上野原テストラボの本格稼働遅延・稼働率低下
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2021。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2021再掲有価証券報告書
「国内市場におきましては、第２四半期連結累計期間まではCOVID-19の感染拡大に伴う経済活動の制限による受託試験の延期などにより低迷しましたが、第３四半期連結会計期間以降は振動試験を中心に復調しました。」
受託試験施設は年度後半に復調したが、上半期の低迷により通期売上は前年同期を下回った。過去の稼働率低下からの回復傾向を再確認した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「ASEAN地域での受託試験の売上が順調に推移した一方で、国内市場においては当第３四半期連結会計期間に電池試験が伸び、受託試験施設の稼働も復調しつつありました。」
国内の電池試験が伸び、受託試験施設の稼働も復調しつつあると記載され、過去の稼働率低下からの改善が続いている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「試験機の大型化などによる差別化が奏功し、前連結会計年度に開設した日本高度信頼性評価試験センター（e-TCJ）及び春日井テストラボが好評価をいただきました。」
e-TCJと春日井テストラボが好評価を得て売上伸長に寄与しており、過去の新拠点の稼働遅延・稼働率低下は改善した状態が続いている。 - FY2019対処有価証券報告書
「国内新拠点の日本高度信頼性評価試験センター（e-TCJ）及び春日井テストラボ、海外新拠点の海外テストラボ(ベトナム)が本格稼働を開始したことに加え、大型の振動シミュレーションシステムの増設により各拠点の試験機稼働率が向上しました。」
上野原を含む試験拠点で設備増強と新拠点の本格稼働が進み、過去の本格稼働遅延・稼働率低下は改善した状態が続いている。 - FY2018対処有価証券報告書
「上野原高度試験センターにおける電池関連試験が大幅に伸長したことに加え、名古屋・大阪テストラボにおける自動車部品関連の試験が好調であった事から、各拠点の試験機稼働率が向上し、前連結会計年度を上回る結果となりました。」
上野原テストラボを含む試験拠点の稼働率向上と売上増加が記載され、過去の本格稼働遅延・稼働率低下は改善した状態が続いている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「上野原及び名古屋テストラボにおいて自動車関連の受注が好調であり、さらに大阪テストラボにおいても鉄道関係の順調な稼働により前年同四半期を上回る結果となりました。」
上野原・名古屋テストラボの自動車関連受注および大阪テストラボの鉄道関係の稼働が好調とされ、過去に記載された上野原テストラボの本格稼働遅延・稼働率低下は改善した状態が続いている。 - FY2017対処有価証券報告書
「テスト＆ソリューションサービスの分野におきましては、東海地区における市場への新規参入企業があったことにより、名古屋テストラボにおいて売上が減少したものの、大阪テストラボ及び上野原テストラボの順調な稼動により前年同期を上回る結果となりました。」
上野原テストラボは順調に稼働し、大阪テストラボと合わせてサービス売上が前年同期を上回ったため、過去の本格稼働遅延・稼働率低下は改善した状態が続いている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「テスト＆ソリューションサービスの分野におきましては、東海地区における市場への新規参入企業があったことにより、名古屋テストラボにおいて売上が減少したものの、上野原テストラボの順調な稼動により前年同四半期を上回る結果となりました。」
上野原テストラボは引き続き順調に稼動しており、前期の本格稼働遅延・稼働率低下は記載されていない。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「テスト＆ソリューションサービスの分野においては、上野原テストラボの順調な稼動により売上が推移しました。」
前期に記載された上野原テストラボの本格稼働遅延・稼働率低下に対し、当四半期は順調な稼動と売上への寄与が記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「上野原テストラボの設置作業等による本格稼動の遅れや、小型機中心の汎用規格試験の稼働率の低下等があったものの」
上野原テストラボの本格稼働遅延と小型機中心の汎用規格試験の稼働率低下が、当期の事業状況として実際に記載されている。