円高・為替変動による為替差損
FY2016に初出。32回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-05-13対処決算
「為替差益は96百万円から217百万円へ増加した。」
前年同期から為替差益が増加し、当中間期に為替差損による利益圧迫は生じていない。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 96 217」
為替差益は前年同期の96百万円から217百万円へ増加し、当中間期には為替差損による利益圧迫は生じていない。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差益 ― 268」
前年度の為替差損32百万円から、当年度は為替差益268百万円へ転じ、為替変動による利益への不利な影響は当年度には顕在化していない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替差益 68 96」
為替差益は前年同期の68百万円から96百万円へ増加し、当中間連結会計期間には為替差損による利益圧迫は生じていない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「為替差損 32,434」
前年度の為替差益315,966千円から、当年度は為替差損32,434千円へ転じ、為替変動による不利な影響が通期で顕在化した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 17,047 68,158」
前年同期の為替差益17,047千円から、当第2四半期累計期間は68,158千円へ増加し、為替差損による利益圧迫は発生していない。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 49,309 67,570」
為替差損が前年同期の49,309千円から当四半期の67,570千円へ増加し、円安基調の一部修正に伴う為替影響が利益圧迫要因として顕在化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、海外売上比率の増加とともに外貨建ての取引が増加し、当初想定した為替レートと実勢レートに著しい乖離が生じた場合には、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を与える可能性があります。さらに、海外子会社の財務諸表は現地通貨にて作成されるため、連結財務諸表作成時に円換算されることになり、為替相場の変動による円換算時の為替レートの変動が、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
為替差損の発生事実の記載から、外貨建取引の増加に伴う取引為替リスクと、海外子会社財務諸表の円換算リスクを含む包括的な為替変動リスクへ整理された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 373,729 241,072」
当第３四半期連結累計期間は為替差益241,072千円を計上し、為替差損による利益圧迫は顕在化していない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 211,330 17,047」
前年同期の為替差益211,330千円から規模は縮小したものの、当第2四半期連結累計期間は為替差損ではなく17,047千円の為替差益となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 ― 49,309」
前年同期の為替差益から転じ、当第1四半期は49,309千円の為替差損を計上した。為替変動による利益への不利な影響が再び顕在化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益 141,712 412,821」
為替差益は前年の141,712千円から412,821千円へ増加し、当年度は為替差損による利益圧迫が顕在化していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 158,010 373,729」
当第3四半期連結累計期間は為替差益373,729千円を計上し、前年同期の158,010千円から増加した。為替変動による利益圧迫は当四半期には顕在化していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 146,207 211,330」
当第2四半期連結累計期間は為替差益211,330千円を計上し、前年同期の146,207千円から増加した。為替変動による利益圧迫は当四半期には顕在化していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「為替差益 29,687 141,712」
当年度は為替差益141,712千円を計上し、前年の29,687千円から増加した。為替変動による利益圧迫は当年度には顕在化していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 8,756 158,010」
当第3四半期連結累計期間は為替差益158,010千円を計上しており、前年同期の為替差益8,756千円から増加した。円高・為替変動による利益圧迫は引き続き現れていない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、製品原価率の改善や経費の削減などグループ全体における費用圧縮効果により、営業利益が898百万円（対前年同期比408百万円増）、経常利益が1,125百万円（対前年同期比627百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は799百万円（対前年同期比470百万円増）となりました。」
当第2四半期累計期間は為替差損ではなく為替差益146,207千円を計上しており、円高・為替変動による利益圧迫は生じていない。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 60,648 58,366」
前年同期に続き為替差益58,366千円を計上しており、円高・為替変動による利益圧迫は当四半期には現れていない。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 72,879 15,923」
為替差損は前年同期の72,879千円から15,923千円へ減少し、為替変動による利益への影響は縮小したが、損失自体は継続している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 ― 60,648」
前年同期の為替差損66,012千円から、当四半期は為替差益60,648千円へ転じ、円高・為替変動による利益圧迫は当四半期には現れていない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 ― 128,701」
前年の為替差益15,572千円から、当年度は為替差損128,701千円へ転じ、円高・為替変動による利益への不利な影響が通期で顕在化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 50,362 106,271」
為替差損は前年同期の50,362千円から106,271千円へ増加した。欧州・米国向け債権に対する円高の影響が経常利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「為替差損 30,013 72,879」
為替差損72,879千円が計上され、円高・為替変動による利益への影響が引き続き発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、円高による為替影響により経常利益は145百万円(対前年同四半期比18.7％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は78百万円(対前年同四半期比25.3％減)となりました。 為替差損 ― 66,012」
円高による為替影響が実際に経常利益等を押し下げ、為替差損66,012千円が計上された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかしながら、利益面では人件費の増加や為替差益の減少等により経常利益は918百万円となり、前連結会計年度と比べ471百万円の減益（対前年同期比33.9％減）となりました。」
為替差益の減少が実際の利益減少要因となり、円安による緩和局面から不利な影響が再び現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では減収や円高による為替影響等により、経常利益が458百万円(対前年同四半期比54.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は283百万円(対前年同四半期比59.9％減)となりました。」
円高による為替影響が引き続き利益減少要因として記載され、為替リスクの顕在化した状態が続いている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では減収や円高による為替影響等により、経常利益が658百万円(対前年同四半期比31.1％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は457百万円(対前年同四半期比30.9％減)となりました。」
前四半期までの円安・為替差益による緩和状況から、当四半期は円高の影響が利益減少要因となり、為替差損30,013千円を計上した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「利益面では増収効果と円安による為替影響等により、経常利益が178百万円(対前年同四半期比1.3％減)」
円安による為替影響が増収効果とともに経常利益の要因として記載され、前期の円高による為替差損による利益圧迫とは異なる状況が続いている。 - FY2017対処有価証券報告書
「営業外損益は230百万円の利益(純額)(前連結会計年度は125百万円の損失(純額))となりました。主な変動要因は、為替差益の増加であります。」
前期の円高による為替差損から、当期は為替差益の増加が営業外損益の利益要因となり、為替リスクによる利益圧迫は緩和された。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「利益面では増収効果や円安による為替影響等により、経常利益では1,004百万円となり、対前年同四半期と比べ243百万円の増収（対前年同四半期比32.0％増）となりました。」
前期の円高による為替差損に対し、当四半期は円安による為替影響が利益押上げ要因となり、為替差益も141,010千円計上された。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 95,095」
前年同四半期の為替差損16,063千円に対し、当四半期は為替差益95,095千円となり、円高等による為替差損が利益を押し下げる状況は当四半期には現れていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「利益面ではテスト＆ソリューションサービスの設備増強に伴う費用や、円高による為替差損等の増加により経常利益は954百万円となり前連結会計年度と比べ445百万円の減益(対前年同期比31.8％減)」
円高による為替差損の増加が実際の経常利益減少要因となり、営業外費用の為替差損は168,543千円と記載されている。