設計段階からのサプライチェーン全体のコストダウン
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「エネルギー、原材料費の高騰に対して、サプライチェーン全体でコスト削減の取り組みが重要になっており、外部パートナーと連携を強化し、対策を実施してまいります。」
従来の設計段階からの価値分析や製造原価低減に加え、外部パートナーとの連携強化を通じたサプライチェーン全体のコスト削減を明示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「増収による影響に加えて既存製品のブラッシュアップ、価格改定を進める等、採算性の向上に努めた結果」
既存製品のブラッシュアップや製造原価低減に加え、価格改定を具体的な採算性向上の手段として記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、部材の高騰や円安基調の一部修正が見られたことにより、利益が圧迫される一方で、増収による影響に加えて既存製品のブラッシュアップ、製造原価の低減等を継続的に推進し収益力の強化に努めた結果、営業利益が245百万円（前年同期比65百万円増）、経常利益が190百万円（前年同期比59百万円増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益が255百万円（前年同期比178百万円増）となりました。」
既存製品のブラッシュアップと製造原価低減を継続していると記載しており、従来の収益力強化施策を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、部材や電力料金の高騰による利益が圧迫される一方で、増収による影響に加えて既存製品のブラッシュアップ、製造原価の低減等を継続的に推進し収益力の強化に努めた結果、営業利益が681百万円（前年同期比234百万円増）」
既存製品のブラッシュアップと製造原価低減を継続し、部材・電力料金高騰による利益圧迫下でも営業利益が前年同期比234百万円増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「増収による影響に加えて既存製品のブラッシュアップ、製造原価の低減等を継続的に推進し収益力の強化に努めた結果、営業利益が836百万円（前年同期比344百万円増）」
既存製品の改善と製造原価低減を継続し、営業利益が前年同期比344百万円増加する結果となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「材料費の高騰に対し、設計段階から価値分析を駆使した対策に努めます。」
材料費高騰への対応として、設計段階で価値分析を用いるコスト削減策を引き続き記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「材料費の高騰に対し、設計段階から価値分析を駆使した対策に努めます。」
従来の設計段階からパートナーの意見を取り入れる方針に加え、材料費高騰への対応として価値分析を用いる具体的なコスト削減手段を記載した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、製品原価率の改善や経費の削減などグループ全体における費用圧縮効果により、営業利益が814百万円（対前年同期比713百万円増）、経常利益が1,058百万円（対前年同期比909百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は736百万円（対前年同期比650百万円増）となりました。」
製品原価率の改善・経費削減による費用圧縮効果が引き続き記載され、利益改善に寄与している。前四半期から新たな施策の追加はない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、製品原価率の改善や経費の削減などグループ全体における費用圧縮効果により、営業利益が898百万円（対前年同期比408百万円増）、経常利益が1,125百万円（対前年同期比627百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は799百万円（対前年同期比470百万円増）となりました。」
製品原価率の改善と経費削減による費用圧縮効果が、営業利益408百万円増などの利益改善として具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは重要部品を除く多くの部品を外注委託する生産形態をとっているため、パートナーも含めたサプライチェーン全体でのコストダウンが重要となります。設計段階からパートナーの意見を取り入れることで、低コストで効率的に生産可能な製品の設計に努めてまいります。」
設計段階からパートナーを関与させ、サプライチェーン全体でコストダウンを図る施策を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「設計段階からパートナーの意見を取り入れることで、低コストで効率的に生産可能な製品の設計に努めてまいります。」
設計段階からパートナーを関与させ、サプライチェーン全体でコストダウンを図る施策を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「設計段階からパートナーの意見を取り入れることで、低コストで効率的に生産可能な製品の設計に努めてまいります。」
設計段階からパートナーを関与させ、サプライチェーン全体でコストダウンを図る施策を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「パートナーも含めたサプライチェーン全体でのコストダウンが重要となります。設計段階からパートナーの意見を取り入れることで、低コストで効率的に生産可能な製品の設計に努めてまいります。」
外注を活用する生産形態を前提に、設計段階からパートナーの意見を取り入れるコスト削減策を記載している。