製品・事業の選択と集中
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
シチズン時計がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに23社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、新たな中期経営計画の下、利益率と資本効率性の向上に注力していくことに伴い、事業ポートフォリオの最適化を図り、適切な経営管理を行うため、当中間連結会計期間より、報告セグメントを「時計事業」、「工作機械事業」、「デバイス事業」へ変更しております。」
従来の事業・製品の選択と集中という方針が、新中期経営計画の下で利益率・資本効率性と事業ポートフォリオ最適化を重視する形に整理されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「デバイス事業及び電子機器他事業は、安定成長を目指しながら、事業や製品の選択と集中を進めてまいります。また、成長の可能性がある新事業領域の探索も進めてまいります。」
デバイス事業・電子機器他事業で事業や製品の選択と集中を進める従来方針を、新事業領域の探索と併せて再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益においては、主に海外市場の売り上げ回復と2020年度に実施した事業構造改革の効果が寄与したことにより、103億円(前年同期は38億円の営業損失)と増益となりました。」
2020年度の事業構造改革の効果が引き続き時計事業の営業利益改善に寄与した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益においては、主に海外市場の売り上げ回復と2020年度に実施した事業構造改革の効果が寄与したことにより、14億円(前年同期は38億円の営業損失)と増益となりました。」
2020年度に実施した事業構造改革の効果が寄与し、時計事業の営業利益は前年同期の38億円の損失から14億円の利益へ転換した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「営業損失においては、製品の選択と集中を含む構造改革を推進するなど収益向上に向けた取り組みを進めましたが、７億円（前年同期は12億円の営業利益）と減益となりました。」
製品の選択と集中を含む構造改革を継続したものの、デバイス事業は前年同期の営業利益12億円から営業損失7億円へ悪化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業損失においては、製品の選択と集中を含む構造改革を推進するなど収益向上に向けた取り組みを進めましたが、10億円（前年同期は７億円の営業利益）と減益となりました。」
デバイス事業で製品の選択と集中を含む構造改革を引き続き推進している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、デバイス事業全体では売上高は104億円（前年同期比28.1％減）と、減収となりました。営業損失においては、構造改革を実施し製品の選択と集中を推進するなど収益向上に向けた取り組みを進めましたが、７億円（前年同期は３億円の営業利益）と減益となりました。」
デバイス事業で構造改革を実施し、製品の選択と集中を推進する具体的な段階に進んだ。一方、同事業は営業損失7億円となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「デバイス事業は、市場変化に合わせた製品の選択と集中と生産拠点の集約による収益力改善及び当社の強みを最大限に活かせる領域において事業拡大を図り確固たる競争優位を確立してまいります。また、その他事業では、当社グループの強みをしっかりと見極め、事業と製品における選択と集中を行い、生産効率の向上や合理化による安定的な利益確保を目指してまいります。」
デバイス事業とその他事業について、製品・事業の選択と集中に加え、生産拠点集約や合理化を進める方針を明示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年２月に策定した「シチズングループ中期経営計画2021」において、当社グループのデバイス事業及びその他の事業は、事業及び製品の選択と集中を掲げております。これに基づき、構造改革の一環として、2019年12月26日開催の取締役会において、連結子会社を清算する方針及び国内連結子会社従業員を対象とした希望退職者の募集を行うことを決議いたしました。」
事業・製品の選択と集中を具体化する構造改革として、連結子会社の清算方針と希望退職者募集を決議した。 - FY2018前進有価証券報告書
「大型ドットプリンターについては、今後も収益改善が見込めない状況であることから、当期末をもって撤退することといたしました。」
製品・事業の選択と集中の具体的施策として、大型ドットプリンターからの撤退を決定した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、球機用機器事業からの撤退に伴う売上減の影響も受け、その他の事業全体で減収となりました。」
球機用機器事業からの撤退に伴う売上減の影響を引き続き記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「不採算となっており、今後の回復が見込めない球機用機器事業から撤退。」
前期に実施した施策として、球機用機器事業からの撤退を明記している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前期３年間（平成26年３月期～平成28年３月期）では、事業ポートフォリオを明確にしました。後期３年間（平成29年３月期～平成31年３月期）は、グループ各社が展開する事業や製品の選択と集中を進め、注力する事業・製品を明確にしてまいります。」
事業ポートフォリオを明確にしたうえで、後期３年間に選択と集中を進める方針を再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益においては、赤字が継続していた球機用機器事業の縮小により、その他の事業全体で黒字化しました。」
球機用機器事業の撤退に向けた縮小が進み、その他の事業全体が営業黒字化した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「さらに、球機用機器事業における事業撤退に向けた販売縮小もあり、その他の事業全体で減収となりました。」
事業・製品の選択と集中に関連して、球機用機器事業の撤退に向けた販売縮小が具体的に進んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「後期３年間（平成29年３月期～平成31年３月期）は、グループ各社が展開する事業や製品の選択と集中を進め、注力する事業・製品を明確にしていきます。」
事業ポートフォリオを明確化したうえで、注力事業・製品を絞り込む方針を示している。