製造力の強化と原価低減・資産効率向上
FY2016に初出。17回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、時計事業をはじめ工作機械事業、デバイス事業の生産能力増強や、合理化、新製品対応等に関する設備等について、総額28,599百万円の投資を実施いたしました。」
生産能力増強、合理化、新製品対応を目的に、設備投資額を総額285億99百万円へ拡大した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、デバイス事業全体では売上高は207億円(前年同期比6.4％減)と減収となりましたが、営業利益は固定費削減を進めたことにより５億円(前年同期比44.8％増)と増益となりました。」
デバイス事業で固定費削減を進め、減収ながら営業利益は前年同期比44.8％増の5億円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、時計事業をはじめ工作機械事業、デバイス事業、電子機器他事業分野の生産能力増強や、合理化、新製品対応等に関する設備等について、総額22,020百万円の投資を実施致しました。」
生産能力増強、合理化、新製品対応を目的とする設備投資を総額220億20百万円実施し、製造基盤強化を継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、デバイス事業全体では、売上高は325億円(前年同期比4.9％減)と減収となりましたが、営業利益は固定費削減を進めたことにより４億円(前年同期は１億円の営業損失)と減収増益となりました。」
固定費削減を進める施策を継続し、デバイス事業は減収ながら前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。既存施策の継続的な実績として再確認された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、デバイス事業全体では売上高は221億円(前年同期比3.2％減)と減収となりましたが、営業利益は固定費削減を進めたことにより４億円(前年同期比1,708.2％増)と増益となりました。」
デバイス事業で固定費削減を進め、減収ながら営業利益は前年同期比1,708.2％増の4億円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、時計事業をはじめ工作機械事業、デバイス事業、電子機器他事業分野の生産能力増強や、合理化、新製品対応等に関する設備等について、総額17,428百万円の投資を実施致しました。」
生産能力増強、合理化、新製品対応を目的に、通期で総額174億28百万円の設備投資を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、2020年３月期は、時計事業で製造の省人化・合理化を推進し、工作機械事業においては次の成長に向けた中国工場の移転拡張を決定する等の施策を実施、また、デバイス事業他においては構造改革を実施しました。」
時計製造の省人化・合理化、工作機械の中国工場移転拡張決定、デバイス事業等の構造改革を実施した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、前年同四半期末と比べ38億円増加し、134億円の支出となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出が106億円、投資有価証券の取得による支出が19億円となったことによるものです。」
第2四半期累計で有形固定資産の取得に106億円を支出し、設備・製造基盤への投資を継続した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「時計事業の中核となる製造会社として更なる体質強化を目的に、シチズン時計マニュファクチャリング株式会社とその子会社５社の統合を決定。」
時計事業の中核製造会社と子会社5社の統合を決定し、製造体質強化に向けた具体的な組織施策が進んだ。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、時計事業をはじめ工作機械事業、デバイス事業、電子機器事業分野の生産拡充や合理化、新製品の量産に対応する設備等について、総額168億円の投資を実施致しました。セグメントの主な内訳につきましては、時計事業では生産能力増強や合理化を中心に79億円の投資を実施致しました。デバイス事業におきましては金属部品加工や一般照明向けチップＬＥＤの生産能力増強を中心に50億円の投資を実施致しました。工作機械事業におきましては、生産能力増強および合理化を中心に23億円の投資を実施致しました。」
通期で総額168億円を設備投資し、時計、デバイス、工作機械の生産能力増強・合理化を進めた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益においては、売上の増加と製品ミックスによる収益性の改善等により増益となりました。以上の結果、時計事業全体では、売上高は1,275億円（前年同期比1.5％増）、営業利益は160億円（前年同期比25.4％増）と、増収増益となりました。」
製品ミックスによる収益性改善等により、時計事業の営業利益が160億円、前年同期比25.4％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益においては、製品ミックスによる収益性の改善等により増益となりました。以上の結果、時計事業全体では、売上高は774億円（前年同期比0.3％減）、営業利益は85億円（前年同期比32.3％増）と、減収増益となりました。」
製品ミックスによる収益性改善を進め、時計事業で営業利益85億円、前年同期比32.3％増を達成した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益については、売上は減少したものの固定費の削減を進めたこと等により増益となりました。以上の結果、時計事業全体では、売上高は363億円（前年同期比2.4％減）、営業利益は26億円（前年同期比16.5％増）と、減収増益となりました。」
固定費の削減という具体的施策を進めた結果、時計事業の営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「後期３年間（平成29年３月期～平成31年３月期）も製造革新による原価低減や資産効率の向上を目指し、より一層取組みを強化いたします。」
中期計画後期における製造革新、原価低減および資産効率向上の施策を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「後期３年間（平成29年３月期～平成31年３月期）も製造革新による原価低減や資産効率の向上を目指し、より一層取組みを強化いたします。」
中期計画後期における製造革新、原価低減および資産効率向上の施策を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「後期３年間（平成29年３月期～平成31年３月期）も製造革新による原価低減や資産効率の向上を目指し、より一層取り組みを強化いたします。」
中期計画後期における製造革新、原価低減、資産効率向上の施策を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「後期３年間（平成29年３月期～平成31年３月期）も製造革新による原価低減や資産効率の向上を目指し、より一層取り組みを強化いたします。」
中期経営計画後期の施策として、製造革新、原価低減、資産効率向上を挙げている。