応用品の主要事業化
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「釣具・応用品の売上高は581,530千円となり、前中間期比で84,801千円(17.1％)増加しました。このうち釣具用部品は、堅調な受注に支えられ、売上高は86,631千円(18.0％)の増加となりました。」「これにより、セグメント利益は100,355千円（前中間期は68,370千円）となりました。」
釣具・応用品事業は売上高が17.1％増加し、釣具用部品も18.0％増加した。セグメント利益は68,370千円から100,355千円へ46.8％増加し、収益拡大が具体的な数値で示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これにより、セグメント利益は68,370千円（前中間期は32,831千円）となりました。」
釣具・応用品事業はセグメント利益が32,831千円から68,370千円へ増加し、前年中間期比108.3％の増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「製造部門の採算性の向上や前述の受注減少に対応した製造コスト削減の効果もあり、セグメント利益は61,975千円（前連結会計年度はセグメント損失78,639千円）となり黒字に転換しました。」
釣具・応用品事業は、採算性向上と製造コスト削減により、前年度の78,639千円の損失から61,975千円の利益へ通期で黒字転換した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「しかしながら、製造部門の採算性の向上や前述の受注減少に対応した製造コスト削減の効果もあり、セグメント利益は20,183千円（前年同四半期はセグメント損失68,972千円）となりました。なお、今後につきましては、釣具用部品の受注減少や円高などの懸念はありますが、時計関連と同様にＡＳＥＡＮ生産拠点の効率化や採算性の向上の継続実施などにより、セグメント損益の改善を継続してまいります。」
釣具・応用品事業は、採算性向上と製造コスト削減により、前年同四半期の68,972千円の損失から20,183千円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「しかしながら、製造部門の採算性の向上や前述の製造コスト削減の波及効果もあり、セグメント利益は32,831千円（前年同四半期はセグメント損失54,486千円）となり黒字に転換しました。」
釣具・応用品事業は、製造部門の採算性向上及び製造コスト削減の効果により、前年同四半期の損失から32,831千円の利益へ転換した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「しかしながら、製造部門の採算性の向上や前述の製造コスト削減の波及効果もあり、セグメント利益は13,748千円（前年同四半期はセグメント損失44,626千円）となり黒字に転換しました。」
釣具・応用品事業は、製造部門の採算性向上及び製造コスト削減により、前年同四半期の損失から13,748千円の利益へ転換した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これにより、セグメント損失は68,972千円（前年同四半期はセグメント利益38,475千円）となりました。原材料価格の高騰や円安の進行による労務費などの製造コストの増加がありましたが、今後は、製造部門の事業構造改革を継続することなどにより、損益の改善を図ります。」
釣具・応用品事業は、前年同四半期のセグメント利益38,475千円から68,972千円の損失へ転じた。製造部門の事業構造改革を継続して損益改善を図る方針を示している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これにより、セグメント損失は54,486千円（前年同四半期は21,429千円）となりました。原材料価格の高騰や円安の進行による労務費などの製造コストの増加がありましたが、今後は、製造部門の事業構造改革を継続することなどにより、前期並みの収益確保を目指します。」
釣具・応用品事業はセグメント損失が21,429千円から54,486千円へ拡大した。製造部門の事業構造改革を継続し、前期並みの収益確保を目指す方針を示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「今後は、製造部門の事業構造改革を継続することなどにより、前期並みの収益確保を目指します。」
応用品を含む「釣具・応用品事業」について、製造部門の事業構造改革を継続し前期並みの収益確保を目指す方針を示している。当四半期はセグメント損失44,626千円を計上した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また第３の柱として、応用品(その他)の主要事業化に引き続き取り組みます。」
応用品をその他事業の第３の柱として主要事業化する方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また第３の柱としての応用品の主要事業化に取り組みます。」
その他事業のうち応用品を第３の柱として主要事業化する方針を初めて明示している。