業務用・フォトプリンターを核としたグローバルニッチ展開
FY2016に初出。34回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-14。
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- FY2026安定需要も大口受注反動で微減収有価証券報告書
「プリンターは、フォトプリンターが安定した需要を背景に堅調に推移しましたが、前年同期に獲得した大口受注の反動を受け、微減収となりました」
フォトプリンターの需要は安定していたものの、前年の大口受注の反動によりプリンター事業は微減収となった。 - FY2026-H1フォトプリンター大口受注の反動有価証券報告書
「プリンターは、国内と欧州を中心にPOSプリンターとバーコードプリンターが堅調に推移しましたが、前年同期に獲得したフォトプリンターの大口受注の反動を受け、減収となりました。」
POS・バーコードプリンターは堅調だった一方、前年のフォトプリンター大口受注の反動によりプリンター全体は減収となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は136億円(前年同期比26.3％増)、営業利益は23億円(前年同期比250.0％増)と増収増益となりました。」
情報機器ではPOS・バーコードプリンターやフォトプリンターが増収に寄与し、電子機器他事業は売上高136億円、営業利益23億円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「情報機器は、市況環境に対する見通しの悪化から需要の回復は弱いものとなりＰＯＳプリンターやバーコードプリンターが伸び悩んだものの、フォトプリンターの需要拡大に支えられ、増収となりました。以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は225億円(前年同期比10.0％増)、営業利益は15億円(前年同期比38.7％増)と増収増益となりました。」
POS・バーコードプリンターが伸び悩む一方、フォトプリンターの需要拡大により電子機器他事業は売上高225億円、営業利益15億円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「情報機器は、市況環境に対する見通しの悪化から需要の回復は弱いものとなりＰＯＳプリンターやバーコードプリンターが伸び悩んだものの、フォトプリンターがイベント需要の拡大等により好調に推移し、増収となりました。健康機器は、体温計の需要低迷が継続したほか、血圧計も回復傾向にあるものの前年を上回るには至らず、減収となりました。以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は169億円(前年同期比11.3％増)、営業利益は13億円(前年同期比33.7％増)と、増収増益となりました。」
フォトプリンターのイベント需要が情報機器の増収に寄与し、健康機器の減収を含みながらも電子機器他事業全体では売上高169億円、営業利益13億円の増収増益となった。 - FY2024-Q2増収減益有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は107億円(前年同期比3.0％増)、営業利益は主に健康機器の落ち込みが響き６億円(前年同期比9.3％減)と、増収減益となりました。」
フォトプリンター等により売上高は増加した一方、健康機器の落ち込みにより営業利益は前年同期比9.3％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「情報機器は、市況環境に対する見通しの悪化から需要の回復は弱いものとなりＰＯＳプリンターやバーコードプリンターが伸び悩んだものの、フォトプリンターがイベント需要の拡大等により好調に推移し、増収となりました。健康機器は、体温計が新型コロナウイルスの感染症の収束に伴う体温計需要の落ち込みや、血圧計の値上げによる販売数の減少が響き、減収となりました。以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は52億円(前年同期比0.7％減)、営業利益は１億円(前年同期比56.8％減)と、減収減益となりました。」
フォトプリンターは好調だったものの、POS・バーコードプリンターの伸び悩みと健康機器の減収により、電子機器他事業全体は減収減益となった。 - FY2023情報機器回復・健康機器需要収束有価証券報告書
「情報機器は、半導体不足による部材調達や物流の遅延等の影響を受けましたが、フォトプリンターが一定数量を出荷できたことに加えＰＯＳプリンターやバーコードプリンターも需要が回復し、増収となりました。健康機器は、新型コロナウイルスの感染症の収束に伴う各市場における体温計需要の落ち込みや、血圧計の値上げ実施後の販売減少等が響き、減収となりました。」
情報機器はプリンター需要の回復で増収となった一方、健康機器は感染症収束による体温計需要の反動と血圧計値上げ後の販売減少で減収となった。 - FY2023-Q3情報機器回復・健康機器海外低調による増収減益有価証券報告書
「情報機器は、半導体不足による部材調達や物流の遅延等の影響を受けましたが、フォトプリンターが一定数量を出荷できたことに加えＰＯＳプリンターやバーコードプリンターも需要が回復し、増収となりました。健康機器は、新型コロナウイルスの感染症の再拡大等により国内向け体温計等が堅調に推移したものの、海外向けの販売は低調に推移し、減収となりました。以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は152億円(前年同期比3.2％増)、営業利益は９億円(前年同期比7.8％減)と増収減益となりました。」
フォト・POS・バーコードプリンターの需要回復により事業全体は増収となった一方、健康機器の海外販売低調などにより営業利益は前年同期比7.8％減となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は104億円(前年同期比6.8％増)、営業利益は７億円(前年同期比0.3％増)と増収増益となりました。」
電子機器他事業は売上高104億円、前年同期比6.8％増、営業利益7億円、同0.3％増となり、増収増益となった。 - FY2023-Q1増収減益有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は52億円(前年同期比6.9％増)、営業利益は３億円(前年同期比3.5％減)と、増収減益となりました。」
電子機器他事業は売上高52億円、前年同期比6.9％増となった一方、営業利益は3億円、同3.5％減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は147億円(前年同期比8.7％増)、営業利益は10億円(前年同期比603.9％増)と、増収増益となりました。」
電子機器他事業は売上高147億円、営業利益10億円となり、前年同期比で増収増益となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は98億円(前年同期比11.4％増)、営業利益は７億円(前年同期は１億円の営業損失)と、増収増益となりました。」
