カメラ事業の収益悪化と減損損失
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その他の売上高は、前連結会計年度に比べ20.3％増加し431億円となりました（為替影響を除くと19.4%の増加）。カメラ関連事業がRICOH GRシリーズを中心に好調が継続し、増収増益となりました。」
カメラ関連事業はRICOH GRシリーズを中心に好調が継続し、その他売上高が20.3％増加して増収増益となった。 - 2026-05-12前進業績予想の修正
「カメラ事業がRICOH GRシリーズを中心に好調な販売が継続し、増収増益となりました。」
カメラ事業の好調な販売と増収増益が継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「カメラ関連事業が新製品の貢献等により好調で増収増益となりました。」
カメラ事業の新製品貢献による増収増益が続き、収益悪化・減損リスクへの改善が示された。 - FY2024対処有価証券報告書
「カメラ事業が好調で、増収増益となりました。」
カメラ事業は好調に推移し、増収増益となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「カメラ事業が堅調に推移し売上が増加しました。」
カメラ事業は堅調に推移し、売上増加が示された。 - FY2022対処有価証券報告書
「なおこの影響を除くと、カメラ事業で新製品の販売が好調に推移し増収となりました。」
カメラ事業では新製品販売が好調で増収となった一方、その他セグメント全体では新規事業への先行投資により155億円の営業損失となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「カメラ事業では新製品の販売が好調に推移し黒字に転換いたしました。」
新製品の販売好調により、カメラ事業が黒字転換し、従来の収益悪化・減損リスクに改善が示された。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「物流子会社の持分法適用会社への移行による売上高減少の影響はあったものの、カメラ関連の利益改善等により、その他分野全体の営業利益は前第１四半期連結累計期間に比べ 14億円増加し 19億円となりました。」
物流子会社の持分法適用会社化による減収の一方、カメラ関連の利益改善等によりその他分野の営業利益は前年同期比14億円増加し、19億円となった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「その他分野の売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ 2.1％減少し 603億円となりました。半導体事業売却による売上高減少の影響はあったものの、光学部品／モジュール及びカメラ関連の利益改善により、その他分野全体の営業利益は前第１四半期連結累計期間に比べ ４億円増加し ４億円となりました。（前第１四半期連結累計期間 営業利益 ０億円（損失））」
半導体事業売却による減収の一方、光学部品・モジュール及びカメラ関連の利益改善により、その他分野全体の営業利益は前年同期の損失から4億円へ改善した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「その他分野の売上高（セグメント間取引消去後）は、前第３四半期連結累計期間に比べ 14.3％増加し 1,518億円となりました。光学機器事業が増収増益となったものの、デジタルカメラの製品絞込み等によりカメラ事業で減収減益となりました。結果として、その他分野全体の営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ 13.0％減少し 57億円となりました。」
デジタルカメラの製品絞込み等によりカメラ事業の減収減益が続き、その他分野全体の営業利益も前年同期比13.0％減少した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その他分野の売上高は、前第２四半期連結累計期間に比べ 11.8％増加し 984億円となりました。光学機器事業が増収増益となったものの、デジタルカメラの製品絞込み等によりカメラ事業で減収減益となりました。結果として、その他分野全体の営業利益は前第２四半期連結累計期間に比べ 59.2％減少し 21億円となりました。」
デジタルカメラの製品絞込み等によりカメラ事業の減収減益が続き、その他分野全体の営業利益も前年同期比59.2％減少した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「一方、デジタルカメラの販売台数減少等によりカメラ事業で減収・減益となりました。」
デジタルカメラの販売台数減少等により、カメラ事業の減収・減益が当四半期にも続いた。 - FY2017初出有価証券報告書
「営業利益については、カメラ事業ののれん、有形固定資産及び無形資産の減損損失 94億円計上により大幅に減少し 60億円の営業損失となりました（前連結会計年度 営業利益 14億円）。」
想定収益が見込めなくなったことを理由として、カメラ事業ののれん・有形固定資産・無形資産について94億円の減損損失を計上し、同事業が営業損失となった。