩やかな持ち直しへの期待と、金融市場、為替、通商政策及び地政学情勢による下振れリスクを併記している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「国内においても、一部に足踏みが残り、物価上昇の継続やアメリカの通商政策の動向による影響が景気の下押しリスクとなったものの、雇用・所得環境が改善する下で、設備投資などに持ち直しの動きがみられ、また企業収益は改善しており、景気は緩やかに回復してきました。」
物価上昇や米国通商政策による下押しリスクを挙げつつ、雇用・所得環境、設備投資及び企業収益の改善により国内景気は緩やかに回復したとの認識を示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「物価上昇、世界的な金融引締めや中国経済の先行き懸念などによる景気の下振れリスクはありましたが、個人消費や企業収益などにおいては持ち直しており、景気は緩やかに回復してきました。」
物価上昇、金融引締め及び中国経済の先行き懸念を挙げつつ、個人消費や企業収益は持ち直し、国内景気は緩やかに回復したとの認識を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内におきましても、物価上昇、世界的な金融引締めや中国経済の先行き懸念などによる景気の下振れリスクはありますが、個人消費や企業収益などにおいては持ち直しており、景気は緩やかに回復しております。」
物価上昇、金融引締め及び中国経済の先行き懸念による下振れリスクを挙げつつ、個人消費や企業収益は持ち直し、国内景気は緩やかに回復しているとの認識を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国内におきましても、世界的な金融引締めや物価上昇などによる景気の下振れリスクはありますが、ウィズコロナへの移行が進められる中、個人消費や設備投資などにおいて緩やかに持ち直しております。」
個人消費について、金融引締めや物価上昇による下振れリスクを挙げつつ、ウィズコロナへの移行に伴い緩やかな持ち直しが続いていると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「国内におきましても、経済社会活動の正常化が進む中で、個人消費や設備投資などにおいて持ち直しの動きがみられます。」
感染症の影響を受けた個人消費について、経済社会活動の正常化に伴い持ち直しの動きがみられるとの認識を引き続き記載している。 - FY2022後退有価証券報告書
「国内におきましては、景気は感染症の影響による厳しい状況が続いているものの、感染対策に万全を期すことにより、一部に弱さがみられるものの持ち直してきました。」
感染症の影響による厳しさが続く一方、国内景気は一部に弱さを残しながらも持ち直してきたとの認識に変化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「国内におきましても、景気は感染症の影響により、厳しい状況にあるなか、設備投資などにおいて持ち直しの動きは見られるものの、個人消費においては弱さが増しております。」
個人消費について、感染症の影響による厳しい状況のなかで弱さが増していると記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国内におきましても、感染症の影響による厳しさは残るものの、総じてみると持ち直しの動きが見られます。」
感染症による厳しさが残る一方、国内経済には総じて持ち直しの動きが見られるとの認識を引き続き記載している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「国内におきましても、感染症の影響による厳しさは残るものの、個人消費などに持ち直しの動きが見られます。」
感染症による厳しい消費環境は残るものの、国内個人消費には持ち直しの動きが見られると記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、日本及び世界各国において販売されており、大部分が個人消費を対象としているため、その需要は各国経済状況の影響を受けております。そのため、各国の個人消費の動向は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
日本及び世界各国の個人消費・経済状況が需要及び業績に影響するリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内でも個人消費の停滞や急激な為替変動が見られたものの、緩やかな回復基調で推移しました。」
個人消費の停滞を含む需要環境を事業環境の要素として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売単価の下落や消費の節約志向などにより、メガネフレームも厳しい環境が続いております。」
消費の節約志向や販売単価の下落を背景に、個人消費関連の需要環境が厳しい状態で続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「国内では個人消費は依然として低迷しており」
個人消費の低迷が継続していると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大部分が個人消費を対象としているため、その需要は各国経済状況の影響を受けております。そのため、当社グループの業績は、各国の個人消費の動向に大きく影響される可能性があります。」
日本及び世界各国で販売する製品の需要が各国経済や個人消費に左右されるリスク。