POS・バーコードプリンターの回復や血圧計の好調により、電子機器他事業は売上高98億円、営業利益7億円となり、前年同期の営業損失から黒字転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「情報機器は、フォトプリンターの需要回復に向けた動きは弱い推移となりましたが、ＰＯＳプリンターやバーコードプリンターが、経済活動の再開に伴い米州や欧州市場などで売り上げが回復傾向をたどり、増収となりました。健康機器は、体温計の特需に一服感があるものの売り上げは堅調に推移し、また、健康意識の高まりにより個人使用が増えている血圧計も好調に推移した結果、増収となりました。以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は49億円(前年同期比15.0％増)、営業利益は３億円(前年同期は３億円の営業損失)と、増収増益となりました。」
POS・バーコードプリンターの回復と血圧計の好調により、電子機器他事業は売上高49億円、営業利益3億円となり、前年同期の営業損失から黒字転換した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は135億円（前年同期比22.1％減）、営業利益は１億円（前年同期比993.9％増）と、減収増益となりました。」
電子機器他事業は売上高135億円、前年同期比22.1％減となった一方、営業利益は1億円、前年同期比993.9％増となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は88億円（前年同期比25.5％減）、営業損失は１億円（前年同期は０億円の営業利益）と、減収減益となりました。」
体温計需要は大幅に伸長した一方、情報機器や宝飾製品からの撤退の影響などにより、電子機器他事業は売上高88億円、営業損失1億円となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器他事業全体では、売上高は42億円（前期比29.8％減）、営業損失は３億円（前年同期は０億円の営業利益）と、減収減益となりました。」
電子機器他事業は売上高42億円、営業損失3億円となり、前年同期の営業利益から損失に転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高は168億円（前期比12.7％減）、営業損失は２億円（前年同期は４億円の営業利益）と、減収減益となりました。」
電子機器事業は減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高は130億円（前年同期比10.5％減）、営業損失は１億円（前年同期は３億円の営業利益）と、減収減益となりました。」
電子機器事業は減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高は88億円（前年同期比9.4％減）、営業損失は１億円（前年同期は１億円の営業利益）と、減収減益となりました。」
電子機器事業は減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、フォトプリンターが好調に推移したものの、健康機器の苦戦が響き、売上高は45億円（前年同期比0.9％減）、営業損失は０億円（前年同期は０億円の営業損失）と、減収減益となりました。」
フォトプリンターの好調を健康機器の苦戦が打ち消し、電子機器事業は減収となり、営業損失が継続した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、主力の情報機器の伸び悩み等を受け、売上高は146億円（前年同期比4.3％減）と減収となりました。営業利益においては、売上高は減収となりましたが収益改善に向けた取り組みが奏功し、3億円（前年同期比17.2％増）と、減収増益となりました。」
電子機器事業は減収となったものの、収益改善に向けた取り組みが奏功し、営業利益3億円、前年同期比17.2％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高は97億円（前年同期比4.9％減）と、減収となりました。営業利益においては、売上高は減収となりましたが収益改善に向けた取り組みが奏功し、1億円（前年同期比16.0％増）と、増益となりました。」
売上高は減少したものの、収益改善に向けた取り組みが奏功し、営業利益は1億円、前年同期比16.0％増となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高は45億円（前期比7.6％減）、営業損失は０億円（前期は０億円の営業利益）と、減収減益となりました。」
バーコードプリンターの新製品や健康機器の海外販売があった一方、フォトプリンターの落ち込みにより、電子機器事業は減収となり、営業損失に転じた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、注力するフォトプリンター、ＰＯＳプリンター及びラベルプリンターが総じて堅調に推移したものの、大型ドットプリンターの大幅な落ち込みを補うには至らず、売上高は205億円（前期比5.5％減）と、減収となりました。営業利益においては、売上高は減収となったものの、収益改善に向けた取組みを進めた結果、５億円（前期比1.2％増）と、増益となりました。」
注力製品は堅調だったが、大型ドットプリンターの落ち込みを補えず、電子機器事業は売上高205億円、前年同期比5.5％減となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高152億円（前年同期比8.3％減）、営業利益は３億円（前年同期比1.6％減）と、減収減益となりました。」
フォトプリンターは大幅増収となったものの、大型ドットプリンターの特需反動や健康機器の販売減により、電子機器事業全体は減収減益となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高は102億円（前年同期比8.7％減）、営業利益は１億円（前年同期比37.7％減）と、減収減益となりました。」
電子機器事業は売上高102億円、営業利益1億円となり、前年同期比で減収減益となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、電子機器事業全体では、売上高は49億円（前年同期比10.7％減）、営業利益は０億円（前年同期比46.8％減）と、減収減益となりました。」
電子機器事業は売上高49億円、営業利益0億円となり、前年同期比で減収減益となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「高品質・高信頼性の業務用プリンターとフォトプリンターを事業の核とし、グローバルニッチ市場を中心とした事業展開を図り、安定的な利益の創出を目指します。」
業務用・フォトプリンターを核とするグローバルニッチ展開と安定利益創出の方針を再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益においては、売上は減少しているものの、費用削減を進め、収益性の改善に努めた結果、増益となりました。」
電子機器事業で費用削減を進めた結果、減収ながら営業増益となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「高品質・高信頼性の業務用プリンターとフォトプリンターを事業の核とし、グローバルニッチ市場を中心とした事業展開を図り、安定的な利益の創出を目指します。」
業務用・フォトプリンターを核とするグローバルニッチ展開と安定利益創出の方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「高品質・高信頼性の業務用プリンターとフォトプリンターを事業の核とし、グローバルニッチ市場を中心とした事業展開を図り、安定的な利益の創出を目指します。」
業務用プリンターとフォトプリンターを事業の核とし、安定的な利益創出を目指している。